中央発條（5992）・施策再定義
デジタル化による工場・スタッフ部門の生産性向上
FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
IT化・自動化による省力化と生産性向上124社が書いているテーマ・逆風0社・追い風127社
中央発條がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている124社のうち14社を表示しています。上の文は124社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「デジタル技術の活用および業務プロセス改革を通じて生産性の向上を図るとともに、モノづくり改革およびコスト構造の変革を推進しております。」
従来のデジタル化による工場・スタッフ部門の生産性向上という表現が、中長期経営計画2030の下で、デジタル技術・業務プロセス改革・モノづくり改革・コスト構造変革を組み合わせる施策として再整理されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「加えて働き方改革の一環として間接部門人員の工数管理・分析システム導入による生産性向上など」
従来の広範なデジタル化方針から、働き方改革の一環として間接部門の工数管理・分析システムを導入する具体的な生産性向上施策へ整理されている。 - FY2023削除有価証券報告書
「① 商品力の強化 ② 事業の選択と集中 ③ 画期的な原価低減 ④ SDGs対応 ⑤ 財務戦略」
新たな中長期経営計画の重点施策は5項目に再整理され、従来の計画で明示されていた「デジタル化による工場・スタッフ部門の生産性向上」は本 filing の重点施策として記載されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中長期経営計画を着実に実行し、デジタル化を推進することで、工場及びスタッフ部門の生産性を向上し、生産量の変化にも柔軟に追従できる体制を構築してまいります。」
中長期経営計画の実行手段としてデジタル化を進め、工場・スタッフ部門の生産性向上と生産量変動への柔軟な対応を引き続き目指している。 - FY2021初出有価証券報告書
「中長期経営計画を着実に実行し、デジタル化を推進することで、工場及びスタッフ部門の生産性を向上し、生産量の変化にも柔軟に追従できる体制を構築してまいります。」
工場・スタッフ部門の生産性向上と生産量変動への柔軟な対応を、デジタル化によって実現する施策を新たに明示している。