優秀な人材の確保と組織力の強化
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-09-11。
- 2026-09-11前進prtimes.jp
「株式会社ベクトル（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：西江 肇司、東証プライム：6058、以下ベクトル）は、2028年卒業予定の学生を対象に、SNSマーケター職の募集を開始し、第一回オンライン会社説明会を、2026年9月11日（金）に開催します。」
SNSマーケティングを担う新卒人材の募集と説明会の開催が具体的に始まった。 - FY2026連結従業員数減少有価証券報告書
「従業員数（人） 1,303 1,427 1,548 1,650 1,571」
連結従業員数は前期の1,650人から1,571人へ減少した。株式会社あしたのチームの連結除外により、HR事業の従業員数が142人減少したと説明している。 - 2026-04-30後退株主総会
「ＨＲ事業において使用人数が前連結会計年度末と比べて142名減少しましたのは、2026年２月28日付けで株式会社あしたのチームを連結の範囲から除外したためであります。」
あしたのチームの連結範囲からの除外により、HR事業の使用人数が前期末比142名減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数（人） 1,288 1,303 1,427 1,548 1,650」
連結従業員数は前期の1,548人から1,650人へ増加し、組織規模の拡大が続いた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、事業や組織拡大に伴う変化に対応しながら継続的な成長を牽引する次世代リーダーの育成に取り組んでおります。」
次世代リーダー育成に加え、プロフェッショナル研修やアントレプレナー制度を通じた人材育成の仕組みを明示した。連結従業員数は1,548人となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、人材採用及び人材育成を重要な経営課題と位置づけております。」
人材採用・育成を重要課題とし、離職抑制、多様な人材確保、多様な働き方への対応を進める方針を示している。連結従業員数は1,427人となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループの成長力および競争力は、優秀な人材の獲得と維持に依存します。今後、優秀な人材の獲得が困難となる場合又は現在在職する人材の社外流出が生じた場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の採用・組織力強化の施策に加え、優秀な人材の獲得困難や流出を事業リスクとして明示した。連結従業員数は1,303人となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において144名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用の増加及び連結子会社の増加によるものであります。」
連結従業員数は前期の1,144名から144名増加し、1,288名となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において107名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う採用により、連結従業員数は前期の1,037名から107名増加し1,144名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において378名増加しましたのは、主として当連結会計年度中に㈱あしたのチームを連結子会社としたこと及び業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
あしたのチームの連結子会社化と採用により、連結従業員数は659名から1,037名へ378名増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度中において154名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期及び期中採用によるものであります。」
業容拡大に伴う定期・期中採用により、連結従業員数が年間で154名増加し659名となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「そのため当社グループは、優秀な人材を惹き付ける事業運営を行い、事業の拡大や成長に必要な新卒・中途採用を積極的に進めるとともに、事業の成長によってもサービスレベルの維持・向上を実現するための組織力の強化にも継続して努めて参ります。」
新卒・中途採用の積極化と、サービスレベルを維持・向上するための組織力強化を課題として掲げている。