投資有価証券評価損の発生
FY2018に初出。19回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026-H1。直近の記載は2026-08-18。
フリークアウト・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。23社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 14,477 237,550」
投資有価証券評価損は前年同期の14,477千円から237,550千円へ増加し、投資先評価の損失計上が拡大した。 - FY2025有価証券減損額減少有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について84,465千円（その他有価証券84,465千円）の減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は継続したが、計上額は前年度の117,680千円から84,465千円へ減少した。 - FY2025-H1投資有価証券評価損の計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 - 14,477」
当中間連結会計期間に投資有価証券評価損14,477千円を計上した。 - FY2024投資有価証券減損の通期計上有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について117,680千円（その他有価証券117,680千円）の減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損・減損が継続し、通期で117,680千円を計上した。 - FY2024-Q1営業投資有価証券の減損計上有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、営業投資有価証券の減損を行っております。」
投資事業において営業投資有価証券の減損が継続して発生し、四半期連結損益計算書では減損損失22,050千円が計上された。 - FY2022通期減損処理額の開示有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について563,070千円（その他有価証券563,070千円）の減損処理を行っております。」
通期の有価証券減損処理について、その他有価証券563,070千円の計上が開示された。 - FY2022-Q3投資有価証券評価損の増加有価証券報告書
「投資有価証券評価損 248,978」
第3四半期累計期間の投資有価証券評価損は248,978千円となり、前年同期の174,179千円から増加した。 - FY2022-Q2投資有価証券評価損の増加有価証券報告書
「投資有価証券評価損 199,578」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損199,578千円を計上し、前年同期の174,179千円から増加した。 - FY2022-Q1ファンド保有有価証券の減損有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、運営するファンドFreakOut Shinsei Fund社（持分法適用会社）にて一部保有する有価証券の減損を実施いたしました。」
運営ファンドであるFreakOut Shinsei Fund社が一部保有する有価証券について、減損を実施した。 - FY2021-Q2投資有価証券評価損の追加計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 174,179」
投資先有価証券について174,179千円の評価損を計上した。新型コロナウイルス感染症の影響を比較的受けやすい投資先について減損を実施したと説明している。 - FY2020投資有価証券評価損の追加計上有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について76,663千円（関係会社株式5,848千円、その他有価証券70,814千円）の減損処理を行っております。」
通期で関係会社株式・その他有価証券を合わせて76,663千円の減損処理を行った。 - FY2020-Q3追加の投資有価証券評価損計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 5,848」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損5,848千円を計上した。 - FY2019投資有価証券評価損の増加有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について195,061千円（関係会社株式53,708千円、その他有価証券の株式141,352千円）の減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損は前年度の173,136千円から195,061千円へ増加した。 - FY2019-Q3追加の投資有価証券評価損計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 13,287」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損13,287千円を計上した。 - FY2019-Q2追加の投資有価証券評価損計上有価証券報告書
「投資有価証券評価損 3,442」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損3,442千円を計上した。 - FY2018初出有価証券報告書
「投資有価証券評価損173,136千円」
投資有価証券の実質価額が著しく下落したものについて減損処理を実施し、通期で173,136千円の評価損を計上した。