オーエスジー（6136）・施策前進
TCFDシナリオ分析による気候変動リスク・機会への対応
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2024。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示557社が書いているテーマ・逆風114社・追い風328社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの573件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「2022年12月に中部電力ミライズ㈱及びアグリガスコム㈱と営農型オフサイトPPAの実施に向けた協定を締結し、当社専用の太陽光発電所から20年間にわたりCO2フリー電気を調達いたします。」
TCFD対応に関連し、オフサイトPPA、オンサイトPPA、カーボンフットプリント算定及びScope3算定の計画が具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「異なるシナリオ（1.5℃シナリオ、4.0℃シナリオ）を選定し、国際エネルギー機関（IEA：International Energy Agency）や、国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC：Intergovernmental Panel on Climate Change）の情報を参考にリスク、機会及びその対応について検討を行いました。」
TCFD対応が分析開始の表明から、1.5℃・4.0℃シナリオに基づくリスク・機会及び対応策の検討と、2030～2050年を想定した開示へ進展している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2021年10月に賛同したTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言を踏まえ、気候変動シナリオ分析に着手し、以下の枠組みで取り組みを進めています。」
TCFD提言を踏まえ、1.5℃シナリオと4.0℃シナリオを用いて2030～2050年を時間軸とする気候変動リスク・機会の分析と対応策の検討を開始している。