インターネット広告・動画広告市場の拡大
FY2017に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- 2026-10-15前進決算説明資料
「デジタル市場で最も成長中 = ショート動画」
広告市場の中で、ショート動画を成長性の高い重点市場として位置づけている。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「2025年（１～12月）の日本の総広告費は８兆623億円（前年比5.1%増）と、企業の好業績によるデジタル投資の加速や、大型イベントの開催などが成長を後押しし、４年連続で過去最高を更新しました。その中でも、インターネット広告費は４兆459億円（同10.8％増）と、SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTVなどの動画広告需要が高まり、広告市場全体の拡大に寄与しました。」
総広告費とインターネット広告費の市場拡大、SNS縦型動画広告やコネクテッドTV等の動画広告需要の増加を、デジタル領域強化の市場背景として再確認している。 - 2026-07-15前進決算説明資料
「2024年の市場規模は、昨年対比171.1％の900億円に到達」
ショート動画市場について、市場規模と今後の拡大見込みを具体的な数値で示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年（１～12月）の日本の総広告費は８兆623億円（前年比5.1%増）と、企業の好業績によるデジタル投資の加速や、大型イベントの開催などが成長を後押しし、４年連続で過去最高を更新しました。その中でも、インターネット広告費は４兆459億円（同10.8％増）と、SNS上の縦型動画広告やコネクテッドTVなどの動画広告需要が高まり、広告市場全体の拡大に寄与しました。」
日本の総広告費は8兆623億円、インターネット広告費は4兆459億円へ拡大した。SNS縦型動画広告やコネクテッドTVの需要拡大が新たな市場背景として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年（１～12月）の日本の総広告費は７兆6,730億円（前年比4.9%増）と好調な企業収益や消費意欲の活発化、世界的なイベント、インバウンド需要の高まりなどに支えられ、３年連続で過去最高を更新しました。その中でも、インターネット広告費は３兆6,517億円（同9.6%増）と社会のデジタル化を背景に継続して成長し、広告市場全体を牽引しました。」
日本の総広告費とインターネット広告費の市場規模・成長率が更新され、デジタルマーケティング領域の拡大を支える市場環境認識が強まった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、広告業界においては、インターネット広告費が社会のデジタル化を背景に継続して成長を続けていることを踏まえ」
インターネット広告市場の継続成長を、デジタルマーケティングサービスを強化する市場背景として再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年（１～12月）の日本の総広告費は７兆3,167億円（前年比3.0%増）とウクライナ情勢や物価高騰など様々な影響を受けつつも、前年に続き過去最高を更新しました。その中でも、インターネット広告費は３兆3,330億円（同7.8%増）と社会のデジタル化を背景に継続して成長し、広告市場全体を牽引しました。」
総広告費は7兆3,167億円、インターネット広告費は3兆3,330億円へ拡大したとの市場認識に更新された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、広告業界においては、インターネット広告費が社会のデジタル化を背景に継続して成長を続けていることを踏まえ、デジタルマーケティング領域を中心としたM&Aによりサービス領域の拡充を図りました。」
インターネット広告市場の継続成長を、デジタルマーケティング領域の拡充を進める市場背景として再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年（１～12 月）の日本の総広告費は７兆1,021億円（前年比4.4%増）とウクライナ情勢や物価高騰など様々な影響を受けつつも、過去最高を更新しました。その中でも、インターネット広告費は３兆912億円（同14.3%増）と社会のデジタル化を背景に継続して成長を続け、２兆円を超えた2019年からわずか３年で約１兆円増加し、広告市場全体をけん引しました。」
総広告費とインターネット広告費の市場規模・成長実績を更新し、デジタルマーケティング強化の市場背景を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「インターネット広告費が２兆7,052億円と成長を続け、マスコミ四媒体広告費を超える結果となりました。なかでも、ビデオ（動画）広告は前年比132.8％の5,128億円となり、初めて5,000億円を突破し、今後もさらなる市場の拡大が予想されます」
インターネット広告市場は2兆7,052億円、動画広告市場は5,128億円へ拡大し、動画広告は前年比132.8％で初めて5,000億円を突破した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年（１～12月）の日本の総広告費は６兆1,594億円（前年比11.2%減）と世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、９年ぶりのマイナス成長となりました。そのような状況の中、インターネット広告費は２兆2,290億円（同5.9%増）と一貫して成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模の市場となりました。」
総広告費が減少する一方、インターネット広告費は増加し、動画・デジタルサービスを強化する市場環境認識が更新された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年（１～12月）の日本の総広告費が６兆9,381億円と８年連続の増加となり、さらなる拡大が予想されます。なかでも、ビデオ（動画）の分野においては、５Gの商用化により通信速度が向上することで従来よりもリッチなコンテンツで伝えることが可能となり、ビデオ（動画）を活用したマーケティング施策が増加し、飛躍的に市場が拡大していくことが予想されます。」
インターネット広告費が2兆1,048億円、前年比19.7％増で初めて2兆円を超えたこと、および5Gを背景とする動画市場拡大見通しを新たな市場事実として示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年の動画広告の市場規模は1,843億円（前年比34％増）となり、その後も高い水準で成長を継続し2024年にはおよそ4,957億円に達する見込みであることが示されています。」
動画広告市場の実績見通しが、2017年1,374億円・2023年3,485億円見込みから、2018年1,843億円・2024年4,957億円見込みへ更新された。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年の動画広告の市場規模は1,374億円（前年比63%増）となり、その後も高い水準で成長を継続し平成35年にはおよそ2.5倍の3,485億円に達する見込みであることが示されています。」
動画広告市場の実績見通しが、平成28年の842億円・前年比57％増、平成34年2,918億円見込みから、平成29年1,374億円・前年比63％増、平成35年3,485億円見込みへ更新された。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成28年の動画広告の市場規模は842億円（前年比57%増）となり、その後も高い水準で成長を継続し平成34年には2,918億円に達する見込みであることが示されています。」
動画広告市場の規模と成長見通しを、動画・アドテクノロジーサービスを強化する背景として記載している。