人員増による人件費増加と利益圧迫
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-12。
三浦工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、人件費などの増加がありましたが、増収効果により6,237百万円と前年同期(5,639百万円)に比べ10.6％増となりました。」
国内メンテナンス事業で人件費などの増加が実際に発生したが、増収効果によりセグメント利益は前年同期比10.6％増となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、人件費の増加や営業活動の活発化の影響により販管費が増加し、2,803百万円と前期に比べ5.7％減となりました。」
人件費増加と営業活動活発化による販管費増加が、海外機器販売事業の利益減少として通期で現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、人件費の増加や営業活動の活発化の影響により販管費が増加し、1,378百万円と前年同期(1,725百万円)に比べ20.1％減となりました。」
海外機器販売事業では、人件費増加と営業活動活発化に伴う販管費増加が、セグメント利益の前年同期比20.1％減として現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、人件費の増加や営業活動の活発化の影響により販管費が増加し、1,008百万円と前年同期(1,186百万円)に比べ15.0％減となりました。」
海外機器販売事業では、人件費増加と営業活動活発化に伴う販管費増加が、セグメント利益の前年同期比15.0％減として現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、米国法人の人員増加による人件費の増加もあり、299百万円と前年同期(300百万円)に比べ0.5％減となりました。」
米国法人の人員増加による人件費増加が、海外メンテナンス事業の利益を前年同期比0.5％減少させる要因として現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、人員増加に伴う人件費の増加もあり7,627百万円と前年同期(7,566百万円)に比べ0.8％増となりました。」
国内メンテナンス事業では、人員増加に伴う人件費増加が引き続き発生し、利益の伸びを抑える要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、人員増加に伴う人件費の増加もあり5,065百万円と前年同期(5,060百万円)に比べ0.1％増となりました。」
国内メンテナンス事業では、人員増加に伴う人件費増加が引き続き発生し、利益の伸びを抑える要因として記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、行動制限による一部費用の減少はありましたが、人件費の増加などにより減益となりました。」
人件費の増加などが、行動制限による一部費用減少がある中でも全社の減益要因として現れた。 - FY2020対処有価証券報告書
「利益面につきましては、60周年フェア費用や人件費が増加しましたが、増収効果により増益となりました。」
60周年フェア費用や人件費の増加は続いたが、増収効果により全社の利益は増加し、利益圧迫影響は相対的に抑えられた。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、60周年フェア費用や人件費が増加しましたが、増収効果により増益になりました。」
人件費の増加は続いているものの、増収効果により全社では増益となり、利益への圧迫影響は相対的に抑えられた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、人件費が増加したため、セグメント利益につきましては、773百万円と前年同期(883百万円)に比べ12.4％減となりました。」
人件費の増加が海外機器販売事業の利益減少として現れ、セグメント利益は前年同期比12.4％減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、増員などにより人件費が増加したため、セグメント損失は66百万円(前年同期はセグメント損失6百万円)となりました。」
増員による人件費増加が海外機器販売事業の損失拡大として現れ、損失額は前年同期の6百万円から66百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は中国の増員により人件費が増加したため、269百万円(前年同期比0.4％減)となりました。」
中国での増員による人件費増加が、海外メンテナンス事業の利益を前年同期比0.4％減少させる要因として現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、ベースアップや増員などにより人件費が増加するとともに、バラスト水処理装置に対するUSCG(米国沿岸警備隊)の型式認証取得の試験費用、IoT関連費用やショールーム建築関連費用が増加したことにより、1,604百万円(前年同期比21.6％減)となりました。」
ベースアップ・増員による人件費増加が、認証試験費用やIoT・ショールーム関連費用とともに国内機器販売事業の利益減少として現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「増員などによる人件費の増加と中国における販売網の拡大により費用が増加したため、セグメント損失は6百万円(前年同期はセグメント利益99百万円)となりました。」
増員による人件費増加が、中国での販売網拡大費用とともに海外機器販売事業の損失要因として現れた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「セグメント利益は中国の増員により人件費が増加しましたが、増収効果により270百万円(前年同期比443.8％増)となりました。」
中国での増員により人件費増加は続いたが、増収効果により海外メンテナンス事業の利益は前年同期比443.8％増となり、利益圧迫影響は相対的に低下した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「セグメント利益は中国での増員により経費が増加しましたが、増収効果により151百万円(前年同期はセグメント損失111百万円)となりました。」
中国での増員による経費増加は続いたが、増収効果により海外メンテナンス事業は前年同期の111百万円の損失から151百万円の利益へ転じ、人件費増加の利益圧迫影響は相対的に低下した。 - FY2018-Q1人件費増加継続・損失縮小有価証券報告書
「海外メンテナンス事業は、韓国や中国において有償保守契約の獲得活動により売上を伸ばし、当事業の売上収益は1,132百万円(前年同期比19.9％増)と増収となりましたが、人件費などが増加したため、セグメント損失は19百万円(前年同期はセグメント損失79百万円)となったものの、有償保守契約数の増加により、セグメント損失は回復傾向にあります。」
人件費などの増加は引き続き利益の圧迫要因となったが、海外メンテナンスのセグメント損失は前年同期の79百万円から19百万円に縮小し、回復傾向と説明されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内メンテナンス事業は、ベースアップの実施や増員などにより人件費が増加したため、64億９百万円と前期(63億６千２百万円)に比べ0.7％増にとどまりました。」
増員・ベースアップによる人件費増加が、国内メンテナンス事業の利益伸びの抑制要因として通期でも現実化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「国内メンテナンス事業は、引続き設置台数の増加と有償保守契約取得の積極的な活動により、売上を伸ばしました。この結果、当事業の売上高は208億１千４百万円と前年同四半期(200億円)と比べ4.1％増となりました。セグメント利益につきましては、増員や賞与引当金繰入額の増加などにより人件費が増加したため、47億２千２百万円と前年同四半期(48億４百万円)と比べ1.7％減となりました。」
増員や賞与引当金繰入額の増加に伴う人件費増加が、国内メンテナンス事業の利益減少として現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「国内においては、有償保守契約の対象台数増加や新製品の研究開発人員増などにより、海外においてもメンテナンス事業強化に伴う人員増により人件費が増加しました。その結果、営業利益は45億１百万円と前年同四半期(45億８千４百万円)と比べ1.8％減、経常利益は46億９千６百万円と前年同四半期(49億２千５百万円)と比べ4.6％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は30億２千８百万円と前年同四半期(32億５千４百万円)と比べ7.0％減となりました。」
国内の保守契約対象台数・研究開発人員の増加、海外のメンテナンス事業強化に伴う人員増により人件費が増加し、利益減少として実際に現れた。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「人員増による人件費の増加などにより営業利益は減少し」
人員増に伴う人件費増加が営業利益の減少要因として実際に発生した。