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AREホールディングス(5857)・目標削除

安定収益基盤の形成

FY2016に初出。17回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2021。

17記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2017-Q3前進FY2018-Q1 – FY2018悪化FY2019-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2021-Q1 – FY20212016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 12021
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収益基盤の安定化91社が書いているテーマ・逆風0社・追い風92社

直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている91社のうち14社を表示しています。上の文は91社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021削除有価証券報告書

    「当社グループは、貴金属事業及び環境保全事業の拡大により発展を遂げ、環境と社会をつなぐ循環経済の担い手として、今後も社会貢献することで発展し続けていくことを目指しております。」

    安定収益基盤の形成を掲げていたライフ&ヘルス事業は、当年度の経営方針・報告セグメントから外れ、貴金属事業と環境保全事業を中心とする方針に整理されている。
  2. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「第11期において株式会社フジ医療器の全株式の60%を台湾証券取引所の上場会社であるジョンソンヘルステック社に譲渡したため、同事業を非継続事業に分類し、第11期第2四半期連結累計期間及び第11期第2四半期連結会計期間の関連する数値については、組替えて表示しております。」

    安定収益基盤の形成を掲げていたライフ&ヘルス事業について、フジ医療器譲渡後の非継続事業としての扱いを継続している。
  3. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「第11期において株式会社フジ医療器の全株式の60%を台湾証券取引所の上場会社であるジョンソンヘルステック社に譲渡したため、同事業を非継続事業に分類し、第11期第1四半期連結累計期間の関連する数値については、組替えて表示しております。」

    安定収益基盤の形成を掲げていたライフ&ヘルス事業について、フジ医療器株式60%譲渡後の非継続事業としての表示を継続している。
  4. FY2020再定義有価証券報告書

    「当該株式譲渡手続きは、2020年3月13日に完了しております。」

    安定収益基盤の形成を掲げていたライフ&ヘルス事業の中核であるフジ医療器の株式譲渡が完了し、事業の位置づけが変更された。
  5. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間より、「ライフ&ヘルス事業」の中核であるフジ医療器が非継続事業に分類されたことに伴い、当社グループにおける一部の経営管理体制を変更したことから、報告セグメントを従来の「貴金属事業」、「環境保全事業」及び「ライフ&ヘルス事業」の3区分から、「貴金属事業」及び「環境保全事業」の2区分に変更しております。」

    安定収益基盤の形成を掲げていたライフ&ヘルス事業について、中核のフジ医療器の非継続事業分類と経営管理体制の変更により、事業の報告上の枠組みが変更された。
  6. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「健康機器分野において消費税増税を前に各種製品の販売が伸び、空調設備分野において業績が堅調に推移した結果、消防設備分野の紘永工業株式会社が8月1日から連結対象外となりましたが、本セグメントの売上収益および営業利益は前年同期比で増加しました。この結果、当第2四半期連結累計期間の売上収益は11,204百万円(前年同期比1,227百万円増、12.3%増)、営業利益は698百万円(前年同期比444百万円増、174.8%増)となりました。」

    健康機器の販売伸長と空調設備の堅調推移により、ライフ&ヘルス事業の売上収益・営業利益が前年同期比で増加し、安定収益基盤形成に関する業績面の前進が記載された。
  7. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「首都圏を中心とした建設需要は引き続き高い水準にあり、消防設備や空調設備の売上収益は堅調に推移しました。また、健康機器の分野も概ね堅調に推移しました。これらの結果、本セグメントの売上収益および営業利益は前年同期比で増加しました。」

    健康機器分野が概ね堅調に推移し、ライフ&ヘルス事業の売上収益・営業利益が前年同期比で増加したため、安定収益基盤形成に関する業績は前進した。
  8. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「しかし、健康機器の売上収益が前年同期比で減少し、本セグメントの売上収益および営業利益は前年同期比で減少しました。」

    健康機器の売上収益減少により、安定収益基盤の形成を掲げるライフ&ヘルス事業のセグメント業績が前年同期比で減少した。
  9. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「首都圏を中心とした建設需要が高い水準にあり、消防設備や空調設備の売上収益は堅調に推移しました。しかし、健康機器の売上収益が前年同期比で減少し、本セグメントの売上収益および営業利益は前年同期比で減少しました。」

    消防・空調設備が堅調に推移する一方、健康機器の売上収益が減少し、安定収益基盤の形成を掲げる事業のセグメント業績は悪化した。
  10. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「首都圏を中心に建設需要が高く、消防設備や空調設備の分野の売上収益は堅調でした。しかし、マッサージチェアなどの健康機器の分野の売上収益は前年同期比で減少しました。これらの結果、本セグメントの売上収益および営業利益は前年同期比で減少しました。」

    消防・空調設備は堅調だった一方、健康機器の売上減少によりライフ&ヘルス事業の売上収益・営業利益が前年同期比で減少した。
  11. FY2018前進有価証券報告書

    「健康機器事業については、大型マッサージチェアの新製品発売や通販向け各種マッサージチェア等の拡販に注力した結果、売上収益は前年同期比で増加しました。」

    新製品発売と通販向け拡販により健康機器事業の売上収益が増加し、安定収益基盤形成に関する業績面の前進が記載された。
  12. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「健康機器事業は、大型マッサージチェアの新製品発売や通販向け各種マッサージチェア等の拡販に注力した結果、売上収益は前年同期比で増加しました。」

    大型マッサージチェアの新製品発売および通販向け拡販により健康機器事業の売上収益が前年同期比で増加し、安定収益基盤の形成に関する業績面の前進が記載された。
  13. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「健康機器事業は、大型マッサージチェア新製品発売や通販向け各種マッサージチェアの拡販を推し進めた結果、売上収益は前年同期比で増加しました。」

    大型マッサージチェアの新製品発売および通販向け拡販により、健康機器事業の売上収益が前年同期比で増加した。
  14. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「健康機器事業は、主力の大型マッサージチェアをはじめロースタイルマッサージチェア、電解水素水生成器等の拡販に注力した結果、販売が前年同期比で増加しました。また、消防設備事業は、首都圏で建設需要が引き続き高水準であり、工事受注残は前年同期並みとなりました。この結果、当第1四半期連結累計期間の売上収益は6,636百万円(前年同期比1,056百万円増、18.9%増)、営業利益は394百万円(前年同期比234百万円増、146.7%増)となりました。」

    健康機器等の拡販により販売が前年同期比で増加し、ライフ&ヘルス事業の売上収益は18.9%増、営業利益は146.7%増となった。
  15. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「健康機器部門は、小型マッサージ機器、補聴器、電解水素水生成器等の拡販や海外販売拡大に注力しておりますが、個人消費低迷等の影響を受け、主力の大型マッサージチェアをはじめ総じて売上が伸び悩みました。」

    安定収益基盤の形成に向けた商品拡販・海外販売拡大への注力は継続しているが、個人消費低迷等により健康機器部門の売上は伸び悩んだ。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「健康機器部門では、主力の大型マッサージチェアの売上低迷が大きく、小型マッサージチェア、補聴器、電解水素水生成器等の拡販や海外売上拡大に注力しておりますが、前年同期比で減少しました。」

    安定収益基盤の形成に向けた商品拡販・海外売上拡大への注力は継続しているが、健康機器部門は前年同期比で減少した。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「ライフ&ヘルス事業においては、「快適な生活と健康を維持する機器及び設備等の提供」をテーマにこの分野へ積極的に投資するとともに人材育成を図り、新たな安定した収益基盤を形成します。」

    ライフ&ヘルス分野への投資と人材育成を通じて、安定した収益基盤を形成する目標を示している。
一緒に動いた変遷

「第3の柱としての事業成長」は、この変遷が動いた17回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1166544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1第3の柱としての事業成長11回
  3. 2環境保全事業の安定成長と収益性重視6回
  4. 3環境保全のワン・ストップ体制6回
  5. 4国内コア事業の競争力強化5回
  6. 5営業キャッシュ・フローによる設備投資資金の確保4回
  7. 6経済変動による需要減少リスク4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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