新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「2025年８月14日 20,190株 10,095 1,101,488 10,095 1,005,172（注）譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
譲渡制限付株式報酬として20,190株の新株式発行が実施され、株式価値の希薄化につながり得る事象が年度実績として確認された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年８月14日 20,190株 10,095 1,101,488 10,095 1,005,172（注）譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
譲渡制限付株式報酬として2025年8月14日に20,190株の新株式が発行され、株式価値の希薄化につながり得る事象が新たに発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2024年８月９日 23,594株 譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
譲渡制限付株式報酬として23,594株の新株式発行が実施され、株式価値の希薄化につながり得る事象が新たに年度実績として開示された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年８月９日 23,594株 譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
譲渡制限付株式報酬として23,594株の新株式発行が実施され、株式価値の希薄化につながり得る事象が新たに開示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2023年８月10日を払込期日とする譲渡制限付株式報酬としての新株式発行により、発行済株式総数は22,849株増加しております。」
譲渡制限付株式報酬による新株式発行が実施済みであり、株式価値希薄化の可能性を伴う制度を継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年８月10日を払込期日とする譲渡制限付株式報酬としての新株式発行により、提出日現在発行数は、22,849株増加しております。」
譲渡制限付株式報酬に基づく新株式発行が実施され、株式価値の希薄化につながり得る事象を22,849株として開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く）、執行役員に対する中長期的なインセンティブの付与及び株主価値の共有を目的として譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。」
新株式発行による株式価値希薄化の可能性を伴う譲渡制限付株式報酬制度を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、社外取締役及び監査等委員である取締役を除く取締役、執行役員に対する中長期的なインセンティブの付与及び株主価値の共有を目的として譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。今後、譲渡制限付株式報酬制度に基づき新株式が発行された場合には、当社株式価値が希薄化する可能性があります。」
従来の新株予約権行使による希薄化リスクから、譲渡制限付株式報酬による将来の新株発行・希薄化リスクへ記載の中心が移っている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「2021年１月１日から2021年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数80,000株、資本金６百万円及び資本準備金が６百万円が増加しております。」
四半期末後に新株予約権80,000株が行使され、潜在株式の残存による希薄化エクスポージャーがさらに縮小する動きが開示されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、2020年５月に80,000株の新株予約権が行使されております。」
期末時点の潜在株式数160,000株・発行済株式総数の1.5％に加え、提出前の2020年5月に80,000株が行使され、希薄化エクスポージャーがさらに縮小している。 - FY2019対処有価証券報告書
「2019年３月31日現在における新株予約権による潜在株式数は160,000株であり、同日時点の発行済株式総数10,634,000株 の1.5％に相当しております。」
潜在株式数の割合はFY2017末の3.4％から1.5％へ低下し、希薄化エクスポージャーがさらに縮小している。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年３月31日現在における新株予約権による潜在株式数は356,000株であり、同日時点の発行済株式総数10,438,400株 の3.4％に相当しております。」
潜在株式数の割合は前年度の474,400株・4.6％から3.4％へ低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月31日現在における新株予約権による潜在株式数は474,400株であり、同日時点の発行済株式総数10,320,000株 の4.6％に相当しております。」
役員・従業員向けストックオプションの行使可能性と希薄化を開示。