スマートフォン保有率の増加と出荷数低迷
FY2016-Q2に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2020-Q2国内出荷台数前年超え有価証券報告書
「一方、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、遅れていた生産が受注残分も含めて挽回生産された等の理由により国内出荷台数が前年を上回る（注２）一方で、」
前年同期を下回っていた国内スマートフォン出荷台数が、受注残を含む挽回生産等により前年を上回る状況へ変化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一方、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、買い替えサイクルの長期化等の理由により国内出荷台数が前年を下回る（注２）中、」
スマートフォン国内出荷台数が買い替えサイクルの長期化等により前年を下回る状況を再記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一方、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、買い替えサイクルの長期化等の理由により国内出荷台数が前年を下回る（注２）なか、スマートフォンアクセサリー販売につきましても、厳しい市場環境になっております。」
買い替えサイクルの長期化等により、スマートフォン国内出荷台数が前年を下回る状況を再記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、買い替えサイクルの長期化等の理由により国内出荷台数が前年を下回る（注３）なか、」
買い替えサイクルの長期化等により、スマートフォン国内出荷台数が前年を下回る状況を再記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、買い替えサイクルの長期化、端末価格の高騰等の理由により国内出荷台数が前年を下回る（注３）なか、」
買い替えサイクルの長期化や端末価格の高騰等により、スマートフォン国内出荷台数が前年を下回る状況を再記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、買い替えサイクルの長期化等の理由により国内出荷台数が前年を下回る（注３）なか、」
買い替えサイクルの長期化等により、スマートフォン国内出荷台数が前年を下回る状況を再記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「一方、ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、国内出荷台数が前年同期を年初来連続して下回っております（注２）。」
スマートフォン端末の国内出荷台数が、年初来連続して前年同期を下回っていると記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましても、2017年の出荷台数が過去最高になる等（注２）堅調に推移している一方で、」
スマートフォン端末について、2017年の出荷台数が過去最高になったと、従来の増加・伸長記載から具体的な実績を伴って前進している。 - FY2017-Q3所有率向上・買い替え長期化の併記有価証券報告書
「ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましても、買い替え期間の長期化傾向は見られるものの中高年層の所有率向上（注２）などにより出荷台数は増加しております（注３）。」
スマートフォンの出荷台数増加が継続する一方、買い替え期間の長期化と中高年層の所有率向上を新たに併記している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましても、出荷台数は伸長しております（注２）。」
従来の回復傾向から、スマートフォン端末の出荷台数が伸長しているとの記載に進んでいる。 - FY2017-Q1出荷台数回復傾向有価証券報告書
「ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、出荷台数は回復傾向にあります（注２）。」
従来の出荷台数の伸び悩みという記載から、出荷台数が回復傾向にあるとの記載に変化している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「ストア事業の主たる商材に影響のあるスマートフォン端末につきましては、出荷台数の伸び悩みに対して保有率は増加するなど、保有期間長期化の傾向にあります。」
スマートフォン端末の出荷台数が伸び悩む一方、保有率の増加と保有期間長期化を事業環境として再記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「ストア事業に影響のあるスマートフォン端末保有率は上昇を続けております。」
スマートフォン端末保有率の上昇が継続していると再記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「スマートフォン端末出荷数は低迷（注２）しているものの、その保有率は増加しております。」
スマートフォン端末出荷数の低迷と保有率の増加を併記し、利用基盤の拡大を事業環境として示している。