Komori
ワイズホールディングス(5955)・リスク対処

自動車業界の国内需要・生産停滞

FY2016に初出。38回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-02。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化2016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
国内自動車市場低迷・災害等による生産販売影響17社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社

ワイズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中8社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、新車の生産・販売ともにおおむね安定した水準で推移しました。」

    自動車業界について、新車の生産・販売が概ね安定した水準となり、前回の一部メーカーの生産・出荷停止による懸念から回復方向の説明となった。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、半導体供給の安定化や新車販売の堅調な推移を背景に、全体として回復基調で推移いたしました。」

    自動車業界について、半導体供給の安定化と新車販売の堅調な推移を背景に、全体として回復基調にあるとの説明へ変化した。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、一部メーカーの生産・出荷停止による影響によって自動車生産台数が減少したものの、徐々に生産活動は正常化してきております。」

    一部メーカーの生産・出荷停止による自動車生産台数の減少が新たに記載された一方、生産活動は徐々に正常化しているとの説明も併記された。
  4. FY2024悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、自動車各社の生産活動は正常化しつつありますが、中国市場におけるEV需要の加速、原材料価格や外注費及びエネルギー価格の高騰の長期化により、当社グループを取り巻く経営環境は、厳しい状況が続いております。」

    自動車各社の生産活動が正常化しつつある一方、中国市場のEV需要加速、原材料・外注費・エネルギー価格高騰の長期化が懸念要因として記載された。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、自動車各社の生産活動は正常化しつつありますが、中国市場におけるEV需要の加速、原材料価格及びエネルギー価格の高騰の長期化により、当社グループを取り巻く経営環境は、厳しい状況が続いております。」

    自動車各社の生産活動は正常化しつつあるとする一方、中国市場におけるEV需要の加速と原材料・エネルギー価格高騰の長期化が新たな懸念材料として加わり、厳しい経営環境が続くとの説明となった。
  6. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、自動車各社の生産活動は正常化しつつありますが、原材料価格及びエネルギー価格の高騰の長期化により、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    自動車各社の生産活動は正常化しつつあるとする一方、原材料価格・エネルギー価格の高騰が長期化し、経営環境は厳しさを増しているとの説明に変化した。
  7. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、半導体不足の影響は緩和されてきており、自動車各社の生産活動は正常化しつつあります。」

    半導体不足の影響が緩和し、自動車各社の生産活動が正常化しつつあるとの記載に変化した。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、半導体及び部品供給の逼迫によるメーカーの稼働調整が継続しておりましたが、部品供給の改善が見られ自動車各社の生産活動が正常化しつつあります。」

    半導体・部品供給逼迫による稼働調整が続く一方、部品供給の改善と生産活動の正常化が記載され、リスクの説明が回復を含む内容に変化した。
  9. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、円安による輸出を背景として工場稼働が回復基調になってきておりますが、半導体及び部品供給の逼迫によるメーカーの稼働調整は依然として懸念され、先行きの生産活動が見通しづらい状況となっております。」

    自動車業界の工場稼働は円安による輸出を背景に回復基調とされた一方、半導体・部品供給の逼迫によるメーカーの稼働調整が引き続き懸念され、先行きの見通しづらさを併記した。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、半導体需給の逼迫や部品供給の混乱でメーカーの稼働調整が継続しており、先行きの生産活動が見通しづらい状況となっております。」

    半導体需給の逼迫と部品供給の混乱により、メーカーの稼働調整が継続していると記載し、自動車業界の生産活動の見通しづらさを示した。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、半導体需給の逼迫や新型コロナウイルス感染症拡大による部品供給の混乱でメーカーの生産状況に支障が生じております。」

    自動車業界について、半導体需給の逼迫に加え、新型コロナウイルス感染症拡大による部品供給の混乱がメーカーの生産状況に支障を生じさせていると記載した。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、世界的な半導体需給の逼迫、東南アジアからの部品調達の遅れ、原材料価格の高騰などが懸念されております。また、昨年末より発生したオミクロン株による世界的な感染の拡大もあり、先行きは不透明な状況となっております。」

    半導体需給逼迫、東南アジアからの部品調達遅延、原材料価格高騰に加え、オミクロン株による世界的な感染拡大を自動車業界の新たな懸念要因として記載した。
  13. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、着実な回復傾向にありましたが、世界的な半導体需給の逼迫、東南アジアからの部品調達の遅れ、原材料価格の高騰などの懸念材料から先行きは不透明な状況となっております。」

    自動車業界は回復傾向とされた一方、世界的な半導体需給の逼迫に加え、東南アジアからの部品調達の遅れと原材料価格の高騰が新たな懸念材料として記載された。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、着実な回復傾向にありましたが、世界的な半導体需給の逼迫、原材料価格の高騰などの懸念材料などから先行きは不透明な状況となっております。」

    自動車業界の回復傾向を示しつつ、世界的な半導体需給の逼迫などによる先行き不透明性を再確認した。
  15. FY2021悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、急激な需要の落ち込みによる影響を受けた後、着実な回復傾向にありましたが、世界的な半導体需給の逼迫などから先行きは不透明な状況となっております。」

    自動車業界は需要急減後に回復傾向とされた一方、世界的な半導体需給の逼迫が新たな先行き不透明要因として加わった。
  16. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、急激な需要の落ち込みによる影響を受けた後、着実な回復傾向にありましたが、現在の感染状況からは予断を許さない状況となっております。」

    前四半期までの急激な需要減少・減産の記載から、自動車業界は着実な回復傾向にあるとの説明へ変化した一方、感染状況を理由に先行きを警戒する記載を継続した。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、急激な需要の落ち込みにより減産を余儀なくされ、厳しい事業環境が続いております。」

    新型コロナウイルス感染拡大に伴う急激な需要減少により、自動車業界の主要取引先が減産を余儀なくされたと記載した。
  18. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、生産ラインが停止する等、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けており、厳しい事業環境が続いております。」

    自動車関連企業の生産ライン停止が実際の事業環境として記載され、新型コロナウイルスによる自動車業界の生産停滞リスクが顕在化した。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「主要取引先である自動車業界では、国内における新車の製造に関して海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり見通しは厳しく、また、新型コロナウイルス感染症の影響により自動車関連企業の生産ラインが停止する等、当社グループを取り巻く経営環境は、依然として厳しい状況が予測されます。」

    従来の海外生産化・グローバル調達強化による国内自動車市場の不透明性に加え、新型コロナウイルス感染症による自動車関連企業の生産ライン停止を新たな悪化要因として記載した。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    自動車の海外生産化やグローバル調達の強化による国内市場の先行き不透明性を再確認した。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    自動車の海外生産化やグローバル調達の強化による国内市場の先行き不透明性を再確認した。
  22. FY2019再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、自動車の海外生産化やグローバル調達を強化しており、国内市場の先行きは不透明な状況が続いております。」

    自動車業界の国内市場リスクについて、海外生産化・グローバル調達強化に加え、米中貿易摩擦や世界経済の減速懸念を背景とする説明へ整理された。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、自動車の海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    自動車の海外生産化やグローバル調達の強化による国内市場の先行き不透明性を再確認した。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、国内販売台数が軟調に推移しており、自動車の海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    国内販売台数の軟調な推移、海外生産化、グローバル調達強化による国内市場の不透明性を再確認した。
  25. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、国内販売台数が新型車の投入などメーカーの需要喚起策の落ち着きにより軟調な推移で動いております。また、自動車の海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    前期に堅調とされていた国内販売台数について、需要喚起策の効果が落ち着き軟調に推移していると記載した。海外生産化・グローバル調達強化による国内市場の不透明性も継続している。
  26. FY2018再定義有価証券報告書

    「主要取引先である自動車業界では、国内における新車の製造に関して海外生産化やグローバル調達の強化等による不安要素もあり見通しは厳しく、当社グループを取り巻く経営環境は、依然として厳しい状況が予測されます。」

    自動車業界のリスクについて、海外生産化に加えてグローバル調達の強化を不安要素として明示し、国内製造の見通しが厳しいとの説明に整理した。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、新車投入やモデルチェンジによりメーカーの国内販売台数が前年を上回り堅調に推移しておりますが、自動車の海外生産化等の不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    新車投入やモデルチェンジにより国内販売台数は前年を上回ったとする一方、自動車の海外生産化等を不安要素として国内市場の先行き不透明性を再確認した。
  28. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、メーカーの国内販売台数が堅調に推移したものの、世界経済の動向及び自動車の海外生産化等の不安要素もあり、国内市場の先行きは不透明な状況にあります。」

    国内販売台数は堅調とする一方、従来の国内生産の不透明性に代えて、世界経済の動向や自動車の海外生産化を不安要素として国内市場の先行きを説明している。
  29. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、メーカーの国内生産台数が底堅く推移したものの、自動車各社は海外生産を引き続き強化しており、国内の自動車生産の先行きは不透明な状況にあり、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    国内生産台数は底堅く推移したとの記載が加わった一方、自動車各社の海外生産強化により国内生産の先行きは不透明という説明を継続している。
  30. FY2017再定義有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においては、メーカーの国内販売台数が増加したものの、自動車各社は海外生産を引き続き強化しており、国内の自動車生産の先行きは不透明な状況にあり、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    国内販売台数の停滞という従来の記載から、国内販売は増加した一方で、海外生産強化により国内生産の先行きが不透明という説明へ変化した。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、メーカーの国内生産台数は、停滞が続いたことで、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    自動車メーカーの国内生産停滞と厳しい事業環境が継続していると再記載。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループの主要取引先である自動車業界においても、メーカーの国内生産台数は、停滞が続いたことで、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    自動車メーカーの国内生産停滞と厳しい事業環境が継続していると再記載。
  33. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「メーカーの国内生産台数は、停滞が続いたことで、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」

    自動車メーカーの国内生産停滞が継続し、事業環境の厳しさが増したと記載。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「主要取引先である自動車業界においては、国内新車販売は停滞しており、メーカーの国内生産台数も前連結会計年度比で落ち込んだことで、当社グループを取り巻く経営環境も厳しさを増しております。」

    国内新車販売の停滞と国内生産台数の減少を実際の事業環境として記載。
一緒に動いた変遷

「金属製品事業の国内受注減少・採算悪化」は、この変遷が動いた38回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121210988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1金属製品事業の国内受注減少・採算悪化12回
  3. 2英国のEU離脱問題等による株価・為替の不安定性と景気先行き不透明12回
  4. 3海外子会社の財務諸表換算に伴う為替変動10回
  5. 4電線・ケーブル事業における在庫調整等による受注低迷9回
  6. 5安定的な収益体質の構築8回
  7. 6受注の確保8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ワイズホールディングスの次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-02の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
自動車業界の国内需要・生産停滞|ワイズホールディングス(5955)の変遷 | Komori