顧客第一と住環境・都市環境向上への貢献
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ダイケンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、創業以来、金属製品の製造販売をとおした「豊かな環境と住まいづくり」の実践により社会のお役に立たせていただくことを経営理念とし、多様性と変化の速度が増す現代において、環境に適応していく企業集団として、社会課題の解決に貢献していくことを経営方針としております。」
「豊かな環境と住まいづくり」、環境適応、社会課題解決を柱とする経営理念・方針をグループ経営の文脈でも継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、1924年(大正13年)の創業以来、金属製品の製造販売をとおした「豊かな環境と住まいづくり」の実践により社会のお役に立たせていただくことを経営理念とし、多様性と変化の速度が増す現代において、環境に適応していく企業として、社会課題の解決に貢献していくことを経営方針としております。」
「豊かな環境と住まいづくり」、環境適応、社会課題解決を柱とする経営理念・方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社は、1924年(大正13年)の創業以来、金属製品の製造販売をとおした「豊かな環境と住まいづくり」の実践により社会のお役に立たせていただくことを経営理念とし、多様性と変化の速度の増す現代において、環境に適応していく企業として、社会課題の解決に貢献していくことを経営方針としております。」
従来の「豊かな環境と住まいづくり」に加え、社会課題の解決、環境適応、多様性・変化への対応を経営方針として明示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、1924年(大正13年)の創業以来、金属製品の製造販売をとおした「豊かな環境と住まいづくり」を経営理念とし、常に消費者の立場に立った製品開発を行い、開発創造とモノづくりを通じて、人に豊かさをもたらすことを経営の基本としております。」
従来の「社会のお役に立たせていただく」という表現から、「豊かな環境と住まいづくり」「開発創造とモノづくり」を経営理念・基本として示す表現へ変化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、1924年(大正13年)の創業以来、金属製品の製造販売を通じて「社会のお役に立たせていただく」ことを経営の理念とし、常に消費者の立場に立った製品開発を行い、人に豊かさをもたらす製品の提供に努めることを経営の基本としております。この経営理念を柱として、多様性と変化の速度の増す社会において、常に変化し続け、環境に適応していく企業として「人と社会、暮らし」に貢献していくことを経営方針としております。」
社会貢献、消費者視点の製品開発、変化・環境への適応を柱とする経営理念・方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、1924年(大正13年)の創業以来、金属製品の製造販売を通じて「社会のお役に立たせていただく」ことを経営の理念とし、常に消費者の立場に立った製品開発を行い、人に豊かさをもたらす製品の提供に務めることを経営の基本としております。この経営理念を柱として、多様性と変化の速度の増す社会において、常に変化し続け、環境に適応していく企業として「人と社会、暮らし」に貢献していくことを経営方針としております。」
従来の顧客第一・社会貢献・一貫体制の方針を維持しつつ、多様性と変化への適応を明示し、経営方針の表現を変化対応型へ広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、開発・製造から販売への一貫体制の強化を図り、さらに優れた製品を提供し、創造開発型の企業として「人と社会、暮らし」に貢献していくことを基本方針とし、信頼性の高い、社会に貢献する企業として発展に努めてまいります。」
開発・製造・販売の一貫体制、優れた製品による社会貢献、信頼性向上を基本方針として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、開発・製造から販売への一貫体制の強化を図り、さらに優れた製品を提供し、創造開発型の企業として「人と社会、暮らし」に貢献していくことを基本方針とし、信頼性の高い、社会に貢献する企業として発展に努めてまいります。」
開発・製造・販売の一貫体制、優れた製品による社会貢献、信頼性の向上を基本方針として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、開発・製造から販売への一貫体制の強化を図り、今後とも、さらに優れた製品を提供し、社会に貢献し続ける創造開発型の企業であることを基本方針とし、これからも、製品の安全性を重視し、安心して取引していただける信頼性の向上に努めてまいります。」
製品開発・製造・販売の一貫体制、安全性、信頼性を重視して社会に貢献する基本方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は顧客第一に徹し、住環境や都市環境の向上に貢献するため、住宅やビル等へ提供する顧客ニーズに合った製品開発に積極的に取り組んでまいりました。」
顧客第一および住環境・都市環境の向上への貢献を、製品開発の基本的な姿勢として明示している。