レアジョブ（6096）・リスク対処
自然災害・大規模障害による事業停止
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2023。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大規模災害・システム障害による事業継続リスク88社が書いているテーマ・逆風85社・追い風4社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。49社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている88社のうち14社を表示しています。上の文は88社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023対処有価証券報告書
「当社では、大震災等の災害時を想定した事業継続計画（BCP）を策定しており、不測の事態が発生した場合には、必要に応じ代表取締役社長を本部長とする対策本部を設置、全役職員が一体となって危機に対応し、被害の発生を防止するとともに、損害の拡大を最小限にとどめる体制をとる。」
自然災害・大規模障害に対するBCPと対策本部の設置体制を継続して記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社では、大震災等の災害時を想定した事業継続計画（BCP）を策定しており、不測の事態が発生した場合には、必要に応じ代表取締役社長を本部長とする対策本部を設置、全役職員が一体となって危機に対応し、被害の発生を防止し、または損害の拡大を最小限にとどめる体制をとる。」
自然災害・大規模障害による事業停止リスクに対し、BCPと対策本部の設置体制を具体的に記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震、津波、台風等の自然災害や火災等の事故及び通信ネットワークを含む情報システムの停止等により、当社グループの事業活動が停滞又は停止するような被害を受けた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害、事故、情報システム停止による事業停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震、津波、台風等の自然災害や火災等の事故及び通信ネットワークを含む情報システムの停止等により、当社グループの事業活動が停滞又は停止するような被害を受けた場合には、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害、火災、情報システム停止を一体の事業継続リスクとしている。