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弁護士ドットコム(6027)・事実前進

マーケティング支援・有料会員・広告による収益構成

FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち33回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-12。

36記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2021前進FY2022-Q2 – FY20252016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
サービス別売上高内訳の開示26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。23社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「プロフェッショナル支援事業 7,531 106.1 クラウドサイン事業 8,756 125.6 合計 16,288 115.7」

    報告セグメント変更後の通期売上高として、プロフェッショナル支援事業7,531百万円、クラウドサイン事業8,756百万円、合計16,288百万円を開示した。
  2. 2026-05-13再定義業績予想の修正

    「なお、当社グループは、当社のミッションである「プロフェッショナル・テック」サービスの普及と、成長事業である「クラウドサイン」に関する情報をより明確化することを目的として、第2四半期連結会計期間より、報告セグメントを『プロフェッショナル支援事業』『クラウドサイン事業』に変更しております。」

    報告セグメントの名称と整理が、メディア事業・IT・ソリューション事業からプロフェッショナル支援事業・クラウドサイン事業へ変更された。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「売上高は14,072百万円(前年同期比24.3%増)となりました。」

    通期売上高は14,072百万円となった。メディア事業売上高4,883百万円、IT・ソリューション事業売上高9,191百万円となり、IT・ソリューション事業の収益規模が拡大した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「売上高は6,691百万円、」

    中間連結会計期間の売上高6,691百万円、メディア事業2,391百万円、IT・ソリューション事業4,300百万円を開示し、IT・ソリューション事業を含む収益構成を更新した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「メディア事業の売上高は4,452百万円、IT・ソリューション事業の売上高は6,871百万円となりました。」

    連結初年度のセグメント売上高を開示し、IT・ソリューション事業を含む通期の収益規模を更新した。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「メディア事業の売上高は3,290百万円、IT・ソリューション事業の売上高は4,729百万円となりました。」

    連結開始後の第3四半期累計期間について、メディア事業とIT・ソリューション事業の売上高が更新された。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は4,945百万円(前年同期比22.2%増)となりました。」

    第2四半期累計の売上高は4,945百万円となった。メディア事業は2,128百万円、IT・ソリューション事業は2,816百万円となり、IT・ソリューション事業の収益規模が拡大した。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は1,044百万円(前年同期比6.8%増)、セグメント利益は369百万円(前年同期比10.0%減)となりました。 売上高は1,347百万円(前年同期比37.3%増)、セグメント利益は258百万円(前年同期は11百万円のセグメント損失)となりました。」

    メディア事業は増収ながらセグメント利益が減少した一方、IT・ソリューション事業は売上高が前年同期比37.3%増となり、前年同期のセグメント損失から258百万円の利益へ転じた。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「以上の結果、当事業年度の売上高は4,082百万円(前年同期比8.8%増)、セグメント利益は1,567百万円(前年同期比4.0%増)となりました。」

    メディア事業の通期売上高・利益を更新した。また、IT・ソリューション事業は売上高4,627百万円、セグメント利益652百万円となり、事業別の収益規模が拡大した。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は6,263百万円(前年同期比25.3%増)となりました。」

    第3四半期累計の売上高は6,263百万円となった。メディア事業は3,010百万円(前年同期比6.2%増)、IT・ソリューション事業は3,253百万円(前年同期比50.2%増)となり、IT・ソリューション事業の収益規模が拡大した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は1,974百万円(前年同期比7.6%増)、セグメント利益は803百万円(前年同期比13.8%増)となりました。 売上高は2,070百万円(前年同期比54.1%増)、セグメント利益は90百万円(前年同期比48.0%減)となりました。」

    メディア事業とIT・ソリューション事業の収益実績を更新した。IT・ソリューション事業の売上高は前年同期比54.1%増となった一方、セグメント利益は48.0%減となった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は977百万円(前年同期比7.8%増)となりました。 売上高は981百万円(前年同期比55.7%増)となりました。」

    メディア事業の売上高は977百万円、IT・ソリューション事業の売上高は981百万円となり、IT・ソリューション事業の売上高が前年同期比55.7%増となった。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「メディア事業では、法律相談ポータルサイト「弁護士ドットコム」および税務相談ポータルサイト「税理士ドットコム」等を通じたインターネットメディアの運営を行っております。」

    年次開示でメディア事業売上高3,754百万円、IT・ソリューション事業売上高3,123百万円を示し、IT・ソリューション事業が前年同期比84.2%増となった。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「弁護士支援サービス 1,777,881 ― 1,777,881 1,777,881 有料会員サービス 442,133 ― 442,133 442,133 税理士支援サービス 450,650 ― 450,650 450,650 広告その他サービス 164,825 ― 164,825 164,825 IT・ソリューションサービス ― 2,165,482 2,165,482 2,165,482」

    第3四半期累計のメディア事業売上高は2,835百万円、IT・ソリューション事業売上高は2,165百万円となり、両事業の収益実績を更新した。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「弁護士支援サービス 1,176,523 ― 1,176,523 1,176,523 有料会員サービス 290,282 ― 290,282 290,282 税理士支援サービス 275,968 ― 275,968 275,968 広告その他サービス 92,328 ― 92,328 92,328 IT・ソリューションサービス ― 1,344,152 1,344,152 1,344,152」

    メディア事業内の各サービス収益とIT・ソリューションサービスの収益を更新した。IT・ソリューションサービスは第2四半期累計で1,344百万円となった。
  16. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「弁護士支援サービス 577,684 ― 577,684 577,684 有料会員サービス 142,796 ― 142,796 142,796 税理士支援サービス 138,195 ― 138,195 138,195 広告その他サービス 48,702 ― 48,702 48,702 IT・ソリューションサービス ― 630,363 630,363 630,363」

    従来の単一セグメント内の4サービス別収益の示し方から、メディア事業の4サービスとIT・ソリューションサービスを分けた収益構成へ変更している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「売上高は5,318百万円(前年同期比28.7%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス2,327,615千円(前年同期比10.5%増)、有料会員サービス590,365千円(前年同期比10.5%減)、税理士マーケティング支援サービス533,463千円(前年同期比13.9%増)、広告その他サービス1,866,630千円(前年同期比108.0%増)であります。なお、広告その他サービスのうちクラウドサイン事業は1,575,893千円であります。」

    通期売上高と4サービス別の実績を更新した。広告その他サービス、とりわけクラウドサイン事業が大きく伸長する一方、有料会員サービスは減少した。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は3,806百万円(前年同期比27.1%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,718百万円(前年同期比10.8%増)、有料会員サービス445百万円(前年同期比10.6%減)、税理士マーケティング支援サービス379百万円(前年同期比15.1%増)、広告その他サービス1,262百万円(前年同期比105.3%増)であります。なお、広告その他サービスのうちクラウドサインの売上高は1,053百万円(前年同期比143.6%増)であります。」

    売上高および4サービス別の実績を更新した。広告その他サービスとクラウドサインが大きく伸長する一方、有料会員サービスは減少した。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は2,435百万円(前年同期比26.2%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,156百万円(前年同期比13.8%増)、有料会員サービス300百万円(前年同期比9.5%減)、税理士マーケティング支援サービス244百万円(前年同期比21.6%増)、広告その他サービス733百万円(前年同期比93.0%増)であります。なお、広告その他サービスのうちクラウドサインの売上高は607百万円(前年同期比130.1%増)であります。」

    総売上高は前年同期比26.2%増となった。広告その他サービスとクラウドサインが大きく伸長する一方、有料会員サービスは9.5%減となった。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は1,160百万円(前年同期比24.0%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス569百万円(前年同期比13.8%増)、有料会員サービス153百万円(前年同期比5.8%減)、税理士マーケティング支援サービス118百万円(前年同期比23.3%増)、広告その他サービス319百万円(前年同期比80.8%増)であります。なお、広告その他サービスのうちクラウドサインの売上高は262百万円(前年同期比112.1%増)であります。」

    売上高は24.0%増となった。広告その他サービスおよびクラウドサインの売上高が大きく増加する一方、有料会員サービスは5.8%減となった。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は2,994百万円(前年同期比33.6%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,551百万円(前年同期比17.3%増)、有料会員サービス498百万円(前年同期比23.5%増)、税理士マーケティング支援サービス330百万円(前年同期比54.8%増)、広告その他サービス614百万円(前年同期比103.3%増)であります。」

    第3四半期累計の総売上高および4サービス別の売上実績を更新した。広告その他サービスは前年同期比103.3%増、税理士マーケティング支援サービスは54.8%増となった。
  22. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は1,929百万円(前年同期比35.1%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,016百万円(前年同期比17.5%増)、有料会員サービス332百万円(前年同期比27.8%増)、税理士マーケティング支援サービス200百万円(前年同期比51.2%増)、広告その他サービス379百万円(前年同期比122.6%増)であります。」

    4サービス別の売上実績を更新した。広告その他サービスは前年同期比122.6%増、税理士マーケティング支援サービスは51.2%増となった。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は935百万円(前年同期比35.9%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス500百万円(前年同期比17.2%増)、有料会員サービス162百万円(前年同期比30.9%増)、税理士マーケティング支援サービス95百万円(前年同期比50.2%増)、広告その他サービス176百万円(前年同期比140.6%増)であります。」

    4サービス別の売上高と増加率を更新した。広告その他サービスは前年同期比140.6%増、税理士マーケティング支援サービスは50.2%増となった。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「弁護士マーケティング支援サービス1,793,343千円、 有料会員サービス554,029千円、 税理士マーケティング支援サービス317,861千円、 広告その他サービス467,276千円」

    通期売上高は3,132,511千円となり、弁護士マーケティング支援、有料会員、税理士マーケティング支援、広告その他の4サービス別実績を更新した。広告その他サービスは前年同期比209.3%増、税理士マーケティング支援サービスは67.6%増となった。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は2,241百万円(前年同期比33.5%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,322百万円(前年同期比15.4%増)、有料会員サービス403百万円(前年同期比31.6%増)、税理士マーケティング支援サービス213百万円(前年同期比64.3%増)、広告その他サービス302百万円(前年同期比211.7%増)であります。」

    第3四半期累計の売上高および4サービス別の収益規模・増加率が更新された。広告その他サービスは前年同期比211.7%増となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は1,428百万円(前年同期比32.5%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス865百万円(前年同期比16.2%増)、有料会員サービス260百万円(前年同期比32.7%増)、税理士マーケティング支援サービス132百万円(前年同期比69.6%増)、広告その他サービス170百万円(前年同期比187.7%増)であります。」

    第2四半期累計期間の総売上高および4サービス別の収益規模・増加率が更新された。広告その他サービスは前年同期比187.7%増となった。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は688百万円(前年同期比32.8%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス427百万円(前年同期比19.1%増)、有料会員サービス124百万円(前年同期比31.7%増)、税理士マーケティング支援サービス63百万円(前年同期比65.8%増)、広告その他サービス73百万円(前年同期比169.6%増)であります。」

    売上高および4サービス別の収益規模・増加率が更新された。広告その他サービスは前年同期比169.6%増となった。
  28. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は1,679百万円(前年同期比43.0%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス1,145百万円(前年同期比42.9%増)、有料会員サービス306百万円(前年同期比34.6%増)、税理士マーケティング支援サービス129百万円(前年同期比65.1%増)、広告その他サービス97百万円(前年同期比46.2%増)であります。」

    第3四半期累計期間の総売上高および4サービス別の収益規模・増加率が更新された。
  29. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は1,078百万円(前年同期比43.3%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス744百万円(前年同期比45.7%増)、有料会員サービス196百万円(前年同期比33.0%増)、税理士マーケティング支援サービス78百万円(前年同期比63.8%増)、広告その他サービス59百万円(前年同期比29.1%増)であります。」

    第2四半期累計期間の売上高および4サービス別の収益規模・増加率が更新された。
  30. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「売上高は518百万円(前年同期比44.6%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス358百万円(前年同期比47.2%増)、有料会員サービス94百万円(前年同期比33.0%増)、税理士マーケティング支援サービス38百万円(前年同期比63.9%増)、広告その他サービス27百万円(前年同期比31.6%増)であります。」

    第1四半期の売上高および弁護士マーケティング支援、有料会員、税理士マーケティング支援、広告その他の各収益の規模・増加率が更新された。
  31. FY2017前進有価証券報告書

    「売上高は1,657百万円(前事業年度比48.6%増)、弁護士マーケティング支援サービス1,134,641千円(前年同期比53.5%増)、有料会員サービス314,220千円(前年同期比44.8%増)、税理士マーケティング支援サービス114,231千円(前年同期比55.2%増)、広告その他サービス93,939千円(前年同期比10.7%増)となりました。」

    通期の売上高および4サービス別の販売高・増加率が示され、収益構成の年次実績が更新された。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「売上高は1,174百万円(前年同期比51.0%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス801百万円(前年同期比56.8%増)、有料会員サービス227百万円(前年同期比50.0%増)、税理士マーケティング支援サービス78百万円(前年同期比39.7%増)、広告その他サービス66百万円(前年同期比14.4%増)であります。」

    第3四半期累計期間の売上高と、弁護士マーケティング支援、有料会員、税理士マーケティング支援、広告その他の各収益の規模・増加率が更新された。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「売上高は752百万円(前年同期比54.2%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス511百万円(前年同期比58.1%増)、有料会員サービス147百万円(前年同期比55.5%増)、税理士マーケティング支援サービス47百万円(前年同期比35.0%増)、広告その他サービス45百万円(前年同期比33.7%増)であります。」

    第2四半期累計期間の売上高と、弁護士マーケティング支援、有料会員、税理士マーケティング支援、広告その他の各収益の規模・増加率が更新された。
  34. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「売上高は358百万円(前年同期比54.6%増)となりました。内訳は、弁護士マーケティング支援サービス243百万円(前年同期比58.3%増)、有料会員サービス70百万円(前年同期比60.1%増)、税理士マーケティング支援サービス23百万円(前年同期比33.8%増)、広告その他サービス20百万円(前年同期比27.1%増)であります。」

    複数のサービス収益を組み合わせた売上構成が示されている。
一緒に動いた変遷

「純資産の増加」は、この変遷が動いた36回のうち30回、同じ書類で同じ向きに動きました。

302929292925★123456
  1. ★この変遷
  2. 1純資産の増加30回
  3. 2固定資産・ソフトウェアの増加29回
  4. 3売上総利益の増加29回
  5. 4販売費及び一般管理費の増加29回
  6. 5減価償却費の増加29回
  7. 6会員登録弁護士および有料登録弁護士の拡大25回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
弁護士ドットコムの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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