エクストリーム（6033）・施策削除
テレワーク・社内システムクラウド化による事業継続体制
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
10記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024削除有価証券報告書テレワーク実施体制、社内システムのクラウド化、遠隔操作環境による独立した事業継続施策の記載は、当 filing では確認できない。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、」
一部の事業部門で在宅勤務を継続し、感染症の長期化に備える事業継続対応を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、」
在宅勤務について、前四半期に示した「一部の事業部門において実施」という運用を継続している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、」
在宅勤務について、前四半期の「原則として在宅勤務を実施」から、「一部の事業部門において実施」へ記載範囲が変化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、原則として在宅勤務を実施し、事態の長期化に備えつつ、」
テレワークによる事業継続体制について、原則として在宅勤務を実施する運用を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、受託開発事業などテレワークと親和性が高い業務については、テレワーク実施体制の構築、社内システムのクラウド化及び遠隔操作環境構築などの推進を図り、事業継続への影響を可能な限り低減できるよう努めて参ります。」
テレワーク実施体制、社内システムのクラウド化、遠隔操作環境による事業継続対応を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、」
在宅勤務について、前四半期に示した「一部の事業部門において実施」という運用を継続している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「このような状況下、当社グループにおいては、一部の事業部門において在宅勤務を引き続き実施し、事態の長期化に備えつつ、」
在宅勤務について、前四半期の「原則として在宅勤務を実施」から、当 filing では「一部の事業部門において実施」と記載範囲が変化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、原則として在宅勤務を実施し、事態の長期化に備えつつ、」
前年度に掲げたテレワークによる事業継続体制について、原則として在宅勤務を実施する段階へ進んだ。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、受託開発事業などテレワークと親和性が高い業務については、テレワーク実施体制の構築、社内システムのクラウド化及び遠隔操作環境構築などの推進を図り、事業継続への影響を可能な限り低減できるよう努めて参ります。」
感染症等による業務停滞への対応として、テレワーク実施体制、社内システムのクラウド化、遠隔操作環境の構築を新たな施策として掲げた。