資材・部品の価格変動と安定調達リスク
FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2025。
アマダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2025対処有価証券報告書
「資材調達の正常化に伴う受注残の着実な消化や、商品販売価格の改善などを行った結果、為替の影響も加わり、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益は、いずれも２期連続で過去最高を更新しました。」
資材調達の正常化と受注残の消化が進み、供給制約による生産面の影響は前年度からさらに緩和したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの業績は、資材調達の正常化に伴う受注残の着実な消化や、商品販売価格の改善などを行った結果、為替の影響も加わり、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する当期利益は、いずれも２期連続で過去最高を更新しました。」
資材調達の正常化に伴い受注残の消化が進み、供給制約による生産面への影響が緩和したと記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「製造業全般における省電力化・自動化・高生産性商品を目的とした設備投資が底堅く推移し、また、生産活動の正常化に伴い受注残の消化が進みました。」
生産活動の正常化に伴って受注残の消化が進んだと記載しており、供給制約下で生産面への影響が続いていた局面からの改善を示している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「省電力化や省人化に対応した高生産性商品へのニーズを背景とした潤沢な受注残が調達環境の改善に伴う生産活動の正常化と相俟って、また円安の影響もあり、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する四半期利益のいずれも、第２四半期連結累計期間としては過去最高を更新しました。」
供給制約・調達環境について、調達環境の改善と生産活動の正常化が進んだと記載している。なお、欧州では資材調達難が一部残り、代替機種の販売促進で対応している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「このような環境の中で、当社グループは、商品の販売価格の改善や、部品・材料の供給制約の問題がおおむね解消したことにより、売上収益・営業利益・親会社の所有者に帰属する四半期利益は、いずれも第１四半期としては過去最高を更新しました。」
継続していた部品・材料の供給制約はおおむね解消したと記載され、調達環境の改善と生産高の増加が業績に寄与した。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、半導体をはじめとする各種制御部品等の調達が困難となっておりますが、代替品の調達や設計変更等により生産体制を維持、拡大しております。」
部品調達困難は継続しているが、代替品調達・設計変更等により生産面への影響に対処している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの業績は、高水準な受注環境に対し、部材不足の影響を受けつつも、代替品の調達や設計変更等により生産体制を維持、拡大することで、売上、利益ともに拡大しました。」
部材不足による生産面への影響は継続しているが、代替品の調達や設計変更等の対応により生産体制を維持・拡大し、売上・利益の拡大につなげたと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの業績は、長引く供給制約による部材不足から生産面への影響を受けましたが、グローバルでの横断的な調達活動や設計変更、代替部品による対策の実施等により売上、利益ともに拡大しました。」
部材不足による生産面への影響は継続しているが、横断的調達、設計変更、代替部品による対策を実施し、売上・利益の拡大につなげたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの業績は、供給制約による部材不足から生産面への影響を受けました。」
供給制約・部材不足が当四半期の生産面に実際の影響を及ぼしたと記載している。部材・資源価格の高騰も継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大等の影響により、半導体をはじめとする各種制御部品等の調達が困難となっており、先行手配や代替品及び設計変更での対応等によって生産への影響を最小化しております。」
従来の部品不足・材料高騰に加え、半導体等の制御部品調達困難を明示し、先行手配、代替品、設計変更による対応を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「但し足元では、新型コロナウイルスのオミクロン株の感染拡大や長引く労働力不足、部品・材料の供給制約の問題などの影響が顕在化しつつあり、依然として先行き不透明感を払拭できない状況が続いております。」
従来の部品不足・材料高騰に加え、オミクロン株の感染拡大と長引く労働力不足が供給制約として顕在化しつつあると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済は、外需の回復等により企業活動の正常化が進み、製造業の業況も改善傾向を示しました。年度後半に向かい部品不足や材料高騰、納期延伸もある中、増勢は弱まりつつあるものの、機械受注は依然として増加しております。」
部品不足、材料高騰、納期延伸は継続しているものの、機械受注は増加しており、供給制約と需要回復が併存している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ＡＳＥＡＮ地域では、新型コロナウイルスの変異株の感染拡大による移動制限、操業制限に加え、原材料の高騰を受け、設備投資の回復に遅れが見られました。また半導体不足による影響が自動車のみならず様々な業種に広がっていることで、当社でも顧客の稼働に影響が生じ、販売は低調に推移しました。」
従来の部品供給逼迫や工場停止に加え、原材料高騰と半導体不足が広範な業種の顧客稼働や設備投資回復に影響したと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「供給体制については、富士宮・土岐・福島の国内３工場の稼働を停止しておりましたが順次稼働を再開してまいります。」
感染症拡大に伴う工場停止が発生し、供給体制上のリスクが実際の生産停止として現れた。金型・ブレード工場やパーツセンターは通常稼働と記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「自動化ニーズの増加などによる生産設備の大型化・自動化や部品需給の逼迫によりリードタイムが長期化したことで、売上高は130,662百万円（前期比0.4％減）となりました。」
部品需給の逼迫が年間のリードタイム長期化と国内売上高の前期比0.4％減として現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「自動化ニーズの高まりによる生産設備の高度化や部品供給の逼迫によりリードタイムが長期化したことで、売上高は83,629百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
部品供給の逼迫が実際に発生し、リードタイム長期化と国内売上高の前年同期比4.8％減として現れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「原材料価格や原油等のエネルギー価格の変動により、調達価格が大幅に変動する可能性があります。また業界の需給状況や調達先の事情、自然災害によって安定的な供給が困難になり、生産効率が低下することも想定されます。」
原材料・エネルギー価格、需給、調達先事情、自然災害による調達価格上昇・供給困難をリスクとして新たに整理している。