ライドオンエクスプレスホールディングス（6082）・リスク悪化
不採算店舗等による減損損失
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
13記載
11年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算拠点・保有物件の減損リスク147社が書いているテーマ・逆風153社・追い風0社
ライドオンエクスプレスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている147社のうち14社を表示しています。上の文は147社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、直営店舗の保有する資産等を減損損失として109,375千円計上しました。」
直営店舗の減損損失は前年度の83,264千円から109,375千円へ増加し、不採算店舗等によるリスクの実現規模が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、直営店舗の保有する資産等を減損損失として83,264千円計上しました。」
直営店舗の減損損失は前年度の290,011千円から83,264千円へ減少したが、不採算店舗等によるリスクは引き続き実現している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、収益性の低下がみられる店舗において、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、 将来の回収可能性を検討した結果、直営店舗の保有する資産等を減損損失として計上しております。」
直営店舗の減損損失が130,286千円から290,011千円へ増加し、不採算店舗等による減損リスクの実現規模が拡大した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、直営店舗の保有する資産等を減損損失として計上しております。」
収益性が低下した直営店舗等について130,286千円の減損損失を計上し、前年度の45,003千円から金額が増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、直営店舗の保有する資産等を減損損失として計上しております。」
収益性が低下した直営店舗について45,003千円の減損損失を計上した。前年度の110,662千円から金額は減少したが、リスクは引き続き実現している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、提携レストランの宅配代行サービス用のソフトウエアについて、当初想定していた収益を見込めず、減損の兆候が認められたため、帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失が前年度の13,227千円から83,217千円へ増加し、今回はファインダイン用ソフトウェアについて当初想定収益を見込めない事象として発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失13,227千円を計上しました。」
収益性が低下した直営店舗等について、減損損失13,227千円を計上し、不採算店舗等による減損リスクがFY2019にも実際に発生した。金額は前年度の69,261千円から減少している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失78,142千円を計上しました。」
不採算店舗等による減損リスクがFY2017に実際に発生し、前年度の10,861千円を上回る減損損失を計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失34,303千円を計上しております。」
不採算店舗等による減損リスクが当第2四半期連結累計期間に実際の減損損失として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「店舗業績の不振等により、固定資産及びリース資産の減損会計による損失を計上することとなった場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
当期には店舗・ソフトウエアを対象に10,861千円の減損損失を計上している。