ISO14001を軸とした環境負荷低減
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
モリテック スチールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、気候変動対応、人権尊重、コンプライアンス、情報セキュリティ等のESG課題を重要な経営課題と位置づけ、サステナビリティ推進部を中心に関係部門と連携し、全社的な取組みを進めております。」
ISO14001を明示した従来の環境負荷低減方針から、気候変動、人権、コンプライアンス、情報セキュリティを含むESG課題への全社的な取組みへ表現が広がっている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「そのために当社は価値提案型企業を目指し、特殊帯鋼の専門商社として、また、各種産業機械向けの機能部品メーカーとして、環境にも配慮した独自性の高い商品、製品を提供することにより、多様化するニーズに的確に対応する信頼される企業として、社会・経済の発展に寄与してまいります。」
ISO14001を軸とした環境負荷低減活動の明示ではなく、環境に配慮した独自性の高い商品・製品の提供という基本方針として環境テーマを記載している。 - FY2024-Q1削除有価証券報告書当四半期の基本方針及び事業施策の記載では、ISO14001、環境負荷低減又は環境配慮型製品に関する明示的な記載を確認できない。
- FY2023再定義有価証券報告書
「気候変動に関するリスクに対しては、温暖化の防止ならびに温暖化により想定されるリスクの軽減措置として、温室効果ガスの排出量削減活動や事業継続計画（BCP）の策定などに取り組んでおります。」
従来のISO14001を明示した環境負荷低減方針から、気候変動、温室効果ガス排出量削減及びBCPを含むサステナビリティの取組みへ表現が広がっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第２ステージは、2030年に向けた環境配慮型の事業展開であり、充電スタンドの拡充だけでなく、現有設備を活用した脱炭素に貢献する製品の取組みを推進いたします。」
ISO14001を軸とした従来の環境負荷低減活動ではなく、2030年に向けた環境配慮型事業、充電スタンド及び脱炭素製品の取組みを継続して記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「第２ステージは、2030年に向けた環境配慮型の事業展開であり、充電スタンドの拡充だけでなく、現有設備を活用した脱炭素に貢献する製品の取組みを推進いたします。」
ISO14001を軸とした環境負荷低減活動は明示されていないが、環境テーマが2030年に向けた環境配慮型事業、充電スタンド及び脱炭素製品の展開として再び具体化されている。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書当四半期の基本方針及び事業施策の記載では、ISO14001、環境負荷低減又は環境配慮型製品に関する明示的な記載を確認できない。
- FY2022再定義有価証券報告書
「環境にも配慮した独自性の高い商品、製品を提供することにより、多様化するニーズに的確に対応する信頼される企業として、社会・経済の発展に寄与してまいります。」
ISO14001や環境負荷低減活動は明示されていない一方、環境に配慮した商品・製品の提供は基本方針の中で再び記載されている。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書当四半期の基本方針・事業施策の記載では、従来のISO14001を軸とした環境負荷低減及び環境配慮型製品に関する明示的な記載を確認できない。
- FY2021再定義有価証券報告書
「環境にも配慮した独自性の高い商品、製品を提供することにより、多様化するニーズに的確に対応する信頼される企業として、社会・経済の発展に寄与してまいります。」
環境配慮型の商品・製品の提供は継続している一方、従来のISO14001を明示した環境負荷低減活動の記載は確認できず、環境方針の表現が広い商品・製品方針へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「環境対策につきましては、環境保全の取組みを経営上の重点課題の一つと位置づけ、環境マネジメントシステムの国際規格であるＩＳＯ14001の活動を全社をあげて推進し、環境への負荷低減に努めるとともに、地球環境にやさしい素材並びに製品のサービスと生産を行ってまいります。」
環境保全、ISO14001活動、環境負荷低減及び環境配慮型素材・製品の提供を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境保全の取組みを経営上の重点課題の一つと位置づけ、環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001の活動を全社をあげて推進し、環境への負荷低減に努めるとともに、環境にやさしい製品を生産してまいります。」
環境保全を重点課題とし、ISO14001活動、環境負荷低減及び環境配慮型製品の生産を継続する方針を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、環境保全の取組みを経営上の重点課題の一つと位置づけ、環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001の活動を全社をあげて推進し、環境への負荷低減に努めるとともに、環境にやさしい製品を生産してまいります。」
環境保全を重点課題と位置づけ、ISO14001活動、環境負荷低減、環境配慮型製品の生産を継続的な方針として示している。