車載向け半導体部品の供給不足による減産・生産調整リスク
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-Q3。
東プレがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「プレス関連製品事業におきましては、半導体不足の影響が緩和し、国内や北米において、前年同期より物量が増加しました。」
半導体不足の影響が緩和し、国内・北米の物量増加として事業への制約が一部軽減した状況を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「プレス関連製品事業におきましては、半導体不足の影響が緩和し、国内や北米において、前年同期より物量が増加しました。」
半導体不足の影響が緩和し、国内・北米の物量増加として事業への制約が一部軽減した状況を再確認している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「プレス関連製品事業におきましては、半導体不足の影響が緩和し、国内や北米において、前年同期より物量が増加しました。」
半導体不足の影響が緩和し、国内・北米の物量増加として事業への制約が一部軽減した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、半導体不足や中国における新型コロナウイルス感染再拡大、北米における人手不足による製造費用の増加及び為替換算などの影響により、セグメント損失（営業損失）は、２億３千８百万円（前年同期はセグメント利益（営業利益）10億９千１百万円）となりました。」
半導体不足が継続し、中国での感染再拡大等とともにプレス関連製品事業の営業損失として実際の業績に影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、半導体不足や北米における人手不足・生産準備遅れによる製造費用の増加、為替換算などの影響により、セグメント損失（営業損失）は、13億３千８百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）６億２千４百万円）となりました。」
半導体不足による供給制約が続き、北米の人手不足・生産準備遅れによる製造費用増加も重なって、プレス関連製品事業の営業損失が前年同期の6億2,400万円から13億3,800万円へ拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体不足や上海ロックダウンの影響により、各地域とも当初計画した物量を下回って推移しましたが、上海ロックダウンの影響を強く受けたアジア地域以外の地域は前年より物量が増加しました。」
半導体不足および上海ロックダウンによる部品・生産制約が、各地域の計画物量未達として実際に発生している。アジア地域以外では前年より物量が増加した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車関連部門におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大により大幅に物量が減少した前年同期に対し、北米を中心に物量が増加したものの、半導体不足や東南アジア地区ロックダウンによる部品供給不足の影響を大きく受けました。」
半導体不足および東南アジア地区ロックダウンによる部品供給不足が、北米を中心に物量が増加する中でも自動車関連部門へ実際に大きな影響を与えた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車関連部門におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大により大幅に物量が減少した前年同期に対し、北米を中心に物量が増加したものの、半導体不足や東南アジア地区ロックダウンによる部品供給不足の影響で、当初計画した物量には届きませんでした。」
前四半期にリスクとして記載された半導体不足について、東南アジア地区ロックダウンによる部品供給不足とともに、当初計画した物量の未達という実際の影響が発生した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は、車載向け半導体部品の世界的な供給不足によるカーメーカーの減産や生産調整の状況が依然として不透明な状況にあり、新型コロナウイルス感染拡大前の水準までには回復していないものの、10億４千２百万円（前年同期はセグメント損失（営業損失）28億２百万円）となりました。」
車載向け半導体部品の世界的な供給不足に伴うカーメーカーの減産・生産調整を新たなリスクとして記載しており、プレス関連製品事業の利益が新型コロナウイルス感染拡大前の水準まで回復していない状況と結び付けて説明している。