東洋製罐グループホールディングス（5901）・施策前進
TCFD賛同・シナリオ分析と気候情報開示
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示557社が書いているテーマ・逆風114社・追い風328社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの573件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「また、自然資本に関連する課題である生物多様性の保全についても、持続可能なサプライチェーンの構築や地域社会との共生が求められる中、2024年より自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）の枠組みに基づく取り組みを開始しました。」
TCFD対応に加えてTNFDの枠組みに基づく取り組みを開始し、全生産拠点の生物多様性リスク評価や金属・プラスチック包装容器事業の自然資本評価を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は、2022年度までの分析で考慮されていなかった事業領域を追加し、国内外の主要な事業領域を網羅する形での分析を行いました(分析対象事業：包装容器事業、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業)。」
TCFD対応について、シナリオ分析の対象を国内外の主要4事業へ拡大した。さらに、水リスクの総合マネジメント・システムを構築し、2024年から運用開始予定としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年3月に国内における包装容器事業（紙製品・ガラス製品）、鋼板関連事業、機能材料関連事業を対象に加え、改めてシナリオ分析を実施いたしました。」
TCFD対応について、2022年5月の金属・プラスチック製品から対象範囲を拡大し、紙・ガラス、鋼板、機能材料を含む国内主要事業のシナリオ分析を実施した。今後は海外を含む全事業領域へ拡大する予定である。 - FY2022初出有価証券報告書
「気候変動がもたらすリスクと機会が当社グループに与える影響についての検討を深めるため、2021年７月に気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）への賛同表明を行い、シナリオ分析等の取り組みを進めております。」
TCFDへの賛同、シナリオ分析を含む気候関連リスク・機会の検討を新たな施策として開示した。