安全性重視の資金運用と銀行借入による資金調達
FY2017に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしておりますが、必要に応じて金融機関からの借入も検討する方針であります。」
運転資金・設備投資資金は原則として自己資金で賄い、必要時には借入を検討する方針が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については原則として信用力の高い金融機関に対する預金や安全性の高い債券等に限定し、また、資金調達については銀行借入による方針です。」
前回までの「原則として自己資金で賄い、必要に応じて借入を検討する」という表現から、金融商品関係の注記では資金調達を銀行借入による方針とする表現に戻っている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしておりますが、必要に応じて金融機関からの借入も検討する方針であります。」
運転資金・設備投資資金は原則として自己資金で賄い、必要時には借入を検討する方針が継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、運転資金及び設備投資資金については、原則として自己資金で賄うこととしておりますが、必要に応じて金融機関からの借入も検討する方針であります。」
従来の銀行借入による資金調達方針から、原則として自己資金で賄い、必要時に借入を検討する方針へ表現が整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については原則として信用力の高い金融機関に対する預金や安全性の高い債券に限定し、また、資金調達については銀行借入による方針です。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および銀行借入による資金調達方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および銀行借入による資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および銀行借入による資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については原則として信用力の高い金融機関に対する預金や安全性の高い債券に限定し、また、資金調達については銀行借入による方針です。」
資金運用を安全性の高い預金・債券に限定し、資金調達を銀行借入によるものとする方針が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
安全性の高い預金・債券に限定した資金運用および銀行借入による資金調達方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、資金運用については原則として信用力の高い金融機関に対する預金や安全性の高い債券に限定し、また、資金調達については銀行借入による方針です。」
資金運用を信用力の高い金融機関への預金・安全性の高い債券に限定し、資金調達は銀行借入による方針を示している。