投資有価証券の時価下落による減損リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
日東精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに31社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「投資有価証券について31,464千円（非上場株式31,464千円）の減損処理を行っています。」
投資有価証券の減損リスクが、非上場株式3,146万4千円の減損処理として2024年度にも実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「投資有価証券について421,848千円（非上場株式421,848千円）の減損処理を行っています。」
投資有価証券の時価・実質価額下落リスクが、非上場株式4億2,184万8千円の減損処理として実際に発生した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
投資有価証券の時価下落による減損リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020対処有価証券報告書
「このような状況に対処するため、保有株式の有効性評価を定期的に行い、取締役会にて必要可否を判断し、不要と判断された株式の速やかな処分を行うこととしております。」
投資有価証券の減損リスクへの対応として、保有株式の定期評価、取締役会での必要性判断、不要株式の処分方針が明示された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「有価証券評価損 35,931」
当第３四半期連結累計期間に有価証券評価損35,931千円が計上され、投資有価証券の時価下落等に伴うリスクが実際の損失として記載された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「有価証券評価損 44,666」
投資有価証券の時価下落等に伴う有価証券評価損44,666千円が当四半期に計上された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の時価下落による減損リスクについて重要な変更がないとされた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について308千円（その他有価証券の株式308千円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の時価下落等に伴う減損処理が308千円発生した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の時価下落による減損リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の時価下落による減損リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「時価が著しく下落し、かつ回復する見込みがないと判定した場合には、減損処理を行うこととなり、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
投資有価証券の時価下落・回復見込みの判定に伴う減損リスクが再確認された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
投資有価証券の時価下落による減損リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「時価が著しく下落し、かつ回復する見込みがないと判定した場合には、減損処理を行うこととなり、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
保有投資有価証券の時価下落と回復見込みの判定に伴う減損リスクが記載された。