高付加価値エンジニアリング提案による価格改善
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2025価格改善効果と操業度低下による減益有価証券報告書
「営業利益は、販売価格改善効果に加えて為替の影響はあるものの、減収影響のほか、生産調整に伴う操業度の低下や人件費の増加などにより、49,076百万円（前期比13.2％減）となりました。」
販売価格の改善効果は継続した一方、減収、生産調整に伴う操業度低下、人件費増加により通期営業利益は減少した。 - FY2025-H1価格改善効果と操業度低下の併存有価証券報告書
「営業利益は、販売価格の改善による増益効果を得たものの、生産調整に伴う操業度の低下や固定費の増加などにより、23,171百万円（前年同期比15.0％減）となりました。」
販売価格の改善は増益要因となった一方、生産調整に伴う操業度低下と固定費増加により営業利益は減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益は、資材費の継続的な上昇と賃上げによる人件費増加の影響を受けましたが、製造原価の低減や販売価格の改善に加え、為替が円安に推移したこともあり、56,507百万円（前期比13.3％増）となりました。」
販売価格の改善と製造原価低減が、資材費・人件費上昇の中で営業利益56,507百万円、前期比13.3％増に寄与したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、資材費や人件費の増加が続くものの、売上収益の増加や為替影響のほか、原価低減活動や販売価格の改善の取り組みなどにより、40,256百万円（前年同期比15.0％増）となりました。」
資材費・人件費の増加が続く中、原価低減活動と販売価格改善を含む取り組みが営業利益の増加要因となり、営業利益は前年同期比15.0％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、資材費や人件費が増加する中、販売価格の改善や操業度の向上により、27,272百万円（前年同期比14.5％増）となりました。」
資材費・人件費の増加がある中、販売価格の改善と操業度向上が利益増加要因となり、営業利益は前年同期比14.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、サプライチェーンの混乱やロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー・資源の不足を起点とする部品・部材価格の上昇、欧米を中心とした人件費の上昇があったものの、販売価格の改善や調達環境の改善を背景とした生産高の増加による操業度効果などに加え、為替が円安に推移したこともあり12,044百万円（前年同期比54.7％増）となりました。」
部品・部材価格や人件費の上昇があった一方、販売価格の改善が操業度効果等とともに営業利益の増加要因となり、営業利益は12,044百万円、前年同期比54.7％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益は、部品・材料価格高騰の影響は見られたものの、増収及び操業度向上、販売価格の改善に伴う売上総利益増加に加え、為替の円安推移等により、49,867百万円（前期比29.4％増）となりました。」
販売価格の改善が増収・操業度向上等とともに利益増加要因となり、営業利益は前期比29.4％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収効果や販売価格の改善に加え、為替の円安推移等により、35,000百万円（前年同期比31.8％増）となりました。」
販売価格の改善が増収効果や円安とともに営業利益の増加要因となり、営業利益は35,000百万円、前年同期比31.8％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業利益については、部品・材料価格高騰の影響は見られたものの増収及び操業度向上、販売価格の改善に伴う売上利益増加に加え、為替の円安推移等により、38,538百万円（前期比44.3％増）となりました。」
高付加価値化・価格改善の施策について、販売価格の改善が売上利益の増加要因となり、営業利益が38,538百万円、前期比44.3％増となったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「・ソリューション提案営業拠点を活用した高付加価値なエンジニアリング提案による差別化戦略」
高付加価値の提案営業を具体化する拠点として、メキシコのモンテレイテクニカルセンターおよび韓国の仁川テクニカルセンターをオープンした。 - FY2016初出有価証券報告書
「・高付加価値なエンジニアリング提案による販売価格の改善」
価格競争下で、エンジニアリング提案による高付加価値化を図る施策である。