オンライン旅行事業とITオフショア開発事業の二本柱
FY2016-Q3に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「オンライン旅行事業」、「ITオフショア開発事業」、「投資事業」の３区分から、「オンライン旅行事業」、「インバウンド事業」、「IT開発事業」、「投資事業」及び「エアトリ経済圏その他事業」の5区分に変更しております。」
従来の3区分から、インバウンド事業、IT開発事業、エアトリ経済圏その他事業を独立させた5区分へ事業構成の説明を変更している。 - FY2025オンライン旅行事業内9分野・全体11領域の記載有価証券報告書
「今後さらに、当社エアトリグループは、①エアトリ旅行事業を主軸として、②ITオフショア開発事業、③訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業、④メディア事業、⑤投資事業、⑥地方創生事業、⑦クラウド事業、⑧マッチングプラットフォーム事業、⑨CXOコミュニティ事業、⑩HRコンサルティング事業、⑪レンタカー事業等を事業領域として、既存事業の成長継続と新規事業の創出を推進していくことにより、グループ全体の成長を目指します。」
前回までオンライン旅行事業内8分野として記載されていた構成にレンタカー事業が加わり、今回の対処すべき課題では全体11領域として列挙されている。 - FY2025-H1オンライン旅行事業内8分野・全体10領域の記載有価証券報告書
「オンライン旅行事業 ：エアトリ旅行事業、訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業、メディア事業、地方創生事業、クラウド事業、マッチングプラットフォーム事業、CXOコミュニティ事業、HRコンサルティング事業 ITオフショア開発事業 ：ラボ型オフショア開発サービス、BPOサービス 投資事業 ：成長・再生企業への投資」
従来の7事業領域の記載から、オンライン旅行事業内にマッチングプラットフォーム、CXOコミュニティ、HRコンサルティングを加えた8分野を列挙する構成へ広がった。ITオフショア開発事業と投資事業を含めると、記載上は全体で10領域となっている。 - FY20237事業領域の明示有価証券報告書
「今後さらに、当社エアトリグループは、①エアトリ旅行事業を主軸として、②ITオフショア開発事業、③訪日旅行事業・Wi-Fiレンタル事業、④メディア事業、⑤投資事業、⑥地方創生事業、⑦クラウド事業を事業領域として、既存事業の成長継続と新規事業の創出を推進していくことにより、グループ全体の成長を目指します。」
従来の旅行事業以外の6事業という説明から、エアトリ旅行事業を含む7つの事業領域を具体的に列挙する説明へ整理され、地方創生事業とクラウド事業が独立した領域として明示されている。 - FY2023-Q3非旅行事業6事業への拡張有価証券報告書
「今後、新型コロナ５類移行に伴う国内・海外旅行需要の更なる増加を見込んでおり、新たな行動様式に基づく旅行需要に応じた戦略的マーケティング投資によるエアトリ旅行事業の収益拡大、旅行事業以外の６つの事業の成長継続と戦略的な事業ポートフォリオ構築により、エアトリグループは終わりなき成長を目指しております。」
旅行事業以外の事業数が、前回開示の「５つ」から「６つ」と記載され、成長構成の説明が広がっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更・異動はないとの説明を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後コロナウイルス感染症収束に伴う需要回復並びに全国旅行支援効果を見込んでおり、高まる旅行需要に対する戦略的マーケティング投資によるエアトリ旅行事業収益拡大、旅行事業以外の既存4事業+新規事業の成長継続並びに事業ポートフォリオ分散及び再構築推進により、エアトリグループの終わりなき成長を目指しております。」
従来の3事業を柱とする説明を維持しつつ、旅行事業以外の既存4事業、新規事業、全国旅行支援、事業ポートフォリオの分散・再構築を含む成長構成へ説明を広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更・異動はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更・異動はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更・異動はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「昨年度よりグループの事業領域の再整理を実施し、オンライン旅行事業においてライフイノベーション事業やヘルスケア事業を新設し、旅行領域の顧客基盤やノウハウを生かした生活シーンの利便性を高める事業を展開しております。」
従来の事業領域の再整理を継続し、オンライン旅行事業内にライフイノベーション事業とヘルスケア事業を新設した構成を明示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社エアトリグループは、①エアトリ旅行事業を主軸として、②訪日旅行事業、③ITオフショア開発事業、④ライフイノベーション事業、⑤投資事業を事業領域として、既存事業の成長継続と新規事業の創出を推進していくことにより、グループ全体の成長を目指します。」
従来の主要事業構成にライフイノベーション事業を明示的に加え、エアトリ旅行事業を主軸とする5事業領域として再整理している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
オンライン旅行事業、ITオフショア開発事業、投資事業を中心とする事業構成について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社20社の計21社で構成されており、「One Asia -アジアは一つとなり、世界をリードする-」をビジョンに、「アジアの人々の「移動」と「協業」を、ITの力でより近くに」を企業ミッションとして事業展開を行っております。旅行商材の比較サイトによる直販（BtoC）、他社媒体へ当社の検索予約エンジンを提供するOEM提供（BtoBtoC）、ホールセール（BtoB）、法人の出張手配（BTM－Business Travel Management）を販路に、国内航空券を中心に旅行商材の販売を行う「オンライン旅行事業」と、ベトナムにおけるラボ型システム開発を行う「ITオフショア開発事業」、さらに急増する訪日旅客（インバウンド需要）に旅行商材を提供する「訪日旅行事業」、戦略的なM&A及び成長企業に対する投資育成を推進する「投資事業」の四本の柱を主要事業として事業展開を進めております。」
四本の主要事業という構成を維持しつつ、連結子会社20社・計21社の体制と、投資事業における戦略的M&A及び投資育成を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容の基本構成に重要な変更はない一方、オンライン旅行事業においてエアトリ、Destination Japan及びその子会社が連結対象に加わった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社はオンライン旅行代理店として、国内航空券販売を主軸に、サービスラインの多角化を図り、業容を拡大し、当社ブランドであるエアトリの認知度向上や顧客獲得に取り組んで参りました。また、オンライン旅行事業におけるノウハウを活かし、訪日旅行客を対象としたサービスを引き続き推進しております。」
オンライン旅行を主軸に、訪日旅行、ITオフショア開発、投資事業を展開する事業構成を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
オンライン旅行、ITオフショア開発、投資事業を含む事業構成について重要な変更はないと記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社12社の計13社で構成されており、「One Asia -アジアは一つとなり、世界をリードする-」をビジョンに、「アジアの人々の「移動」と「協業」を、ITの力でより近くに」を企業ミッションとして事業展開を行っております。旅行商材の比較サイトによる直販（BtoC）、他社媒体へ当社の検索予約エンジンを提供するOEM提供（BtoBtoC）、ホールセール（BtoB）、法人の出張手配（BTM－Business Travel Management）を販路に、国内航空券を中心に旅行商材の販売を行う「オンライン旅行事業」と、ベトナムにおけるラボ型システム開発を行う「ITオフショア開発事業」、さらに急増する訪日旅客（インバウンド需要）に旅行商材を提供する「訪日旅行事業」、成長企業への投資を行う投資事業の4事業を主要事業として事業展開を進めております。」
従来のオンライン旅行、ITオフショア開発、訪日旅行に投資事業を加えた4事業を主要事業として明示し、連結子会社12社・計13社の体制となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと記載され、オンライン旅行事業とITオフショア開発事業を中心とする事業構成が維持されている。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当社はオンライン旅行業を主軸として、業績を拡大してまいりました。平成24年より開始したITオフショア開発事業においては、ベトナムにおけるラボ型開発を主軸に、多業種にわたり順調に顧客先を獲得し、雇用エンジニア数を増加させ、平成29年３月現在は600名規模まで成長しております。さらに、投資事業として、当社の既存事業とのシナジーが見込める領域において、資本業務提携を推進しており、平成29年３月現在は全５社に対して資本参画を行っております。」
オンライン旅行事業とITオフショア開発事業に加え、投資事業を事業構成の一要素として明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社はオンライン旅行業を主軸として、業績を拡大してまいりました。また、オンライン旅行事業におけるノウハウを活かし、訪日旅行客を対象としたサービスを引き続き推進しております。また、平成24年より開始したITオフショア開発事業においては、ベトナムにおけるラボ型開発を主軸に、多業種にわたり順調に顧客先を獲得し、雇用エンジニア数を増加させ、平成28年12月現在は550名規模まで成長しております。」
オンライン旅行を主軸としつつ、訪日旅行サービスとベトナムITオフショア開発を展開する事業構成を継続している。 - FY2016再定義有価証券報告書
「旅行商材の比較サイトによる直販（BtoC）、他社媒体へ当社の検索予約エンジンを提供するOEM提供（BtoBtoC）、ホールセール（BtoB）、法人の出張手配（BTM－Business Travel Management）を販路に、国内航空券を中心に旅行商材の販売を行う「オンライン旅行事業」と、ベトナムにおけるラボ型システム開発を行う「ITオフショア開発事業」、さらに急増する訪日旅客（インバウンド需要）に旅行商材を提供する「訪日旅行事業」の三本の柱を主要事業として事業展開を進めております。」
従来のオンライン旅行事業とITオフショア開発事業の二本柱に、訪日旅行事業を加えた三本柱として事業構成を説明している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ITオフショア開発事業では、ベトナムのホーチミン、ハノイ及びダナンにて、主にEコマース・Webソリューション・ゲーム・システム開発会社等を顧客として、ラボ型の開発サービスを提供しております。」
オンライン旅行事業とITオフショア開発事業を報告セグメントとして展開している。