コーポレート・ガバナンスの強化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「このような認識の下、当社取締役会において、取締役会の運用状況及び実効性を定期的に分析・評価するとともに、独立性が高く多様な専門性を有する取締役による、職務執行に対する監督及び助言機能の一層の充実を図っており、また取締役会の任意の諮問機関として指名報酬委員会を設置することにより、取締役の指名や報酬などに関する評価・決定プロセスにおける公平性、客観性、透明性を強化するなど、引き続き、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでまいります。」
取締役会の実効性評価、独立性の高い取締役、指名報酬委員会を通じたガバナンス強化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また取締役会の任意の諮問機関として指名報酬委員会を設置することにより、取締役の指名や報酬などに関する評価・決定プロセスにおける公平性、客観性、透明性を強化するなど、引き続き、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでまいります。」
指名報酬委員会、独立性・専門性を有する取締役、取締役会の実効性評価を含むガバナンス強化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社取締役会において、取締役会の運用状況及び実効性を定期的に分析・評価するとともに、独立性が高く多様な専門性を有する取締役による、職務執行に対する監督及び助言機能の一層の充実を図るなど、引き続き、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでまいります。」
取締役会の実効性評価や独立社外取締役による監督・助言に加え、社外取締役を過半数とする報酬委員会を設置し、ガバナンス体制を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「取締役会の運用状況及び実効性を定期的に分析・評価するとともに、独立性が高く多様な専門性を有する取締役による、職務執行に対する監督及び助言機能の一層の充実を図るなど、引き続き、コーポレート・ガバナンスの強化に取り組んでまいります。」
取締役会の実効性評価、独立性・専門性を有する取締役による監督・助言を含むガバナンス強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「したがいまして、コーポレート・ガバナンスの強化を経営の最重要課題の一つとして位置付け、引き続き取り組んでまいります。」
ガバナンス強化を引き続き最重要課題の一つとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「したがいまして、コーポレート・ガバナンスの強化を経営の最重要課題の一つとして位置付け、引き続き取り組んでまいります。」
ガバナンス強化を引き続き最重要課題の一つとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「コーポレート・ガバナンスの強化を経営の最重要課題の一つとして位置付け、引き続き取り組んでまいります。」
メディアサービスの信頼性・利便性、経営の透明性・客観性を事業基盤として、取締役会、監査役会、内部監査室等の体制を説明している。