新株予約権の行使による株式価値の希薄化
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
メタリアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2026年２月末現在、新株予約権による潜在株式数は150,000株であり、発行済株式総数10,888,060株の1.4％に相当しております。」
第14回新株予約権の失効後、新たに第15回新株予約権150,000株相当が付与され、潜在株式による希薄化可能性が再び記載された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「2020年７月14日開催の取締役会決議による第14回新株予約権は、権利行使期間満了により失効しております。」
第14回新株予約権の権利行使期間満了による失効を再確認している。当中間会計期間末の新株予約権等は該当事項なしとされ、潜在株式による追加的な希薄化要因は記載されていない。 - FY2025新株予約権の行使完了・第14回失効有価証券報告書
「第11回新株予約権について、権利行使119,600株、失効2,400株、未行使残－となっております。また、第14回新株予約権は、権利行使期間満了に伴い失効しております。」
当連結会計年度に第11回新株予約権の残存分が行使又は失効し、未行使残がなくなった。第14回新株予約権1,218,800株相当も権利行使期間満了により失効した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年８月31日（注） 119,600 10,888,060 9,747 802,289 9,747 743,234 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当中間連結会計期間に119,600株が発行され、株式価値の希薄化リスクが追加的な株式発行として現れた。一方、第14回新株予約権は権利行使期間満了により失効したと記載されている。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年３月１日～2024年５月31日（注） 1,200 10,769,660 97 792,639 97 733,584 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第1四半期に1,200株が発行され、希薄化リスクが追加的な株式発行として実際に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式 10,688,460 80,000 － 10,768,460」
当連結会計年度に新株予約権の行使により80,000株が発行され、希薄化リスクが追加的な株式発行として現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年９月１日～2023年11月30日（注） 6,400 10,768,460 521 792,541 521 733,486 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に6,400株が発行され、発行済株式総数・資本金・資本準備金が増加した。希薄化リスクが追加的な株式発行として現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年６月１日～2023年８月31日（注１） 73,600 10,762,060 5,998 792,020 5,998 732,965 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第2四半期に発行済株式総数が73,600株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ5,998千円増加した。希薄化リスクが追加的な株式発行として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 400株」
2022年6月1日から8月31日までの期間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が400株増加した。新株予約権行使による希薄化リスクが追加的な株式発行として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に発行済株式総数が30,400株増加し、その理由として新株予約権の行使が記載されている。新株予約権行使による株式価値の希薄化リスクが実際の株式発行として現れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年４月末現在、新株予約権による潜在株式数は1,451,600株であり、発行済株式総数10,657,660株の13.6％に相当しております。」
潜在株式数が1,451,600株、発行済株式総数の13.6％となり、前回記載の1,218,800株から増加している。権利行使による希薄化そのものの発生は記載されていない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は以下のとおりであります。新株予約権の数（個）12,188、新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）普通株式 1,218,800。」
第14回新株予約権12,188個が発行され、潜在株式数1,218,800株が具体化した。権利行使はまだ確認されていないため、希薄化そのものの発生とはしていない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数 潜在株式数：1,218,800株（本新株予約権１個につき100株）」
第三者割当による第14回新株予約権12,188個の発行が決議され、潜在株式数1,218,800株が追加的な希薄化可能性として示された。権利行使はまだ記載されていないため、希薄化そのものが発生したとはしていない。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年４月末現在、新株予約権による潜在株式数は323,500株であり、発行済株式総数10,331,060株の3.1％に相当しております。これらの新株予約権が権利行使された場合は、１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式323,500株、発行済株式総数の3.1％という数値を示し、新株予約権行使時の希薄化リスクを記載している。