クリエイター・エンジニアの確保と定着
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。114社中37社が悪化側に。
- 2026-11-13前進決算説明資料
「高度人材採用に向け、採用要件の引き上げ実施」
人材獲得施策について、高度人材を対象とする採用要件の引上げと地方採用の強化が示された。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが事業展開を行うIT業界においては、AI技術の活用やDXの推進によって、国内のIT市場規模は今後も拡大することが見込まれる一方で、IT人材が不足する状況は継続するものと思われます。」
AI・DXによるIT市場拡大が見込まれる一方、IT人材不足が継続するとの認識を再確認している。 - 2026-08-14前進決算説明資料
「採用により社員数が増加し、それに伴ってプロジェクト数も順調に積み上がり」
採用による社員数の増加と、それに伴う稼働プロジェクト数の積み上がりが示された。定着率の改善についての記載はない。 - FY2026再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。こうした状況に対し、福利厚生、研修制度、技術交流などを充実させ、社員コミュニケーションの活性化による帰属意識とロイヤルティを高め、人材確保に努めてまいります。」
慢性的な技術人材不足と採用・定着率向上の課題を再確認し、福利厚生、研修、技術交流、社員コミュニケーションによる対応を継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、国内におけるIT技術者不足に起因する技術社員の採用競争の激化にも直面しており、外部協力会社の開発要員への依存度が高まりつつあります。」
採用競争の激化に直面し、売上高の増加に見合う技術社員を確保できず、外部協力会社への依存度が高まりつつあると記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における「クリエイター&エンジニア社員数」は、テレビCM投下による企業知名度の向上効果などから、一定程度の期中採用を確保したものの、売上高の増加に伴うだけの採用数の確保は難しく、協力会社による要員調達プロジェクトが増加しております。」
採用活動を実施しているものの、売上高の増加に見合う技術社員数を確保できず、外部協力会社への要員依存が高まっていると記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。」
慢性的な技術人材不足と、採用・定着率向上の必要性を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。そのため、福利厚生、研修制度、技術交流などを充実させ、社員コミュニケーションの活性化による帰属意識とロイヤルティを高め、人材確保に努めてまいります。」
技術人材不足、採用、定着率向上の課題と、福利厚生・研修・技術交流による対応を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。」
技術人材不足、採用、定着率向上の課題と、福利厚生・研修・技術交流による対応を再確認している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「これは、ベトナムは勤勉な国民性を有するとともに、若く優秀なソフトウェア開発技術者が豊富であり、一方でベトナムにおける平均的人件費は日本と比べ大幅に低水準であることから、今後もソフトウェア開発分野での優秀な人材の確保及びコスト競争力の向上が見込め、同業他社との差別化を図り、競争優位性を得ることができると判断したためであります。」
ALTPLUS VIETNAMの子会社化を通じ、ベトナムの技術人材を活用した人材確保策を具体化したと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。」
技術人材不足、採用、定着率向上の課題を再確認し、福利厚生、研修制度、技術交流などによる対応を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方で慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。」
慢性的な技術人材不足と、採用・定着率向上の必要性を再確認している。福利厚生、研修制度、技術交流などの施策も継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「慢性的な技術人材不足は今後も継続すると予想されております。このため、当社では更なるクリエイター及びエンジニアの確保及び社員定着率の向上を図る必要があると認識しております。」
福利厚生、研修制度、技術交流の充実や自社養成を通じて対応するとしている。