ストック・オプションによる希薄化
FY2016に初出。34回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ８ 新株予約権の数（個）※ 4,269 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 426,900 新株予約権の行使期間 ※ 自 2026年４月13日 至 2036年４月13日」
取締役8名に対し、426,900株を目的とする新株予約権を付与し、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年１月１日～2025年６月30日 （注） 5,600 27,394,200 3,255 2,035,317 3,255 2,017,248 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により5,600株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れている。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年６月30日 （注） 5,400 27,388,600 2,876 2,032,061 2,876 2,013,993 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により5,400株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2024年４月15日開催の取締役会において、当社の取締役（社外取締役、監査等委員である取締役を含む。）に対し、第23回新株予約権を発行することを決議し、2024年５月１日に付与いたしました。 当社普通株式344,000株 2024年５月１日から2034年４月30日まで」
第23回新株予約権として344,000株を目的とする権利が取締役向けに付与され、潜在的な希薄化エクスポージャーが追加された。第1四半期には新株予約権行使により2,000株の発行済株式数増加も発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日～2023年９月30日(注) 6,000 26,681,200 3,196 1,580,819 3,196 1,562,750 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により6,000株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 （注） 1,600 26,675,200 852 1,577,622 852 1,559,554 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により1,600株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 50,100 新株予約権の行使期間 ※ 自 2024年３月１日 至 2029年２月28日 （イ）新株予約権者は、2023年12月期にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済の当社連結損益計算書において、営業利益が1,300百万円以上の場合、本新株予約権を行使することができる。」
2023年3月1日発行の新株予約権について、50,100株を目的とする権利を追加した。営業利益1,300百万円以上を条件としており、潜在的希薄化エクスポージャーが追加されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日(注) 1,600 26,625,600 258 1,569,011 258 1,550,943 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により1,600株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日（注２）\n48,800\n26,624,000\n（注２）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により48,800株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 15,400 （イ）新株予約権者は、2022年12月期にかかる当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済の当社連結損益計算書（連結財務諸表を作成していない場合は損益計算書）において、営業利益が1,300百万円以上の場合、本新株予約権を行使することができる。」
15,400株を目的とする新株予約権を新たに発行し、2022年12月期の営業利益1,300百万円以上を行使条件としている。加えて第1四半期には新株予約権行使による17,600株の発行済株式数増加が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加1,056千株は、第三者割当による新株の発行による増加970千株、新株予約権の権利行使による新株の発行による増加85千株であります。」
新株予約権の行使により2021年中に約85,600株の新株発行が発生し、希薄化要因が実際の株式発行として継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日(注) 20,400 12,286,800 6,047 564,010 6,047 545,941 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により20,400株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 （注） 42,400 12,266,400 12,443 557,962 12,443 539,894 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により42,400株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として現れた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日 （注） 9,600 12,224,000 2,977 545,519 2,977 527,450 （注）新株予約権の行使による増加であります。 当社は、2021年３月15日開催の取締役会において、当社の取締役（社外取締役を除く。以下、同様。）及び従業員に対し、第20回新株予約権を発行することを決議し、2021年４月１日に付与いたしました。」
第1四半期に新株予約権の行使により9,600株の発行済株式数増加が発生した。さらに提出後には、11,000株を目的とする第20回新株予約権が付与され、潜在的な希薄化要因が追加された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日(注)\n18,400\n12,188,800\n4,011\n536,582\n4,011\n518,514\n（注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期に新株予約権の行使により18,400株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 90 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 18,000 2020年４月１日～2020年６月30日（注）２ 14,000 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
18,000株を目的とする新株予約権の発行内容を記載し、当第2四半期には新株予約権の行使により14,000株の発行済株式数増加が発生した。潜在的希薄化要因の追加と実際の株式発行が併記されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年３月31日 （注）１ 400 6,078,200 174 529,519 174 511,451 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期に新株予約権の行使により400株の発行済株式数増加が発生し、潜在的希薄化要因が実際の株式発行として現れた。提出後には第19回新株予約権18,000株の付与も行われている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社は、2020年３月12日開催の取締役会において、当社の取締役（社外取締役を除く。以下、同様。）及び従業員に対し、第19回新株予約権を発行することを決議いたしました。」
2019年中の新株予約権行使による27,800株の発行に加え、提出日後に9,000株を目的とする第19回新株予約権の発行を決議し、潜在的希薄化要因が追加された。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日(注) 1,000 6,059,600 646 521,410 646 503,341 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により1,000株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日(注) 2,400 6,058,600 1,550 520,763 1,550 502,695 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により2,400株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日 （注） 6,200 6,056,200 3,417 519,213 3,417 501,145 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により6,200株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「2018年１月１日～2018年12月31日 278,600 6,050,000」
新株予約権の行使により2018年中に278,600株の新株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として現れた。また、第18回新株予約権90,000株も発行されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日～平成30年９月30日(注) 1,600 5,803,000 560 492,305 560 474,236 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により1,600株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日(注) 18,000 5,801,400 1,591 491,744 1,591 473,675 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期に新株予約権の行使により18,000株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 新株予約権の目的となる株式の数（株） 90,000 新株予約権の行使期間 自 平成33年２月１日 至 平成38年１月31日 平成30年１月１日～平成30年３月31日（注）２ 12,000 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
90,000株を目的とする新株予約権を新たに発行し、潜在的な希薄化エクスポージャーが増加した。一方、当四半期には新株予約権の行使により12,000株の発行済株式数増加も発生している。新株予約権の行使条件として、平成30年12月期の売上高3,750百万円以上かつ営業利益500百万円以上が示されている。 - FY2017後退有価証券報告書
「平成29年12月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は184,300株であり、発行済株式数に対する割合は6.38％であります。これらの新株予約権が行使された場合は、当社の１株当たりの株式価値は希薄化し、株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
潜在的希薄化エクスポージャーは前期の263,300株・9.29％から184,300株・6.38％へ低下した。一方、第17回新株予約権35,000株の発行や既存新株予約権の行使も記載されており、リスク自体は継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日(注) 4,700 2,881,200 2,594 483,867 2,594 465,798 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期に新株予約権の行使により4,700株の発行済株式数増加が発生し、希薄化要因が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「平成29年４月１日～平成29年６月30日(注) 40,300 2,876,500 9,237 481,272 9,237 463,204 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に40,300株の発行済株式数増加が発生し、潜在的な希薄化要因が株式発行として現れている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 新株予約権の数（個） 350 新株予約権の目的となる株式の数（株） 35,000 新株予約権の行使期間 自 平成30年４月１日 至 平成35年３月31日」
当第1四半期会計期間に、新たに35,000株を目的とする新株予約権350個を発行した。既存の新株予約権に加えて、行使時の株式希薄化エクスポージャーが増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年12月31日現在における新株予約権の目的となる株式の数は263,300株であり、発行済株式数に対する割合は9.29％であります。これらの新株予約権が行使された場合は、当社の１株当たりの株式価値は希薄化し、株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
新株予約権の対象株式263,300株、発行済株式数に対する割合9.29％を示し、行使時の希薄化リスクを記載している。