新型コロナウイルス感染症による売上減少と事業活動への影響
FY2020に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024後退有価証券報告書
「当社グループは国内において複数の事業所及び工場、物流施設を有し、国内外の顧客と取引を行っております。新型コロナウイルス等、未知のウイルスによる感染症が国内外において流行・蔓延し、当社グループ及び関係取引先等の事業活動が困難になった場合、財政状態や経営成績等に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
感染症リスクは継続して開示しているが、経営環境では5類移行による経済活動本格化も示されている。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策の緩和による経済活動が本格化する一方」
感染症対策の緩和により経済活動が本格化したと記載しており、従来の経済活動抑制から正常化に向かう側面を継続して示している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の５類への移行に伴い、平常化に向けた動きが見られる一方で」
感染症の影響が続くとの従来の説明から、5類移行に伴う経済・事業活動の平常化に向けた動きを明示した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策により、正常化に向けた動きが見られる一方で」
感染症影響は継続しているが、経済活動について正常化に向けた動きがみられると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、原油や資材価格高騰などの影響もあり、まだまだ不透明な状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、原油・資材価格高騰も加わる不透明な経済状況を継続して記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のわが国経済は、新型コロナウイルス感染影響が継続しており、経済活動が抑制され、厳しい状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染影響による経済活動の抑制と業績への影響を、通期でも継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のわが国経済は新型コロナウイルス感染影響が継続しており、経済活動が抑制され、厳しい状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染影響による経済活動抑制と業績への影響を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のわが国経済は新型コロナウイルス感染影響が継続しており、経済活動が抑制され、厳しい状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染影響が続き、経済活動の抑制と業績への影響が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染影響は継続しており、緊急事態宣言の再発令やまん延防止等重点措置の適用などもあり」
新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、経済活動や業績に影響を及ぼす状況を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染拡大による社会経済活動停滞影響を受け、売上高は前年同期比１６.８％減の２４億１千９百万円（前年同期２９億７百万円）となり」
新型コロナウイルス感染拡大による社会経済活動停滞の影響が続き、連結売上高の減少要因となっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のわが国経済は、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を受け、社会経済活動が停滞し、極めて厳しい状況となりました。また、景気の先行きについても、感染の収束時期が見込めず、ますます不透明感を強めています。」
前年度に顕在化した新型コロナウイルス感染症の影響が続き、社会経済活動の停滞と先行き不透明感の強まりとして記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大により金属製品事業においては、売上高に減少影響が生じており、２０２０年４月以降に稼動調整を行っております。レジャー事業においては、営業時間の短縮など運営方法を一部変更したことにより売上高に減少影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症について、金属製品事業の稼働調整とレジャー事業の営業時間短縮が実際に生じ、売上高への減少影響を記載している。