2050年温室効果ガス排出量実質ゼロへの貢献
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「2018年比較(％) － △28.3 △32.7 △28.9 △25.3 △26.5 △40.0 △50.0」
事業活動によるScope1・2排出量は2018年比26.5％削減となり、2026年40％削減、2030年50％削減目標に対する進捗が開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「2018年比較(％) － △28.3 △32.7 △28.9 △25.3 △40.0 △50.0」
Scope1・2排出量は2018年比25.3％削減となり、2026年40％削減、2030年50％削減目標に対する実績が開示された。製品使用によるCO2排出量も2018年比25.7％削減となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「温水空調分野では、補助金を活用してハイブリッド給湯機の販売台数を前年比150％に拡大、非住宅分野においても、ボイラーから業務用ガス給湯器への取替を促進するなど、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを推進しました。」
ハイブリッド給湯機の販売台数前年比150％拡大と、非住宅分野での業務用ガス給湯器への取替促進が再掲された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2030年度のCO2削減目標を策定しました。Scope1,2合計は2018年比較で40.0％削減を2026年、50.0％削減を2030年の目標とし、製品使用によるCO2排出量は2018年比較で20.0％削減を2026年、30.0％削減を2030年の目標としています。」
カーボンニュートラル方針が、Scope1・2と製品使用時CO2について2026年・2030年の数値目標へ具体化された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「温水空調分野では、ガスと電気の２つのエネルギーで効率よくお湯をつくる「ハイブリッド給湯暖房システム」の販売台数を前年比150％に拡大、非住宅分野においても、ボイラーから業務用ガス給湯器への取替を促進し、売上高を110％に拡大するなど、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みによる成果がありました。」
カーボンニュートラル実現に向け、家庭用ハイブリッド給湯暖房システムの販売台数を前年比150％、非住宅分野の売上高を110％へ拡大した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「さらに、非住宅分野においても、ボイラーから業務用ガス給湯器への取替を促進する「集合用排気システム」を全国展開するなど、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みと市場の拡大に努めました。」
カーボンニュートラル実現に向けた施策が、家庭用のハイブリッド給湯暖房システムに加え、非住宅分野の集合用排気システムの全国展開へ広がった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、カーボンニュートラル実現に向けＣＯ２削減目標を改定し、ガスと電気の２つのエネルギーで効率よくお湯をつくる「ハイブリッド給湯暖房システム」の拡販を加速させました。」
CO2削減目標を改定し、ハイブリッド給湯暖房システムの拡販を加速する取り組みが継続記載された。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、カーボンニュートラル実現に向けＣＯ２削減目標を改定し、ガスと電気の２つのエネルギーで効率よくお湯をつくる「ハイブリッド給湯暖房システム」の拡販を加速させました。」
CO2削減目標を改定したことが示されたが、改定後の数値や方向は記載されていない。ハイブリッド給湯暖房システムの拡販加速が手段として示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「環境面においては、エネルギー消費機器を取り扱う企業として環境・省エネ機器のさらなる普及と新たな技術開発により、「2050年温室効果ガス排出量実質ゼロ宣言」における脱炭素社会の実現に貢献してまいります。」
2050年を時間軸とする温室効果ガス排出量実質ゼロへの貢献目標と、環境・省エネ機器の普及及び技術開発という手段が初めて明示された。