物流費・外注人件費の上昇圧力
FY2019-Q1に初出。15回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
三和ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「欧州では、低調な市場環境と各種コストの上昇が影響し、厳しい状況が続きました。売上高は、前連結会計年度に比べ0.6％増の115,023百万円（外貨ベースでは2.5％減）、利益に関しましては、前連結会計年度に比べ36.0％減の2,178百万円のセグメント利益となりました。」
欧州のコスト上昇と市場環境悪化が通期のセグメント利益36.0％減として実績化している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「欧州では、各種コストの上昇に加え、市場環境の悪化もあり厳しい状況が続きました。」
欧州のコスト上昇と市場環境悪化が実際の業績に影響し、セグメント利益は前年同期比32.0％減となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「欧州では、各種コストの上昇に加え、景気減速に伴う市場環境の悪化もあり厳しい状況が続きました。」
欧州のコスト上昇・市場環境悪化が、セグメント利益の前期比8.9％減として実績化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州では、エネルギー価格等の各種コストの上昇に加え、景気減速に伴う市場環境の悪化もあり厳しい状況が続きました。売上高は、前年同四半期比5.3％増の81,928百万円（外貨ベースでは4.9％減）、利益に関しましては、前年同四半期比27.5％減の2,365百万円のセグメント利益となりました。」
エネルギー価格等のコスト上昇と市場環境悪化が欧州事業に実際に影響し、セグメント利益は前年同期比27.5％減となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「欧州では、エネルギー価格等の各種コストの上昇に加え、景気減速に伴う市場環境の悪化もあり厳しい状況で推移しました。」
エネルギー価格等のコスト上昇と市場環境悪化が欧州事業に実際に影響し、セグメント利益は前年同期比39.7％減の1,254百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギーコスト上昇分の売価転嫁に注力しましたが、売上高は、前年同四半期比24.2％増の77,814百万円（外貨ベースでは18.4％増）、利益に関しましては、前年同四半期比1.1％減の3,261百万円のセグメント利益となりました。」
原材料・エネルギーコスト上昇への価格転嫁を進めたものの、欧州セグメント利益は前年同期比1.1％減となり、コスト圧力が業績に現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱等のマイナス要因もありましたが、増収・増益となりました。」
原材料価格、物流・供給制約、人手不足によるコスト増が続く一方、調達確保、価格転嫁、コスト削減により全体として増収・増益となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「好調な住宅市場を背景に住宅向けが引き続き順調に推移し、非住宅向けも堅調でしたが、原材料高騰やサプライチェーン混乱、人手不足によるコスト増が大きく、売上高は、前年同四半期比15.4％増の98,773百万円（外貨ベースでは13.5％増）、利益に関しましては、前年同四半期比15.9％減の4,070百万円のセグメント利益となりました。」
原材料高騰、サプライチェーン混乱、人手不足によるコスト増が北米セグメント利益の前年同期比15.9％減として実際の業績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「国内事業においては、三和シヤッター工業㈱が基幹商品の重量シャッターやビル・マンションドアの減少により、減収となったものの、製造・物流費等のコスト削減に取り組み、減益幅を縮小させました。」
製造・物流費等の上昇圧力が続く中、コスト削減により国内事業の減益幅を縮小させたと説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、国内では、建設市場が堅調を維持する一方で、需給逼迫により物流費や工事費が高止まりました。」
国内で需給逼迫による物流費・工事費の高止まりが継続し、外部環境上のコスト圧力として顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、国内では、建設市場が堅調を維持する一方で、引き続き需給逼迫による物流費や外注人件費が上昇する局面にありました。」
国内の需給逼迫による物流費・外注人件費の上昇局面が引き続き発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、欧米でも国内同様、需給逼迫による人件費の増加傾向が見られました。」
需給逼迫による人件費上昇が国内だけでなく欧米にも及ぶ外部環境として通期で確認されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取巻く外部環境は、国内では、建設市場の引き続きの堅調に加え、各地で発生した自然災害への復興需要がありましたが、一方で、需給逼迫により物流費や外注人件費が上昇する局面にありました。」
需給逼迫による物流費・外注人件費の上昇局面が継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益に関しましては、物流費や外注人件費、先行投資による人件費の増加により前年同四半期に比べ3.6％減の6,787百万円のセグメント利益となりました。」
物流費・外注人件費の上昇と先行投資による人件費増加が、国内セグメント利益の前年同期比3.6％減として実際の業績に現れている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「国内では、建設市場は堅調であるものの、需給逼迫により物流費や外注人件費が引き続き上昇局面にありました。」
需給逼迫による物流費・外注人件費の上昇が国内事業の外部環境として顕在化しており、日本セグメントでは利益悪化要因としても記載されている。