レアジョブ(6096)・方針達成
収益認識に関する会計基準の2022年3月期適用
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2022-Q1。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
2022年3月期首からの適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。繰越利益剰余金の期首残高への影響はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額は軽微であります。」
2022年3月期首からの収益認識基準適用予定を維持し、連結財務諸表への影響額が軽微との見込みを示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 令和2年3月31日)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 令和2年3月31日)は、2022年3月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する新会計基準を2022年3月期首から適用する予定と初めて開示している。