職場環境整備と人財の育成・活性化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
京都機械工具がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2030年度を最終年度とする新５ヵ年計画「Restart KTC vision 2030」を策定し、強固な経営基盤の再構築と企業価値の向上を目指してまいります。当社グループの経営戦略を実現するためには、従業員一人ひとりが持てる能力を最大限に発揮し安全・安心に働くことができる職場づくりと、主体的なキャリア形成の支援が不可欠であると認識しております。また、人手不足に伴う生産性や競争力の低下を事業機会喪失のリスクと捉え、採用の拡大およびAI・IT分野の高度専門人材の確保を重要課題と位置づけております。」
人財育成・職場環境整備の方針を、新5ヵ年計画の経営基盤再構築、人手不足への対応、AI・IT高度専門人材の採用・確保、主体的なキャリア形成支援を含む人材戦略へ再構成している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、事業を維持・向上、変革させる源泉は、人材であります。多様な価値観への社会的な変化を背景に、多様な人材の登用、一人ひとりの成長と能力発揮などを目的とした新人事制度を運用し、社員がより「KTCで働いてよかった」と思える会社を実現させ当社グループの成長につなげてまいります。」
従来の教育制度・働き方改革の方針を、多様な人材の登用や個々の能力発揮を目的とする新人事制度の運用へ再構成している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスなどの感染症予防に伴う「働き方の新しいスタイル」の定着と応用に向け、引き続き社内外会議のオンライン開催など接触機会の減少に努めるとともに、デジタル技術を活用した業務効率の改善に取り組んでまいります。」
オンライン会議、接触機会の減少、デジタル技術による業務効率改善を含む新しい働き方を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の予防に伴う「働き方の新しいスタイル」の実践が求められており、引き続き社内外会議のオンライン開催など接触機会の減少に取り組んでまいります。さらに職場でのコミュニケーション促進や業務効率の改善をねらい、新たなデジタルコミュニケーションツールを導入するなどICTを積極的に活用した働き方を展開し定着させてまいります。」
新しい働き方について、オンライン会議に加えてデジタルコミュニケーションツールの導入・定着まで施策を具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「もの」を主体とする製品事業から「こと」を提案するサービス事業へと領域を拡大するために必要な「専門性」を兼ね備えた人財の育成を強化いたします。また新型コロナウイルス感染予防のために「新しい生活様式」の実践が求められております。今後も引き続きテレワーク、ローテーション勤務など「働き方の新しいスタイル」の更なる実現に取り組んでまいります。」
従来の教育制度・職場環境整備に加え、サービス事業に必要な専門人財の育成と、テレワーク・ローテーション勤務を含む新しい働き方へ方針を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人財の育成に向けての教育制度の充実や、働き方改革を推進するとともに、快適で働きやすい職場環境を整備することで、ＫＴＣグループの成長を実現してまいります。」
教育制度の充実、働き方改革、職場環境整備による人財基盤づくりを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、さまざまな変革を実現するためのベースとなる人財の育成に向けての教育制度の充実や、働き方改革を推進するとともに、快適で働きやすい職場環境を整備することで、ＫＴＣグループの成長を実現してまいります。」
人財育成について教育制度の充実、働き方改革、職場環境整備という手段を具体化し、方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「職場環境の整備と人財の育成・活性化」
中期経営計画の課題として、職場環境と人材面の整備を掲げている。