電力・通信、建築・道路、碍子・樹脂の三事業構成
FY2016に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、従来「交通インフラ事業」としていた報告セグメントの名称を「交通等インフラ事業」に変更しております。当該変更は報告セグメントの名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
二つの報告セグメントのうち、従来の「交通インフラ事業」が「交通等インフラ事業」へ改称された。事業区分の実質的な変更やセグメント情報への影響はないと説明している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
電力・通信インフラ事業と交通インフラ事業を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社７社及び非連結子会社１社で構成され、電力・通信インフラ事業、交通インフラ事業に関わる製品の製作・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。」
前期に再編した電力・通信インフラ事業と交通インフラ事業の二つの事業構成を通期報告でも確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間において、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等） セグメント情報」の「２．報告セグメントの変更等に関する事項」をご参照ください。」
第1四半期に変更した、電力・通信インフラ事業と交通インフラ事業の二つの報告セグメントを継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しております。従来の「電力・通信関連事業」と「碍子・樹脂関連事業」を統合し「電力・通信インフラ事業」と致しました。また、「建築・道路関連事業」を「交通インフラ事業」に名称変更しました。」
従来の三つの報告セグメントを、電力・通信インフラ事業と交通インフラ事業の二つへ再編し、インフラ産業を二分類する構成へ改めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
電力・通信、建築・道路、碍子・樹脂を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
三つの事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
電力・通信、建築・道路、碍子・樹脂を中心とする事業構成および主要関係会社について、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2020連結子会社化による事業構成の拡大有価証券報告書
「当社が会津碍子㈱の株式を取得したため連結の範囲に含めております。」
連結子会社数が8社から9社となり、会津碍子の子会社化によって碍子関連の事業基盤が拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社８社及び非連結子会社１社で構成され、電力・通信関連事業、建築・道路関連事業、碍子・樹脂関連事業に関わる製品の製作・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。」
三つの報告セグメントによる事業構成を継続している。持分法適用会社はなく、前期に売却したM.C.S.-JAPANは持分法適用範囲から除外されている。 - FY2019-Q3持分法適用会社の除外を継続確認有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、第２四半期連結会計期間において、持分法適用会社であった株式会社Ｍ．Ｃ．Ｓ．－ＪＡＰＡＮについて、当社が保有する同社の全株式を売却したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」
事業内容に重要な変更はないとする一方、M.C.S.-JAPANの全株式売却による持分法適用範囲からの除外を第3四半期でも確認している。 - FY2019-Q2持分法適用会社の除外有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、持分法適用会社であった株式会社Ｍ．Ｃ．Ｓ．－ＪＡＰＡＮについて、当社が保有する同社の全株式を売却したことにより、持分法適用の範囲から除外しております。」
事業内容自体に重要な変更はないとする一方、持分法適用会社であった株式会社Ｍ．Ｃ．Ｓ．－ＪＡＰＡＮの全株式売却により、持分法適用の範囲が変更された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
電力・通信、建築・道路、碍子・樹脂の事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
三つの事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
三つの事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
三つの事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社についても異動はありません。」
電力・通信、建築・道路、碍子・樹脂の事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
三つの事業構成および主要関係会社について重要な変更がないことを明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、連結子会社８社、非連結子会社１社及び関連会社１社で構成され、電力・通信関連事業、建築・道路関連事業、碍子・樹脂関連事業に関わる製品の製作・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。」
報告セグメントは三つの事業で構成されている。