人材の確保・育成と組織能力の強化
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-05-01。
- 2026-05-01前進決算説明資料
「障がい者雇用数※2 名 0 13 25 24 29」
エランクルールの障がい者雇用数を2026年12月期第1四半期に29名と開示し、人的資本施策の進展を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「同社では、2025年12月31日現在、27名の障がい者が、ＣＳセットの院内駐在員業務や物流倉庫内の物品管理業務、およびカスタマーサポート部門での事務業務など、多岐にわたる業務に従事しております。」
特例子会社エランクルールにおける障がい者雇用が、前回の25名から27名へ増加した。OJT、メンター制度、グローバル人材育成、柔軟な勤務制度等も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年８月18日に当社の子会社であるエランクルールが「特例子会社」の認定を受け、同社では2024年12月31日現在において25名の障がい者がＣＳセットの院内駐在員業務や物流倉庫内の物品管理業務、カスタマーサポート部門での事務業務に従事しております。」
特例子会社であるエランクルールにおける障がい者雇用が、前回の12名から25名へ増加した。OJT、メンター制度、研修、グローバル人材採用、柔軟な勤務制度などの人材施策も継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年８月18日に当社の子会社であるエランクルールが「特例子会社」の認定を受け、同社では12月31日現在において出向者を含めて12名の障がい者がＣＳセットの院内駐在員業務や物流倉庫内の物品管理業務、カスタマーサポート部門での事務業務に従事しております。」
特例子会社の認定取得と12名の障がい者雇用を記載し、人材・組織能力の強化施策を具体化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「グローバル人材の積極採用を開始するとともに、計画的にグローバル人材の育成を行い、海外展開を担う次世代リーダーへの登用、多様な人材が活躍できる組織づくりに注力してまいります。」
従来のOJT、メンター制度、各種研修に加え、グローバル人材の積極採用を開始し、海外展開を担う次世代リーダーへの登用まで施策を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスをはじめとする感染症流行期においても人材教育を進められるよう、集合研修に代えてオンラインによる研修を取り入れる等の工夫を行っております。」
従来のOJT、メンター制度、各種研修に加え、感染症流行期にも教育を継続するためオンライン研修を導入している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「先輩従業員から直接指導を受ける実践型の人材教育（ＯＪＴ）に加え、より短期間で優秀な人材を育成すべく、新卒採用者への教育プログラムとしてメンター制度の確立や中堅・幹部従業員向けの各種研修の拡充を図ります。また、将来的な海外展開を見据え、今後はグローバルな人材の採用、育成にも力を入れていきます。」
OJT、メンター制度、研修拡充およびグローバル人材の採用・育成を、引き続き人材施策として記載している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「また、将来的な海外展開を見据え、今後はグローバルな人材の採用、育成にも力を入れていきます。」
従来のOJT、メンター制度、研修拡充に加え、将来的な海外展開を見据えたグローバル人材の採用・育成へ対象範囲を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、当社は、2018年1月から新人事制度を運用開始しております。今後は、当該運用により生じた課題を改善し、さらに実効性のある人事制度へとレベルアップし、人材の育成に努めてまいります。」
2018年1月からの新人事制度の運用開始を前提に、運用上の課題を改善して制度の実効性を高める方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「なお、当社は、平成29年12月までに従業員の報酬体系や人事評価など人事制度全般の再構築を行いました。そして、当該新人事制度を平成30年１月から運用開始しております。」
前年度に予定していた人事制度全般の再構築が平成29年12月までに完了し、平成30年1月から運用を開始した。 - FY2016初出有価証券報告書
「先輩従業員から直接指導を受ける実践型の人材教育（ＯＪＴ）に加え、より短期間で優秀な人材を育成すべく、新卒採用者への教育プログラムとしてメンター制度の確立や中堅・幹部従業員向けの各種研修の拡充を図ります。これとともに、報酬体系や人事評価など人事制度全般の再構築を進めております（適用は平成30年12月期の予定）。」
OJTに加えてメンター制度、研修拡充、人事制度再構築を進める方針を示している。人事制度の適用予定時期として平成30年12月期を記載している。