Komori
阪神内燃機工業(6018)・施策前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q2に初出。30回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q2 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q2 – FY20232016: 12017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 320212022: 220222023: 420232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変215社が書いているテーマ・逆風0社・追い風204社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの219件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発活動の金額は208百万円で、新規事業の創出活動を目的とする特命チームで生じた費用を含めております。…メタノールとA重油のいずれの燃料においても、定格出力での運転を可能とするデュアルフューエルエンジンの開発に着手いたしました。」

    研究開発費は208百万円となり、特命チームによる新規事業創出費用を含む。メタノール燃料エンジンのNOx鑑定証書取得とデュアルフューエル開発着手も記載している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間会計期間における研究開発活動の金額は96百万円で、新規事業の創出活動を目的とする特命担当チームで生じた費用を含めております。」

    当中間会計期間の研究開発活動費は96百万円で、新規事業創出を目的とする特命担当チームの費用を含めている。研究開発と新規事業創出活動を継続している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発活動の金額は187百万円で、新規事業の創出活動を目的とする特命担当チームで生じた費用を含めております。なお、上記の特命担当チームは、2024年6月27日の組織変更により、知財戦略の強化と新技術・新事業戦略を強化するため新設された技術戦略部に編入されておりますが、業務内容に変更はありません。」

    研究開発費は187百万円となり、特命担当チームを含む新規事業創出活動を継続している。技術戦略部への編入後も業務を継続し、HANASYS 5EXは当事業年度に3台出荷した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間会計期間における研究開発活動の金額は103百万円で、新規事業の創出活動を目的とする特命担当チームで生じた費用を含めております。」

    研究開発活動費103百万円を計上し、新規事業創出を目的とする特命担当チームの費用を含めている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は75百万円であります。なお、研究開発活動の状況について第1四半期会計期間より以下のとおり変更しております。当社は、新技術開発の強化及び開発技術の水平展開の強化の両輪を着実に進めるため、2023年6月29日付で研究開発組織の変更を行いました。具体的には、従来の技術部を研究開発部と設計部に分割し、前者は新技術・新製品の開発を、後者は受注製品の設計・既存技術の応用を担う体制といたしました。」

    第3四半期累計の研究開発活動金額を75百万円とし、2023年6月29日付の研究開発部・設計部への組織分割と役割分担を再確認している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は41百万円であります。なお、研究開発活動の状況について第1四半期会計期間より以下のとおり変更しております。当社は、新技術開発の強化及び開発技術の水平展開の強化の両輪を着実に進めるため、2023年6月29日付で研究開発組織の変更を行いました。具体的には、従来の技術部を研究開発部と設計部に分割し、前者は新技術・新製品の開発を、後者は受注製品の設計・既存技術の応用を担う体制といたしました。」

    研究開発費41百万円を計上し、2023年6月29日付の研究開発部・設計部への組織分割と、それぞれの役割分担を再掲している。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、新技術開発の強化及び開発技術の水平展開の強化の両輪を着実に進めるため、2023年6月29日付で研究開発組織の変更を行いました。具体的には、従来の技術部を研究開発部と設計部に分割し、前者は新技術・新製品の開発を、後者は受注製品の設計・既存技術の応用を担う体制といたしました。」

    2023年6月29日付で技術部を研究開発部と設計部に分割し、新技術・新製品開発と受注製品設計・既存技術応用の役割を分離した。人的資本を適切に配分し、新技術・新規事業の創出に注力する体制としている。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発費の総額は59百万円であります。なお、研究開発の区分別の主な内容は次のとおりであります。」

    研究開発費59百万円を計上し、メタノールエンジンの開発・2024年出荷予定、Sシリーズ開発を継続している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、42百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動金額は42百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、35百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発活動は35百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発活動の金額は、25百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計期間の研究開発活動金額は25百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、37百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発活動金額は37百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発費の総額は62百万円であります。なお、開発中でありました機関モニタリングシステム「HANASYS 5」をリリースいたしました。」

    研究開発費62百万円を計上し、開発中だったHANASYS 5をリリースした。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動金額は47百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、31百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発活動金額は31百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動金額は19百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発費の総額は85百万円であります。なお、研究開発の区分別の主な内容は、次のとおりであります。」

    研究開発費85百万円を計上し、G30ガスエンジンの市場投入に向けた活動と、次世代機関モニタリングシステムHANASYSの進化版開発を継続している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、66百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動金額は66百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、36百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計期間の研究開発活動金額は36百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動金額は21百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019再掲有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発費の総額は94百万円であります。なお、研究開発の区分別の主な内容は、次のとおりであります。…近年の高まる環境要求に対応した低速4サイクルガスエンジンG30を開発。舶用主機関として扱いやすいエンジンを目指して試験を継続しております。」

    研究開発費94百万円を計上し、低速4サイクルガスエンジンG30の開発・試験を継続している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、73百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動金額は73百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、41百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に41百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発活動の金額は、26百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第1四半期の研究開発活動金額は26百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、228百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計期間の研究開発活動は228百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、124百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第2四半期累計期間の研究開発活動は124百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間における研究開発活動の金額は、34百万円であります。なお、当第1四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期に研究開発活動34百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「当事業年度における研究開発費の総額は118百万円であります。」

    通期の研究開発費を118百万円と記載しており、研究開発活動を継続している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間における研究開発活動の金額は、70百万円であります。なお、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の累計金額は70百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  30. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間における研究開発活動の金額は、33百万円であります。なお、当第2四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第2四半期累計期間に33百万円の研究開発活動を実施し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「業績連動報酬とストックオプションによる役員インセンティブ」は、この変遷が動いた30回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1業績連動報酬とストックオプションによる役員インセンティブ4回
  3. 2生産効率向上とリードタイム短縮3回
  4. 3電子制御機関のシリーズ化と高付加価値化3回
  5. 4東アジア・東南アジアでの販売およびアフターサービス拡大2回
  6. 524時間陸上支援による船舶安全管理サービス2回
  7. 6内航船・タンカーを中心とする需要低迷2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
阪神内燃機工業の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発活動の継続|阪神内燃機工業(6018)の変遷 | Komori