フランチャイズと地盤調査機による取扱い拡大
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2019。
ERTH Groupがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループ自らが、「地盤適合耐震住宅」による安心して住み続けられる住宅の提供を行い、成功事例とし、この事例を基にフランチャイズシステムによる全国展開による普及と拡大に取り組んでまいります。」
地盤調査機器販売・FC加盟の拡大から、自社の住宅事業を成功事例としてフランチャイズで全国展開する方式へ位置付けが変化している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「地盤調査機器販売及びフランチャイズ加盟を一時的に中止し、顧客選定基準、与信基準等をより厳格化して販売先顧客を絞ったことが、売上高減少の要因となりました。」
フランチャイズと地盤調査機の販売拡大について、一時中止と販売先顧客の絞り込みが記載されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの国内シェアを高める施策としているフランチャイズ拡大においても、「地震eye」を差別化商品としてフランチャイズ加盟促進に活かし、当第３四半期連結累計期間に新規加盟20社を加え、今後、更なるフランチャイズ拡大を図ってまいります。」
フランチャイズ展開について、「地震eye」を差別化商品として活用し、新規加盟20社を加えた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの国内シェアを高める施策として、フランチャイズ化を推進しております。当第２四半期連結累計期間に新規加盟15社を加え、今後、更なる当社グループの営業力強化を図って参ります。」
フランチャイズ展開について、当第2四半期累計期間に新規加盟15社を加えた。 - FY2018-Q1引き上げ有価証券報告書
「FC（フランチャイズ）展開の加速化と営業強化を図ってまいります。」
フランチャイズを通じた取扱い拡大について、展開を加速する方針を明示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「地盤調査サービスでは、前連結会計年度に引続き、地盤調査から解析、品質証明までの納期を短縮できる「地盤安心住宅システム」の提案、地盤調査機（グラウンド・プロ）の拡販による地盤調査対応エリアの拡大により受注件数が増え、売上高は789,752千円（前年同期比8.3％増）となりました。」
地盤調査機の拡販により対応エリアが拡大し、受注件数が増加したという進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「前連結会計年度に本格的に展開したフランチャイズチェーンと地盤調査機（グラウンド・プロⅡ）の販売拡大により当連結会計年度においてはフランチャイズ経由の取引が売上の20％前後で安定的に推移し、地盤調査機の台数増加により地盤調査件数が増加しております。」
フランチャイズと調査機の拡大を、取引構成と調査件数の拡大につなげている。