原材料価格・燃料費・運送費と為替変動による収益圧迫
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
エムケー精工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- 2026-07-29再掲決算
「オート機器の分野では、設備投資は、中東情勢による原材料調達不安の中、政府の原油備蓄放出や燃料油の激変緩和措置により燃料価格が安定したことを背景に底堅く推移した一方、政府助成事業の補助率決定を待つ買い控えも見られました。」
中東情勢による原材料調達不安を記載する一方、燃料価格は安定したとしている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化による原油供給不足に起因する原材料調達難の問題やエネルギー価格高騰に伴う生産コスト増加に対する適正な価格転嫁、及び慢性的な労働力不足への対応など、引き続き厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
原油供給不足に起因する原材料調達難、エネルギー価格高騰、生産コスト増加、労働力不足を新たな収益圧迫要因として具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢や世界的な資源価格の高騰による継続的な物価上昇など、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
資源価格高騰による物価上昇など、原材料・エネルギー等のコスト上昇につながる外部要因が継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、原材料・エネルギー価格の高騰や円安基調による物価上昇の影響が続く状況ではあったものの、企業収益や雇用・所得環境の改善により緩やかに回復しました。」
原材料・エネルギー価格高騰と円安基調による物価上昇の影響が継続していると記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループ関連業界におきましても、原材料価格やエネルギー価格の高騰に加え、物流コストの上昇、人手不足や人件費上昇も懸念されるなど、厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、物流コスト、人手不足、人件費上昇を新たな収益圧迫要因として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格をはじめとする各種コストの高騰による影響は今後も続くことが予測され、取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
原材料価格をはじめとする各種コスト高騰の影響が今後も続くとの見通しを示し、収益環境への影響を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また電力料金や燃料、原材料価格など、各種コストの高騰による影響は今後も続くことが予測され、取り巻く環境は予断を許さない状況が続いております。」
電力料金、燃料、原材料価格など各種コストの高騰が今後も続くとの見通しを示し、収益環境への影響を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化や原材料価格・エネルギー価格の高騰による物価上昇、金融資本市場の変動の影響など、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰と物価上昇が続く状況を、収益環境に関わる外部要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、価格競争が激化する市場環境のもと、急激な円安、エネルギー価格及び原材料価格の高騰などは収益面において影響を及ぼし、依然として予断を許さない経営環境が続いております。」
価格競争の激化に加え、急激な円安、エネルギー価格・原材料価格の高騰が収益に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、価格競争が激化する市場環境のもと、電子部品などのサプライチェーンの混乱、急激な円安、エネルギー価格及び原材料価格の高騰は収益面において影響を及ぼし、依然として厳しい状況が続いております。」
価格競争、サプライチェーン混乱、急激な円安、エネルギー価格・原材料価格高騰が収益に影響する状況を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、価格競争が激化する市場環境のもと、電子部品などのサプライチェーンの混乱、急激な円安、エネルギー価格及び原材料価格の高騰は収益面において影響を及ぼし、依然として厳しい状況が続いております。」
従来の原材料・燃料・運送費・為替変動リスクについて、電子部品の供給混乱、急激な円安、エネルギー価格・原材料価格高騰が収益面に実際に影響していると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響に加え、ロシア・ウクライナ情勢をはじめとする国際情勢の不安定化や為替相場の円安進行、原油高による原材料価格高騰の影響など、予断を許さない状況が続くと見込んでおります。」
国際情勢の不安定化、円安進行、原油高による原材料価格高騰を、従来の原材料・為替リスクに加わる要因として記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループが関連する業界におきましては、移動制限や各種イベントの中止・縮小など、営業活動の制限を余儀なくされ、またサプライチェーンの乱れや原材料価格の高騰など、厳しい経営環境となっております。」
サプライチェーンの乱れと原材料価格の高騰が実際の事業環境として発生していると記載している。従来の原材料・燃料・運送費上昇リスクが具体的な環境変化として表れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰及び為替レートが円安方向へ変動した場合、原材料価格、その他燃料費、運送費など市況品等への影響は必至で、当社グループ事業の主要原材料の仕入価格値上げと経費増という形で収益圧迫の懸念があります。」
原油高・円安による原材料、燃料、運送費上昇リスクと、コスト削減・価格転嫁による対応方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生産合理化をはじめ間接部門の生産性向上を含む全部門を挙げての徹底したコスト削減及び製品価格への一部転嫁（値上げ）などによりカバーしていく考えであります。」
原油高・円安による原材料・燃料・運送費上昇リスクに対し、全社的なコスト削減と製品価格への一部転嫁を対応策として再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動による収益圧迫リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰及び為替レートが円安方向へ変動した場合、原材料価格、その他燃料費、運送費など市況品等への影響は必至で、当社グループ事業の主要原材料の仕入価格値上げと経費増という形で収益圧迫の懸念があります。生産合理化をはじめ間接部門の生産性向上を含む全部門を挙げての徹底したコスト削減及び製品価格への一部転嫁（値上げ）などによりカバーしていく考えであります。」
原油高・円安による原材料・燃料・運送費上昇リスクを引き続き示し、全社的なコスト削減と製品価格への一部転嫁を対応策として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料価格、燃料費、運送費、為替変動に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に為替につきましては輸入ウエイトが高く、円安による仕入れコストの増大や原油価格の高騰に伴う関連部材の値上がりによる原価アップが懸念されます。」
輸入比率の高さを背景に、円安と原油高による仕入れ・原価上昇リスクを引き続き示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新興国の景気下振れリスクや原油価格の動向など、先行きの不透明感を払拭できない状況にあります。」
原油価格の動向を含む外部環境の不透明感を引き続き記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「急速な円高や株価下落といった金融資本市場の不安定な動きの中、輸出や個人消費においては弱さも見られました。」
為替変動を含む金融資本市場の不安定さを、当四半期の外部環境として引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰及び為替レートが円安方向へ変動した場合、原材料価格、その他燃料費、運送費など市況品等への影響は必至で、当社グループ事業の主要原材料の仕入価格値上げと経費増という形で収益圧迫の懸念があります。」
原油高・円安が仕入価格や経費を押し上げるリスクを示している。