AG社に係るのれん・無形資産の減損リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
DMG森精機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。99社中36社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに32社。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2025年12月31日）における、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産の帳簿価額は、マシンツールセグメントで66,400百万円、インダストリアル・サービスセグメントで77,692百万円であり、回収可能価額は、マシンツールセグメントで53,005百万円（前連結会計年度36,095百万円）、インダストリアル・サービスセグメントで97,236百万円（前連結会計年度93,630百万円）帳簿価額を上回っております。」
DMG MORI AG関連のれん等の回収可能価額の帳簿価額超過額は、マシンツールで530億5百万円、インダストリアル・サービスで972億36百万円となり、前年度から拡大した。税引前割引率も11.3％から10.3％へ低下している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2024年12月31日）における、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産の帳簿価額は、マシンツールセグメントで59,413百万円、インダストリアル・サービスセグメントで69,516百万円であり、回収可能価額は、マシンツールセグメントで36,095百万円、インダストリアル・サービスセグメントで93,630百万円帳簿価額を上回っております。」
回収可能価額の帳簿価額超過額は、マシンツール36,095百万円、インダストリアル・サービス93,630百万円となった。前年度の40,292百万円、158,000百万円から余裕額が縮小し、割引率も10.8％から11.3％へ上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末（2023年12月31日）における、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産の帳簿価額は、マシンツールセグメントで56,593百万円、インダストリアル・サービスセグメントで66,251百万円であり、回収可能価額は、マシンツールセグメントで40,292百万円（前連結会計年度22,487百万円）、インダストリアル・サービスセグメントで158,000百万円（前連結会計年度74,816百万円）帳簿価額を上回っております。」
DMG MORI AG関連のれん等について、回収可能価額の帳簿価額超過額が前年度より拡大し、2023年度は減損損失を計上していない。税引前割引率も11.9％から10.8％へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末（2022年12月31日）における、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産の帳簿価額は、マシンツールセグメントで50,954百万円、インダストリアル・サービスセグメントで59,277百万円であり、回収可能価額は、マシンツールセグメントで22,487百万円、インダストリアル・サービスセグメントで74,816百万円帳簿価額を上回っております。」
回収可能価額の帳簿価額超過額は、マシンツール22,487百万円、インダストリアル・サービス74,816百万円となった。前年度より余裕額が縮小し、税引前割引率も9.5％から11.9％へ上昇している。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2021年12月31日）における、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産の帳簿価額は、マシンツールセグメントで47,020百万円、インダストリアル・サービスセグメントで54,700百万円であり、回収可能価額は、マシンツールセグメントで54,970百万円、インダストリアル・サービスセグメントで140,259百万円帳簿価額を上回っております。」
DMG MORI AG関連資産の回収可能価額の帳簿価額超過額は、マシンツール7,950百万円、インダストリアル・サービス85,559百万円となり、前年度より大きく拡大した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「本要約四半期連結財務諸表の有形固定資産、のれん及びその他の無形資産の回収可能性については、COVID-19の影響を考慮して見積り及び判断を行っております。COVID-19の影響については、各地域での感染拡大は徐々に収束し、現状以上の混乱等が発生せず、今後、工作機械の需要が回復していくと仮定しております。」
有形固定資産、のれん及びその他の無形資産の回収可能性について、COVID-19の収束と工作機械需要の回復を仮定する評価前提を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2020年12月31日）において、DMG MORI AGに係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産（資金生成単位）の回収可能価額は、帳簿価額をマシンツールセグメントで12,410百万円、インダストリアル・サービスセグメントで25,376百万円上回っておりますが、使用価値の算定に用いた主要な仮定が合理的な範囲で変動した場合、使用価値が帳簿価額を下回る可能性があります。」
AG社関連資産の回収可能価額の帳簿価額超過額は、前期の8,990百万円・23,929百万円から12,410百万円・25,376百万円へ拡大し、当年度の減損損失は計上していない。 - FY2020-Q3第3四半期の回収可能性評価前提の更新有価証券報告書
「本要約四半期連結財務諸表の有形固定資産、のれん及びその他の無形資産の回収可能性については、COVID-19の影響を考慮して見積り及び判断を行っております。COVID-19の影響については、各地域での感染拡大は徐々に収束し、現状以上の混乱等が発生せず、今後、工作機械の需要が回復していくと仮定しております。」
有形固定資産、のれん、その他の無形資産の回収可能性について、COVID-19の収束と工作機械需要の回復を仮定する評価前提を再掲している。 - FY2020-Q2COVID-19を考慮した回収可能性評価有価証券報告書
「本要約四半期連結財務諸表の有形固定資産、のれん及びその他の無形資産の回収可能性については、COVID-19の影響を考慮して見積り及び判断を行っております。COVID-19の影響については、各地域での感染拡大は徐々に収束し、現状以上の混乱等が発生せず、今後、工作機械の需要が回復していくと仮定しております。」
有形固定資産、のれん、その他の無形資産の回収可能性評価にCOVID-19の影響を織り込み、感染拡大の収束と工作機械需要の回復を仮定している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2019年12月31日）において、AG社に係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産（資金生成単位）の回収可能価額は、帳簿価額をマシンツールセグメントで8,990百万円、インダストリアル・サービスセグメントで23,929百万円上回っておりますが、使用価値の算定に用いた事業計画、割引率等が変動する可能性があり、その変動によって減損が発生する可能性があります。」
AG社関連資産の回収可能価額の帳簿価額超過額が前期の16,792百万円・56,942百万円から8,990百万円・23,929百万円へ縮小した。AG社関連の減損発生自体は記載されていない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、当連結会計年度において、一部の海外子会社について当初計画通り利益を確保できないと判断し、のれんの帳簿価額を回収可能額まで減額しております。」
一部の海外子会社で計画通り利益を確保できず、のれん306百万円の減損を認識した。一方、AG社関連の減損テストでは回収可能価額が帳簿価額を上回っている。 - FY2017前提数値と減損余裕額の更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2017年12月31日）において、AG社に係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産（資金生成単位）の回収可能価額は、帳簿価額をマシンツールセグメントで18,594百万円、インダストリアル・サービスセグメントで27,245百万円上回っておりますが、使用価値の算定に用いた事業計画、割引率等が変動する可能性があり、その変動によって減損が発生する可能性があります。」
減損テストの前提を、5年間の事業計画、成長率2.1％、割引率9.7％へ更新した。回収可能価額の帳簿価額超過額も、マシンツール18,594百万円、インダストリアル・サービス27,245百万円として再評価している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末（2016年12月31日）において、AG社に係るのれん及び耐用年数を確定できない無形資産（資金生成単位）の回収可能価額は、帳簿価額をマシンツールセグメントで9,002百万円、インダストリアル・サービスセグメントで38,046百万円上回っておりますが、使用価値の算定に用いた事業計画、割引率等が変動する可能性があり、その変動によって減損が発生する可能性があります。」
AG社関連ののれん65,641百万円および耐用年数を確定できない無形資産31,817百万円について、5年間の事業計画、成長率1.8％、割引率7.9％等の前提変動による減損可能性を具体的に記載している。