コンサルティング・サービスの強化・拡大
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本郵船株式会社様のSAP S/4HANA® Cloud Public Editionの国内最大規模の導入支援を2025年７月に完遂しました。本導入支援は2026年３月、SAPジャパンが優れた成果を挙げたパートナー企業を選出するプログラムの最優秀賞である「プロジェクト・オブ・ザ・イヤー」に選出されました。」
コンサルティング・サービスの強化・拡大について、大規模な基幹システム導入支援を2025年7月に完遂し、2026年3月にSAPジャパンの最優秀賞へ選出された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間の売上高は12,558,402千円（前年同期比0.0％増）となりました。基幹システムSaaS化などの大型案件が順次サービスインを迎え外注が減少しました。」
コンサルティング・サービスの主要案件として基幹システムSaaS化などの大型案件がサービスインを迎え、当中間期の売上高12,558,402千円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当連結会計年度の業績は、顧客の旺盛な需要を背景に売上高26,209,427千円（前連結会計年度比18.0％増）、セグメント利益7,728,562千円（前連結会計年度比26.5％増）となりました。」
コンサルティング・サービスの強化・拡大について、売上高26,209,427千円、セグメント利益7,728,562千円へ増収増益となり、成長が進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当中間連結会計期間の業績は、顧客の旺盛な需要を背景に売上高12,543,074千円（前年同期比20.0％増）、セグメント利益3,779,968千円（前年同期比27.4％増）となりました。産業別では運輸、金融、情報通信、小売、商社、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業で売上高12,543,074千円、セグメント利益3,779,968千円となり、SaaS化、DX、新規サービス、規制対応等のプロジェクトが事業を牽引した。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当連結会計年度の業績は、売上高22,203,735千円（前連結会計年度比28.6％増）、セグメント利益6,109,964千円（前連結会計年度比21.4％増）となりました。」
コンサルティング事業で売上高22,203,735千円、セグメント利益6,109,964千円を計上し、増収増益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高16,196,737千円（前年同四半期比30.5％増）、セグメント利益4,623,809千円（前年同四半期比23.5％増）となりました。産業別では運輸、金融、情報通信、商社、小売、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業で売上高16,196,737千円、セグメント利益4,623,809千円を計上し、SaaS化、DX、新規サービス、規制対応等のプロジェクトが事業を牽引した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高10,451,205千円（前年同四半期比29.7％増）、セグメント利益2,966,639千円（前年同四半期比20.3％増）となりました。産業別では運輸、金融、通信、小売、商社、製造業を中心とした顧客への基幹システムのSaaS化支援、デジタル・トランスフォーメーション推進支援、新規サービス立上げ支援、各種規制対応支援などのプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業で売上高10,451,205千円、セグメント利益2,966,639千円を計上し、SaaS化、DX、新規サービス、規制対応等のプロジェクトが事業を牽引した。 - FY2023前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当連結会計年度の業績は、売上高17,259,287千円（前連結会計年度比11.6％増）、セグメント利益5,032,397千円（前連結会計年度比14.9％増）となりました。」
コンサルティング事業の売上高17,259,287千円、セグメント利益5,032,397千円を計上し、前年同期から増収増益となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高12,410,089千円（前年同期比11.1％増）、セグメント利益3,744,190千円（前年同期比18.0％増）となりました。流通業、商社、通信業、金融業、製造業、運輸業を中心とした顧客へのデジタル・トランスフォーメーション戦略策定、新規事業やサービス開発、組織と人財の活性化など企業のトランスフォーメーションを支援するプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業について、企業のトランスフォーメーション支援案件が事業を牽引し、売上高12,410,089千円、セグメント利益3,744,190千円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高8,060,098千円（前年同期比12.1％増）、セグメント利益2,465,854千円（前年同期比30.9％増）となりました。流通業、商社、通信業、金融業、製造業を中心とした顧客へのデジタル・トランスフォーメーション戦略策定、新規事業やサービス開発、組織と人財の活性化など企業のトランスフォーメーションを支援するプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業について、売上高8,060,098千円、セグメント利益2,465,854千円となり、企業のトランスフォーメーション支援案件が事業を牽引した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コンサルティング事業の当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高3,888,127千円（前年同四半期比12.9％増）、セグメント利益1,158,253千円（前年同四半期比36.9％増）となりました。流通業、商社、通信業、金融業、製造業を中心とした顧客へのデジタル・トランスフォーメーション戦略策定、新規事業やサービス開発、組織と人財の活性化など企業のトランスフォーメーションを支援するプロジェクトが事業を牽引しました。」
コンサルティング事業について、企業のトランスフォーメーション支援案件が事業を牽引し、売上高3,888,127千円、セグメント利益1,158,253千円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「DX戦略策定、新規事業やサービス開発、組織と人財の活性化など、企業のトランスフォーメーションを支援するプロジェクトが事業を牽引し、セグメント売上高は15,470,235千円、セグメント利益率は28.3%となりました。小売、通信、運輸、金融、商社などの業界を中心にコンサルティングサービスに対する需要は非常に強く、目標を超える稼働率となり営業利益が増加しました。」
コンサルティング・サービスについて、企業のトランスフォーメーション支援案件が事業を牽引し、セグメント売上高15,470,235千円、利益率28.3%、目標を超える稼働率を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業のデジタル・トランスフォーメーションの支援、イノベーション創発などの事業を推進しています。」
コンサルティングを基盤として、企業のDX支援とイノベーション創発を成長の中心に置く方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、企業のデジタル・トランスフォーメーションの支援、イノベーション創発などの事業を推進しております。」
コンサルティング業を基盤に、企業のデジタル・トランスフォーメーション支援やイノベーション創発を進める方向性を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、企業のデジタル・トランスフォーメーションの支援、イノベーション創発などの事業を推進しております。」
コンサルティング業を基盤に、企業のデジタル・トランスフォーメーション支援やイノベーション創発を進める方向性を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コンサルティング・サービスにおいて、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）、AIなどデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化サービス、組織・人財の活性化サービスなどを中心に、順調に売上が増加しております。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、デジタル技術、ERPクラウド化、組織・人財活性化の領域で売上を伸ばす方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、企業のデジタル・トランスフォーメーション促進を支援する戦略実現のシェルパとして、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）（注）、AIなどのデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化サービス、組織・人財の活性化サービスの提供を中心に、お客様の課題解決に取り組んでおります。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、デジタル技術、ERPクラウド化、組織・人財活性化の領域で顧客課題を解決する方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、企業のデジタル・トランスフォーメーション促進を支援する戦略実現のシェルパとして、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）（注）、AIなどのデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化サービス、組織・人財の活性化サービスの提供を中心に、お客様の課題解決に取り組んでおります。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、デジタル技術、ERPクラウド化、組織・人財活性化の領域で顧客課題を解決する方針を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業のデジタル・トランスフォーメーション促進を支援する戦略実現のシェルパとして、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）（注１）、AI、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）（注２）などのデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化サービス、組織・人財の活性化サービスの提供を中心に、お客様の課題解決に取り組んでおります。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、デジタル技術、ERPクラウド化、組織・人財活性化の領域で顧客課題の解決に取り組む方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「コンサルティングサービスにおきましては、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）（注１）、AI、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）（注２）などデジタル技術を活用したサービス、ERPのクラウド化、組織・人財の活性化などを中心に、順調に売上が増加しております。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、PMO、AI、RPA、ERPクラウド化、組織・人財活性化の領域で売上増加を説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「コンサルティングサービスにおきましては、PMO（プログラム・マネジメント・オフィス）（注１）、AI、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）（注２）、ERPのクラウド化、人財と組織の活性化などを中心に順調に推移しております。」
コンサルティング・サービスを成長の中心に置き、PMO、AI、RPA、ERPクラウド化などの領域でサービス提供を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当年度、当社はこのような環境変化に対応するため、成長戦略の策定とともに企業理念の再設定を致しました。日本企業の共創型価値創造モデルへの転換、およびイノベーション創発の加速を支援することを自らの役割とし、高収益性を伴う持続的成長を目指します。」
コンサルティング・サービスを通じた日本企業の価値創造モデル転換支援と、イノベーション創発を通じた持続的成長の方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「コンサルティング・サービスを通じて日本企業の共創型価値創造モデルへの転換を支援すること、アライアンスを通じてイノベーション創発を加速させることをミッションとし、持続的成長と高収益性の実現を目指してまいります。」
コンサルティング・サービスを成長戦略の中核的な手段として位置付け、日本企業の価値創造モデル転換を支援する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの経営者は、厳しい環境の中で当社グループが今後さらなる成長と発展を遂げるためには、コンサルティング・サービスの強化・拡大が重要であると認識しております。」
コンサルティング・サービスの強化・拡大を成長の中心に置く問題認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが今後さらなる成長と発展を遂げるためには、コンサルティング・サービスの強化・拡大が重要であると認識しております。」
経営者の問題認識として、今後の成長の中心にコンサルティングサービスを置いている。