５年平均総還元性向40％の実現
FY2021に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-12。直近の記載はFY2026。
リンナイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「株主還元につきまして2026年度から2030年度の５年間は、累進配当及び連結配当性向40％水準維持を基本とする安定的かつ継続的な配当の実施と機動的な自己株式の取得による株主還元を通し、企業価値の向上に努めてまいります。」
従来の2021年度から2025年度の5年平均総還元性向40％および2025年度配当性向40％という枠組みから、2026年度から2030年度の累進配当と連結配当性向40％水準維持を基本とする方針へ再整理された。 - 2026-05-12再定義業績予想の修正終息を示唆
「７．配当性向 ４０％水準（累進配当を基本）」
従来の５年平均総還元性向目標から、新計画では配当性向40％水準と累進配当を基本とする表現へ移行している。 - FY20252025年度計画で総還元性向・配当性向を上回る計画値有価証券報告書
「また、当社は2021年度から2025年度を計画年度とする中期経営計画「New ERA 2025」を推進しており、株主還元につきましては、年平均の連結ベースでの総還元性向40％（５年間の配当金支払総額と自己株式取得総額の合計÷５年間の親会社株主に帰属する当期純利益の合計額×100）の実現と2025年度の連結配当性向40％を目指し、継続的な増配と市場環境及び資本構成を考慮した機動的な自己株式の取得に努めてまいります。」
目標は5年平均総還元性向40％、2025年度連結配当性向40％のままだが、2025年度計画として総還元性向77.3％、連結配当性向42.1％を開示した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「株主還元につきましては、年平均の連結ベースでの総還元性向40％（５年間の配当金支払総額と自己株式取得総額の合計÷５年間の親会社株主に帰属する純利益の合計額×100）の実現と2025年度の連結配当性向40％を目指し、継続的な増配と市場環境及び資本構成を考慮した機動的な自己株式の取得に努めてまいります。」
従来の2021～2025年度の5年平均総還元性向40％目標に加え、2025年度の連結配当性向40％を追加した。 - FY2021初出有価証券報告書
「株主還元につきましては、2021年度から2025年度の５年平均の連結ベースでの総還元性向40％（５年間の配当金支払総額と自己株式取得総額の合計÷５年間の親会社株主に帰属する純利益の合計額×100）の実現を目指し、継続的な増配と市場環境及び資本構成を考慮した機動的な自己株式の取得に努めてまいります。」
2021年度から2025年度の5年平均で総還元性向40％を目指し、継続的な増配と機動的な自己株式取得を手段として示している。