営業利益率10％目標
FY2017に初出。9回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
京都機械工具がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに19社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「新５ヵ年計画「Restart KTC vision 2030」の最終年度となる2030年度の目標値は、売上高100億円、営業利益率10％、PBR１倍、ROE８％以上であります。」
2024年度の営業利益率10％目標達成後、営業利益率10％を新5ヵ年計画の2030年度目標として再設定し、売上高、PBR、ROEと一体の経営指標へ組み込んでいる。 - 2026-05-15悪化決算
「2026年３月期 207.68 － 4.0 5.1 9.0」
2026年3月期の売上高営業利益率は9.0％と記載され、前期の9.4％から低下している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、当面の目標を営業利益率10％とし、営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大に努めてまいります。」
第1次中期経営計画の最終年度で営業利益率10.8％を達成した後、従来の2024年度という期限を外し、「当面の目標」として営業利益率10％を掲げている。 - FY2024達成有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、第１次中期経営計画の最終年度となる2024年度に営業利益率10％の達成を目標とし営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大に努めてまいります。 営業利益は、収益性の改善に向けた製品仕様の見直しや加工工法の改善、デジタル推進による業務の効率化など、全社挙げてのコストダウン推進により、９億10百万円(前年同期比14.7％増）となり、売上高営業利益率は10.8％（前年同期比1.3ポイント増）となりました。」
第1次中期経営計画の最終年度である2024年度に掲げた営業利益率10％目標に対し、売上高営業利益率10.8％を記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、第１次中期経営計画の最終年度となる2024年度に営業利益率10％の達成を目標とし営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大に努めてまいります。」
従来の2021年度目標から、第1次中期経営計画の最終年度である2024年度に営業利益率10％を達成する目標へ計画・期限を組み替えている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、長期ビジョン最終年度となる本年2021年度に営業利益率10％の達成を将来の目標とし営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大に努めてまいりました。しかしながら、当連結会計年度の経営成績及び当社グループを取り巻く経営環境等を踏まえ2021年度の連結業績予想を合理的に勘案した結果、営業利益率10％の目標と乖離が生じることを見込んでおります。」
2021年度に営業利益率10％を達成する目標を維持しつつ、連結業績予想を踏まえて目標との乖離を見込むと初めて明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、長期ビジョン最終年度となる2021年度に営業利益率10％の達成を目標としております。」
2021年度に営業利益率10％を達成する目標を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、長期ビジョン最終年度となる平成33年度に営業利益率10％の達成を目標としております。」
営業利益率10％の目標について、長期ビジョン最終年度である平成33年度を期限として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、本業での収益性を示す営業利益率を重要な指標として位置づけ、営業利益率10％を目標としております。長期ビジョンを推進することで、営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大に努めてまいります。」
営業利益率10％を本業の収益性に関する目標指標として初めて明示している。