Komori
AREホールディングス(5857)・施策引き上げ

中期経営計画連動型の業績連動株式報酬

FY2016に初出。22回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

22記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2024-Q32016: 120162017: 120172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 220222023: 320232024: 22024
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「<PLAN Ⅱ> 2023年度より毎年の業績達成度に応じポイントを付与し、更に当該ポイントをその後2年間のTSRの達成度に応じ増減させ、増減したポイント数に応じた株式を交付します。」

    従来の業績達成度・役位連動型に加え、TSRをその後2年間反映するPLAN Ⅱを導入し、対象株式数の上限も1事業年度7万株、改定後対象期間合計28万株へ拡大した。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託を含む業績連動株式報酬制度に関する保有株式の区分表示を継続している。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託を含む業績連動株式報酬制度に関する保有株式の区分表示を継続している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託を含む業績連動株式報酬制度に関する保有株式の区分表示が継続している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託を含む業績連動株式報酬制度に関する保有株式の区分表示が継続している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式を自己保有株式とは別に扱う記載が継続しており、業績連動株式報酬制度の運用が確認できる。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式を自己保有株式とは別に扱う記載が継続しており、業績連動株式報酬制度の運用が確認できる。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式を自己保有株式とは別に扱う記載が継続しており、制度運用が確認できる。
  9. FY2021前進有価証券報告書

    「対象期間:2022年3月期から2024年3月期まで BIP対象会社の上限 120,000株」

    業績連動型株式報酬制度を次期中期経営計画期間へ継続し、2022年3月期から2024年3月期までの対象期間と、BIP対象会社の上限120,000株を定めた。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  16. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載を継続している。
  18. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の運用・保有株式に関する記載を継続している。
  19. FY2018再掲有価証券報告書

    「本信託契約では、当社が合計513百万円を上限とする金員を対象期間の対象取締役への報酬として拠出し、受益者要件を満たす対象取締役を受益者とする信託を設定します。」

    業績達成率・役位に応じた株式報酬制度について、拠出上限513百万円を含む制度内容と運用を継続している。
  20. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載があり、業績連動株式報酬制度の運用が継続している。
  21. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(自己株式等)」欄には、株式付与ESOP信託口および役員報酬BIP信託口が所有する当社株式は、上記自己保有株式に含まれておりません。」

    役員報酬BIP信託の保有株式に関する記載があり、業績連動株式報酬制度の運用が継続している。
  22. FY2016初出有価証券報告書

    「本制度は、対象会社が拠出した金銭を原資として信託が組成され、当該信託が取得した当社株式について、業績達成率・役位に応じて付与されるポイント数に相当する株式を各対象会社の取締役に交付する株式報酬制度であります。なお、各対象会社の取締役に当社株式が交付される時期は、原則として平成30年8月となります。」

    業績達成率・役位に連動する株式報酬制度を導入し、原則として平成30年8月の株式交付を予定している。制度上の拠出上限は513百万円。
一緒に動いた変遷

「北米事業基盤の拡充」は、この変遷が動いた22回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1北米事業基盤の拡充2回
  3. 2北米精錬事業の基盤強化2回
  4. 3資本効率向上と財務ガバナンスの強化2回
  5. 4貴金属精製技術の湿式・乾式融合2回
  6. 5貴金属製品の前渡取引拡大による収益向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
AREホールディングスの次の決算発表は2026-11-04の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
中期経営計画連動型の業績連動株式報酬|AREホールディングス(5857)の変遷 | Komori