為替変動による業績・財務状況への影響
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- 2026-11-12顕在化決算
「海外においては、メンテナンス事業が堅調に推移し、為替の影響もあり、売上が増加しております。」
為替の影響が海外事業の売上増加要因として実績に現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「日本円が米ドルに対し１％円高になった場合の連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響額は、以下のとおりであります。」
1％の円高による税引前当期利益への影響額は△67百万円となり、前回記載の△57百万円から影響額が拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「日本円が米ドルに対し１％円高になった場合の連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響額は、△57百万円であります。」
為替感応度として、1％の円高による税引前当期利益への影響額が△57百万円と開示された。前回の△10百万円から影響額が拡大している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「海外においては、米州でボイラ販売が堅調に推移したことや為替の影響もあり、売上が増加しております。」
為替の影響が海外機器販売の売上増加要因として実績に現れており、為替変動の影響が引き続き実現している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円が外国通貨に対し１％円高になった場合の連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響額は、以下のとおりであります。」
為替変動リスクを継続して認識し、1％の円高による税引前当期利益への影響を△10百万円と感応度分析している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが連結会計年度末において保有する金融商品について、日本円が外国通貨に対し１％円高になった場合の連結損益計算書の税引前当期利益に与える影響額は、△11百万円であります。」
為替変動リスクを継続して認識し、1％の円高による税引前当期利益への影響を△11百万円と感応度分析している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかし円換算ベースにおいては円高の影響を受け、当事業の売上高は147億８千９百万円と前期(160億２千６百万円)に比べ7.7％減となりました。」
円高による為替変動リスクが海外機器販売の円換算売上高の前期比7.7％減として通期でも現実化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「海外機器販売事業は、円高に加え、中国や韓国において同業他社との価格競争が激化し、売上が伸び悩みました。また、北米においても大型案件の減少などにより売上が減少しました。この結果、当事業の売上高は96億２千５百万円と前年同四半期(127億９千９百万円)と比べ24.8％減となりました。」
円高の影響が続くなか、海外機器販売売上は前年同期比24.8％減となり、為替変動リスクが減収として現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外機器販売事業は、円高により売上高は大幅に減少しました。さらに昨年大幅に売上を伸ばした中国で、高効率ガス焚きボイラの売上が微増にとどまり、台湾や米国においては大型物件の売上が減少したことにより減収となりました。この結果、当事業の売上高は62億６千万円と前年同四半期(79億３千８百万円)と比べ21.1％減となりました。」
円高の影響が海外機器販売の減収として継続して発生し、売上高は前年同期比21.1％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「さらに円高の影響が重なり、当事業の売上高は25億６千８百万円と前年同四半期(34億１千４百万円)に比べ24.8％減と大幅に減少しました。」
円高が海外機器販売の減収として実際に現れ、前年同期比24.8％減となった。四半期には為替差損424百万円も発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大幅な為替相場の変動があった場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
海外取引に伴う為替変動リスクを明示している。