「幸せから生まれる幸せ」と「あたりまえを、発明しよう。」
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「リブセンスでは、経営理念「幸せから生まれる幸せ」を最大化すべく、コーポレート・ビジョンとして「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、事業活動に取り組んでいます。」
経営理念「幸せから生まれる幸せ」とコーポレート・ビジョン「あたりまえを、発明しよう。」を継続して掲げている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては「コーポレートビジョン『あたりまえを、発明しよう。』追求に向け、持続的成長に向けた既存事業の収益力強化と、新規事業の基盤確立」をテーマとして事業を推進しております。」
コーポレートビジョンは維持しつつ、年度テーマが、黒字体質への再転換と新規事業立ち上げの両立から、持続的成長に向けた既存事業の収益力強化と新規事業の基盤確立へ整理されている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては「コーポレートビジョン『あたりまえを、発明しよう。』追求に向け、黒字体質への再転換と新規事業の本格成長に向けた基盤確立」をテーマとして、「既存事業の収益力強化」「新規事業の基盤確立」の2点を重点項目として進めております。」
コーポレートビジョン「あたりまえを、発明しよう。」は維持しつつ、年度テーマの重点が、黒字体質への再転換と新規事業の立ち上げの両立から、新規事業の本格成長に向けた基盤確立へ整理されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては「コーポレートビジョン『あたりまえを、発明しよう。』追求に向け、黒字体質への再転換と将来の柱となる新規事業立ち上げの両立」をテーマとして、「既存事業の収益力強化」「新規事業の立ち上げ」の2点を進めております。」
コーポレートビジョン追求の年度テーマとして、既存事業の収益力強化と新規事業の立ち上げを進める方針を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においては「コーポレートビジョン『あたりまえを、発明しよう。』追求に向け、黒字体質への再転換と将来の柱となる新規事業立ち上げの両立」をテーマとして、」
コーポレートビジョン追求の年度テーマが、従来の事業ポートフォリオ最適化の加速から、既存事業の黒字体質への再転換と新規事業立ち上げの両立へ整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リブセンスでは、経営理念「幸せから生まれる幸せ」を最大化すべく、コーポレート・ビジョンとして「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、事業活動に取り組んでおります。私たちは、世の中の問題を解決し、社会をより良い方向へ導き発展させる事業に取り組み、社会が潜在的に必要としている、新しい“あたりまえ”を実現してまいります。」
経営理念及びコーポレート・ビジョンを継続して掲げ、社会が潜在的に必要とする新しい「あたりまえ」の実現を目指している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては「コーポレートビジョン『あたりまえを、発明しよう。』追求のための事業ポートフォリオの最適化を加速」をテーマとして、」
コーポレートビジョン「あたりまえを、発明しよう。」を追求する方針を年度テーマの中でも継続して掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「リブセンスでは、経営理念「幸せから生まれる幸せ」を最大化すべく、コーポレート・ビジョンとして「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、事業活動に取り組んでおります。」
経営理念「幸せから生まれる幸せ」とコーポレート・ビジョン「あたりまえを、発明しよう。」を継続して掲げ、潜在的需要に対応する事業活動を行う姿勢を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「生きる意味」=「幸せになること」であるという考えのもと、お客様にサービスをご利用いただくことで、提供する私たち自身も幸せになることを目指しております。リブセンスでは、経営理念「幸せから生まれる幸せ」を最大化すべく、コーポレート・ビジョンとして「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、事業活動に取り組んでおります。」
経営理念「幸せから生まれる幸せ」とコーポレート・ビジョン「あたりまえを、発明しよう。」を継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「リブセンスでは、経営理念「幸せから生まれる幸せ」を最大化すべく、コーポレート・ビジョンとして「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、事業活動に取り組んでおります。」
経営理念「幸せから生まれる幸せ」とコーポレート・ビジョン「あたりまえを、発明しよう。」を掲げ、社会の潜在的需要に対応する事業活動の基本姿勢を示している。