鋼材価格高騰・調達難リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
京都機械工具がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-07再掲決算
「一方で、中東情勢の影響などによる原材料を起点としたサプライチェーンの混乱は依然として不透明な状況であり、わが国の景気を下押しするリスクとなっております。」
中東情勢を背景とするサプライチェーン混乱と、原材料・エネルギー価格上昇によるコスト負担を引き続きリスクとして記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社は国内外のサプライヤーから鋼材や部品を調達し主に作業工具を生産しておりますが、米国の通商政策の動向や中東地域をめぐる情勢などの地政学上の影響に起因したサプライチェーンマネジメントの混乱により、材料・エネルギー価格の高騰や調達難に見舞われ、当社の生産及び供給能力に影響を及ぼす可能性があります。」
調達・生産リスクの要因を、従来の感染症・ウクライナ情勢等から、米国通商政策や中東情勢などの地政学的要因へ更新している。調達コスト増加の影響も当期業績に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、生産性向上のため先行投資した新規設備の運用など、全社を挙げて経費削減に取り組みましたが、調達コストや人件費の増加などにより８億47百万円(前期比0.0％増）となり、売上高営業利益率は9.4％（前期比0.6ポイント減）となりました。」
調達コストの増加が実際の営業利益率に影響したことを記載しており、材料・調達コスト上昇リスクの影響が継続して現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「これらに注力してきたものの、原材料・エネルギー価格の高騰・高止まりや円安進行によるコスト上昇を完全には吸収しきれず、当第３四半期連結累計期間の売上高は57億35百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益は４億63百万円（前年同期比21.1％減）、経常利益は５億13百万円（前年同期比17.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては３億55百万円（前年同期比19.5％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰・高止まりと円安によるコスト上昇が引き続き発生し、全てを吸収できず業績への影響が現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これらに注力してきたものの、原材料・エネルギー価格の高騰・高止まりや円安進行によるコスト上昇を完全には吸収しきれず、当第２四半期連結累計期間の売上高は37億84百万円（前年同期比0.6％減）、営業利益は３億40百万円（前年同期比7.6％減）、経常利益は３億66百万円（前年同期比3.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては２億40百万円（前年同期比8.2％減）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰・高止まりと円安によるコスト上昇が発生し、全てを吸収できず、売上高・各利益の減少につながったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、市販部門における一般産業市場向けの販売が堅調に推移した一方、調達コストの増加やエネルギー価格の高騰による影響があったものの全社挙げての経費削減活動の効果もあり、当第３四半期連結累計期間の売上高は57億38百万円（前年同期比7.9％増）、セグメント利益は４億58百万円（前年同期比26.3％増）となりました。」
調達コスト増加・エネルギー価格高騰の影響が継続している一方、経費削減活動の効果も記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社は国内外のサプライヤーから鋼材や部品を調達し主に作業工具を生産しておりますが、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行拡大やウクライナ情勢の影響などによるサプライチェーンマネジメントの混乱により、材料・エネルギー価格の高騰や調達難に見舞われ、当社の生産及び供給能力に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の材料価格高騰・調達難リスクに、部品調達、エネルギー価格、ウクライナ情勢によるサプライチェーン混乱と生産・供給能力への影響を加えている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「とくに新型コロナウイルス感染症の影響に伴う材料不足や価格高騰により企業活動が抑制されるなか、収益性の改善に向け製品仕様の見直しや加工工法の変更など、全社一丸となってコストダウンに取り組んでまいりました。」
従来は材料価格高騰・調達難の可能性として記載していたリスクについて、材料不足や価格高騰により企業活動が抑制されている状況を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は鋼材を主材料として主に作業工具の生産をしておりますが、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行拡大によるサプライチェーンマネジメントの混乱により、材料価格の高騰や材料自体の調達難に見舞われる可能性があります。」
従来の世界的需要による材料価格高騰・調達難に加え、新型コロナウイルス感染拡大によるサプライチェーン混乱を要因として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は鋼材を主材料として主に作業工具の生産をしておりますが、中国をはじめとする世界的な需要の高まりなどにより、材料価格の高騰や材料自体の調達難に見舞われる可能性があります。」
鋼材を主材料とする事業構造に伴う価格高騰・調達難リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は鋼材を主材料として主に作業工具の生産をしておりますが、中国をはじめとする世界的な需要の高まりなどにより、材料価格の高騰や材料自体の調達難に見舞われる可能性があります。」
鋼材を主材料とする事業構造に伴う価格高騰・調達難のリスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した鋼材価格高騰・調達難リスクについて、重要な変更がないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は鋼材を主材料として主に作業工具の生産をしておりますが、中国をはじめとする世界的な需要の高まりなどにより、材料価格の高騰や材料自体の調達難に見舞われる可能性があります。」
鋼材を主要材料とする事業構造に関連して、価格高騰と調達難をリスクとして示している。