ストック・オプションによる株式価値の希薄化
FY2016に初出。29回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。」
当期のストックオプション制度及びその他の新株予約権について該当事項がないと記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は31,000株であり、発行済株式総数の0.3％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の34,900株、発行済株式総数の0.4％から31,000株、0.3％へ減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は34,900株であり、発行済株式総数の0.4％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の38,400株、発行済株式総数の0.5％から34,900株、0.4％へ減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は38,400株であり、発行済株式総数の0.5％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の45,500株、発行済株式総数の0.6％から38,400株、0.5％へ減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は45,500株であり、発行済株式総数の0.6％に相当しております。」
潜在株式数は前期の60,600株、発行済株式総数に対する比率0.8％から45,500株、0.6％へ減少した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 21,000 7,975,800 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が21,000株増加し、潜在株式の一部が株式発行として顕在化した。 - FY2019-Q3新株予約権の新規付与有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数（株） 40,000」
第10回新株予約権として普通株式40,000株分を付与しており、潜在的な株式価値の希薄化要因が追加された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「63,000 7,954,800 447 439,925 447 345,925」
第1四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が63,000株増加し、潜在株式の一部が株式発行として顕在化している。 - FY2018対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は60,600株であり、発行済株式総数の0.8％に相当しております。」
潜在株式数は前期の162,600株、発行済株式総数に対する比率2.1％から減少した。一方、平成30年3月に第9回新株予約権9,600株を付与している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 69,600 7,891,800 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が69,600株増加し、潜在株式の一部が株式発行として顕在化した。 - FY2017対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は162,600株であり、発行済株式総数の2.1％に相当しております。」
潜在株式数は前期の276,000株、発行済株式総数に対する比率3.6％から減少した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化リスクについて、重要な変更がないと総括している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
ストック・オプションによる株式価値の希薄化リスクについて、当四半期に重要な変更がないと総括している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
当四半期に新株予約権の行使により発行済株式総数が105,000株増加したと記載しており、潜在株式の一部が株式発行として顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は276,000株であり、発行済株式総数の3.6％に相当しております。」
ストック・オプション行使による既存株主の株式価値希薄化を、潜在株式数と比率で示している。