会員数を収益性指標とした既存事業所の底上げと新規出店による増大
FY2017に初出。33回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-12。
ジェイエスエスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-12悪化決算
「なお、当第１四半期連結会計期間末における当社グループの会員数は75,849人（前年同期比6.9％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大を図る方針に対し、会員数の前年同期比減少が継続している。 - FY2026連結会員数の年度末減少への更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における当社グループの会員数は76,880人（前年同期比8.9％減）となりました。」
会員数を収益性指標とし、既存事業所の底上げと新規出店により増大を図る方針を継続する一方、年度末の連結会員数は76,880人、前年同期比8.9％減となった。 - FY2026-H1連結会員数の前年同期比減少への更新有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間末における当社グループの会員数は82,760人（前年同期比7.3％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大を図る方針に対し、当中間連結会計期間末の会員数は82,760人、前年同期比7.3％減となった。 - FY2025連結会員数の実績更新有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社グループの売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。」「このような営業施策により、当連結会計年度末における当社グループの会員数は84,374人となりました。」
会員数を収益性指標とし、既存事業所の底上げと新規出店で増大を図る方針を継続している。連結会計年度末のグループ会員数は84,374人と開示された。 - FY2025-H1連結会員数の実績更新有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当中間連結会計期間末における当社グループの会員数は89,303人となりました。」
既存事業所の会員数の底上げと新規出店による会員数増大を図る方針のもと、当中間連結会計期間末のグループ会員数は89,303人となった。連結化後の数値で、前年同期比の増減は記載されていない。 - FY2024会員数減少幅の拡大有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。 このような営業施策により、当事業年度末の会員数は83,241人（前期比5.6％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大の方針を継続する一方、年度末会員数は83,241人、前期比5.6％減となり、前年度の3.0％減から減少幅が拡大した。 - FY2024-Q3会員数減少幅の拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は86,814人（前年同期比5.6％減）となりました。」
既存事業所の会員数の底上げと新規出店による会員数増大を掲げる一方、第3四半期末会員数は86,814人、前年同期比5.6％減となった。前四半期の前年同期比5.4％減から減少幅が拡大している。 - FY2024-Q2会員数減少幅の拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は87,993人（前年同期比5.4％減）となりました。」
既存事業所の会員数の底上げと新規出店による会員数増大を掲げる一方、第2四半期末会員数は87,993人、前年同期比5.4％減となった。前年度第2四半期の前年同期比1.9％減から減少幅が拡大している。 - FY2024-Q1会員数減少幅の拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は86,553人（前年同期比4.2％減）となりました。」
既存事業所の会員数の底上げと新規出店による会員数増大を掲げる一方、第1四半期末会員数は86,553人、前年同期比4.2％減となった。前年度第1四半期の前年同期比0.6％減から減少幅が拡大している。 - FY2023年度末会員数減少への更新有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。 このような営業施策により、当事業年度末の会員数は88,173人（前期比3.0％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大の方針を継続する一方、年度末会員数は88,173人、前期比3.0％減となった。 - FY2023-Q3会員数の前年同期比減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は91,930人（前年同期比2.8％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大を掲げる一方、第3四半期末会員数は91,930人、前年同期比2.8％減となり、前四半期から減少幅が拡大した。 - FY2023-Q2会員数の前年同期比減少幅拡大有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は93,019人（前年同期比1.9％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店により会員数の増大を図る方針を掲げる一方、第2四半期末会員数は93,019人、前年同期比1.9％減となった。前四半期の前年同期比0.6％減から減少幅が拡大している。 - FY2023-Q1会員数の前年同期比減少への更新有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は90,305人（前年同期比0.6％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店により会員数の増大を図る方針に対し、第1四半期末会員数は90,305人、前年同期比0.6％減となった。前年度の前年同期比増加から減少へ実績を更新している。 - FY2022年度末会員数の増加実績への更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は90,906人（前期比0.6％増）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店により会員数の増大を図る方針のもと、年度末会員数は前期比0.6％増となった。前年同期比増加を維持したが、第2四半期の1.9％増、第3四半期の0.8％増から増加幅は縮小した。 - FY2022-Q3会員数の前年同期比増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第３四半期末における全事業所の会員数は94,583人（前年同期比0.8％増）となりました。」
会員数増大を経営指標とし、既存事業所の底上げと新規出店を図る方針のもと、第3四半期末会員数は94,583人、前年同期比0.8％増となった。前年同期比増加を維持した一方、第2四半期の1.9％増から増加幅は縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第２四半期末における全事業所の会員数は94,785人（前年同期比1.9％増）となりました。」
会員数増大を経営指標とする中、第2四半期末会員数は94,785人、前年同期比1.9％増となった。前四半期の前年同期比0.6％増から増加幅が拡大し、前年度の減少実績からの回復を具体的に更新した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような営業施策の結果、当第１四半期末における全事業所の会員数は90,855人（前年同期比0.6％増）となりました。」
会員数の増大を目標とする中、第1四半期末の会員数は90,855人、前年同期比0.6％増となった。前年度の感染症影響による減少から、前年同期比増加へ実績が改善した。 - FY2021感染症影響による会員数減少有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。」
会員数増大の方針は継続しているが、年度末会員数は90,329人、前期比7.0％減となった。緊急事態宣言解除後には前年を上回る入会者を確保したものの、営業自粛の影響が残った。 - FY2021-Q3感染症影響による会員数減少継続・減少幅縮小有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、2020年４月、５月の営業自粛等による入会者減少が在籍者減少に繋がり、秋季にはキャンペーンなどにより前年を上回る入会者を確保出来たものの、当第３四半期末における全事業所の会員数は93,860人（前年同期比7.7％減）となりました。」
会員数増大を目指す方針のもと、秋季のキャンペーンで前年を上回る入会者を確保した一方、営業自粛の影響により第3四半期末会員数は93,860人、前年同期比7.7％減となった。前四半期より減少幅は縮小したが、前年同期比減少は継続している。 - FY2021-Q2感染症影響による会員数減少継続有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、４月、５月の営業自粛等により第１四半期会計期間の入会者が伸び悩み在籍者数減少に繋がった事が影響し、当第２四半期末における全事業所の会員数は93,030人（前年同期比9.3％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大を目指す方針を継続する一方、営業自粛に伴う入会者の伸び悩みにより、第2四半期末会員数は93,030人、前年同期比9.3％減となった。 - FY2021-Q1感染症影響による会員数急減有価証券報告書
「このような営業施策に取り組みましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による急激な事業環境の悪化により、当第１四半期における全事業所の会員数は90,354人（前年同期比8.9％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大を目標とする一方、感染症拡大による事業環境悪化により、第1四半期会員数は90,354人、前年同期比8.9％減となった。前年度までの前年同期比増加・横ばいから減少へ実績が悪化した。 - FY2020感染症影響による会員数減少有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。」
既存事業所の底上げと新規出店による会員数増大の方針は継続しているが、年度末会員数は97,144人、前期比1.3％減となり、感染症拡大による営業休止・縮小と休会・退会増加の影響が記載された。 - FY2020-Q3会員数の前年同期比横ばいへの更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当第３四半期末における全事業所の会員数は101,704名（前年同期比0.0％増）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店により会員数の増大を図る方針を掲げる中、第3四半期末の会員数は101,704名、前年同期比0.0％増となった。前四半期の増加から前年同期比横ばいへ実績を更新した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような営業施策により、当第２四半期末における全事業所の会員数は102,572名（前年同期比0.1％増）となりました。」
会員数の増大を目標とする方針のもと、第2四半期末の全事業所会員数は102,572名となり、前年同期比0.1％増を確保した。前年度までの減少傾向から増加基調を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような営業施策により、当第１四半期末における全事業所の会員数は99,149名（前年同期比0.3％増）となりました。」
会員数の増大を目標とする方針のもと、第1四半期末会員数が99,149名、前年同期比0.3％増となり、前年度末の減少実績から増加に転じた。 - FY2019会員数減少による実績更新有価証券報告書
「このような営業施策により、当事業年度末の会員数は98,402人（前期比0.4％減）となりました。子供、大人別会員内訳では、子供会員数が86,801人（前期比0.3％増）、大人会員数が11,601人（前期比5.4％減）となっております。」
会員数を経営指標とし、既存事業所の底上げと新規出店による増大を図る方針を継続する一方、年度末会員数は98,402人で前期比0.4％減となった。 - FY2019-Q3会員数減少による実績更新有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成28年度に実施しました会費値上げの影響等で入会者の獲得が伸び悩んだ事から、当第３四半期末における全事業所の会員数は101,691名（前年同期比1.3%減）となりました。」
会員数の増大を図る方針を掲げる一方、第3四半期末の会員数は101,691名で前年同期比1.3％減となり、会員数実績を更新した。 - FY2019-Q2会員数減少による実績更新有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成28年度に実施しました会費値上げの影響等で入会者の獲得が伸び悩んだ事から、当第２四半期末における全事業所の会員数は102,458名（前年同期比1.0％減）となりました。」
既存事業所の底上げと新規出店により会員数の増大を図る方針を掲げる一方、第2四半期末会員数は102,458名で前年同期比1.0％減となった。 - FY2019-Q1会員数減少による実績更新有価証券報告書
「会員数の推移につきましては、平成29年７月のＪＳＳ弘前スイミングスクール（青森県弘前市）の閉鎖および平成30年３月のＪＳＳ妙法寺スイミングスクール（神戸市須磨区）の閉鎖等の影響から、当第１四半期末における全事業所の会員数は98,834名（前年同期比1.3％減）となりました。」
会員数を重要な経営指標として既存事業所の底上げと新規出店による増大を図る方針を継続する一方、第1四半期末会員数は98,834名で前年同期比1.3％減となった。 - FY2018会員数減少による実績更新有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。」
会員数を重要な経営指標とし、既存事業所の底上げと新規出店で増大を図る方針を継続した。一方、年度末会員数は98,816人で前期比1.4％減となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、上記重要な経営指標を実現するため、当社売上高の約８割が会費売上高であり、収益性指標として会員数を具体的な経営指標とし、既存事業所の会員数の底上げと新規出店により会員数の増大を図ってまいります。」
会費売上高が約8割を占めることを背景に、会員数を経営指標として明示し、既存事業所の底上げと新規出店を増大手段としている。