挑戦する人材の育成
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2025年10月１日付で会社組織の見直しを実施し、従来の部課制からグループ・チーム制へ移行しました。本組織変更は、業務の機動性向上および部門横断的な連携強化を図るとともに、現場に近い意思決定を可能とする組織運営を目的としております。」
人材育成方針に加え、2025年10月から部課制をグループ・チーム制へ変更し、機動性・部門横断連携・現場に近い意思決定を狙う組織運営を開始した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「評価の透明性/公平性を高める」
人事評価制度の改定、組織変更、表彰・報奨制度の見直しなど、人材開発施策の具体化を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの方針の推進のため、2025年４月から人事方針の策定及び人事評価制度の改定を行いました。現行制度より公正性・納得性・透明性を高め、経営者から作業者、老若男女、障害の有無、異なった国籍等、あらゆる価値観を持ったステークホルダーの視点で自らを律する管理者の養成を主眼としております。」
人的資本強化について、人事方針の策定と人事評価制度の改定を2025年4月から実施し、管理者養成の制度面を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当面の取組として管理者のマネジメント力アップに注力することを大方針とし、部下育成能力養成、人権尊重、起業家精神の育成を３つの柱として進めることとしております。」
人的資本強化の取組として、管理者のマネジメント力向上、部下育成、人権尊重、起業家精神の育成を3本柱とする方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「その認識のもと、新中期経営計画の重点課題には、人的資本強化を謳い、2023年５月15日にＰＲ情報にて開示しましたとおり、人事部・人事課を新たに創設する予定です。人事課の下には人材開発係を設置し、人材開発に特化した取組を行う部門としております。」
従来の次世代人材育成の表現から、人的資本強化、人事部・人材開発係の新設、管理者育成等を含む制度的な人材開発へ位置づけが変わっている。 - FY2021削除有価証券報告書新中期経営計画「Ｇ－３～２０２２～」の3本の柱では、従来の次世代人材育成が明示されていない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「次世代を担う人材を育成し、コンパクトで筋肉質な会社を目指す」
Next Stage 2020の第三の柱として、次世代人材の育成とコンパクトで筋肉質な会社づくりを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代を担う人材を育成しコンパクトで筋肉質な会社を目指す」
新中期経営計画の第三の柱として、次世代人材の育成とコンパクトで筋肉質な会社づくりを再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「高付加価値製品・新製品の市場投入による高利益率の追求」「ＩｏＴ・ＮＰＳを最大限に活用し高効率生産を確立」「次世代を担う人材を育成しコンパクトで筋肉質な会社を目指す」を３本の柱として」
従来の「挑戦する人材の育成」から、新中期経営計画における「次世代を担う人材の育成」とコンパクトで筋肉質な会社づくりへ表現・位置づけが変わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「新たな成長を目指す拡販」「高機能商品と高効率生産による新たな需要の創造」「挑戦する人材の育成」を３本の柱として」
中期経営計画の3本柱の一つとして、挑戦する人材の育成を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「新たな成長を目指す拡販」「高機能商品と高効率生産による新たな需要の創造」「挑戦する人材の育成」を３本の柱として」
中期経営計画の3本柱の一つとして、挑戦する人材の育成を掲げている。