住建機器事業の減収・増益
FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-05その他業績予想の修正
「住建機器事業は、前年同期に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに減収となりました。利益については、中国人民元高により、生産拠点のある中国からの調達コストが上昇し、原価低減や経費節減に努めたものの減益となりました。」
住建機器事業は、前中間期の増収・増益から国内・海外とも減収・減益へ変化している。元スレッドは変更しない。 - FY2026-H1増収・増益から減収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前中間連結会計期間に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに減収となりました。利益については、中国人民元高により、生産拠点のある中国からの調達コストが上昇し、原価低減や経費節減に努めたものの減益となりました。」
前中間期の増収・増益から、国内・海外とも減収、減益へ転じた。中国人民元高による中国からの調達コスト上昇が、原価低減・経費節減に努めた中での減益要因として示されている。 - 2026-05-12悪化決算
「住建機器事業は、前年同期に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内は増収でしたが、海外は減収となりました。利益については、中国人民元高により調達コストが上昇し、原価低減や経費節減に努めたものの減益となりました。」
住建機器事業は減収・減益となり、中国人民元高による調達コスト上昇が利益圧迫要因として示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「住建機器事業は、前年同期に比べて増収、増益となりました。売上高は、国内は減収でしたが、海外は増収となりました。利益については、生産性向上の取り組みに加えて昨年子会社化した中国の製造子会社の業績が寄与したことによって増益となりました。」
前中間期の営業損失62百万円から当中間期は営業利益16百万円へ転じ、増収・減益または営業損失の状態から増収・増益へ改善した。生産性向上と中国製造子会社の業績寄与が利益改善要因として示されている。 - FY2024-H1増収・減益から増収・営業損失へ変化有価証券報告書
「住建機器事業は、前中間連結会計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、生産性向上や経費削減等に努めたものの、海外生産品の調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内・海外とも増収となった一方、営業利益は前年中間期の104百万円から62百万円の損失へ転じた。生産性向上や経費削減に努めたものの、海外生産品の調達コスト上昇が利益を押し下げている。 - FY2024-Q1増収・減益から減収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前第１四半期連結累計期間に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内は減収、海外が増収となりました。利益については、生産性向上や経費削減等に努めたものの、海外生産品の調達コストの上昇などにより減益となりました。」
前回の増収・減益から、国内減収・海外増収による減収と、海外生産品の調達コスト上昇による減益へ変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第３四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しましたが、利益については、固定費の抑制に努めたものの、海外生産品の調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内外の増収と、固定費抑制に努めたものの海外生産品の調達コスト上昇などで減益となる状態が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第２四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、固定費の抑制に努めたものの、海外生産品の調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内外の増収と、固定費抑制に努めたものの海外生産品の調達コスト上昇などで減益となる状態が継続している。 - FY2023-Q1増収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前第１四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、海外生産品の調達コストの上昇などにより減益となりました。」
住建機器事業は国内外の増収により増収となった一方、海外生産品の調達コスト上昇などにより減益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第３四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、原価低減や経費節減に努めたものの、中国人民元高による調達コストの上昇により減益となりました。」
国内外の増収と、中国人民元高による調達コスト上昇を含む減益が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第２四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、原価低減や経費節減に努めたものの、中国人民元高による調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内外の増収と、原価低減等に努めたものの人民元高による調達コスト上昇などで減益となる状態が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第１四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに増加しました。利益については、原価低減や経費節減に努めたものの、人民元高による調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内・海外の増収と、原価低減等に努めたものの人民元高による調達コスト上昇などで減益となる状態が継続している。 - FY2021-Q3増収・増益から増収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前第３四半期連結累計期間に比べて増収、減益となりました。売上高は微増となりましたが、利益については、原価低減や経費削減に努めたものの、人民元高による調達コストの上昇などにより減益となりました。」
前四半期の減収・増益から、今回は売上高0.3％増の増収ながら、営業利益は556百万円から259百万円へ53.4％減少した。人民元高による調達コスト上昇が減益要因として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、前第２四半期連結累計期間に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに減少しました。利益については、原価低減や経費節減に努めたものの、減収や人民元高による調達コストの上昇などにより減益となりました。」
国内外の減収と、人民元高による調達コスト上昇を含む減益が継続している。 - FY2021-Q1減収・増益から減収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前第１四半期連結累計期間に比べて減収、減益となりました。売上高は、国内、海外ともに減少しました。利益については、原価低減や経費節減に努めたものの、減収や人民元高による調達コストの上昇などにより減益となりました。」
前期第1四半期の減収・増益から、今回は国内外の減収と人民元高による調達コスト上昇により減収・減益へ転じた。売上高は12.7％減、営業利益は49.6％減となった。 - FY2020増収・増益から減収・増益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、前連結会計年度と比べて減収、増益となりました。売上高については、国内、海外ともに減少しました。国内では主にオフィスビル向けドアクローザの販売が減少しました。利益については、原価低減や経費削減により増益となりました。」
前四半期までの増収・増益から、国内外の減収・増益へ転じた。原価低減・経費削減により利益増加は維持している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、増益となりました。売上高は、国内、海外ともに減収となりました。利益については、原価低減や経費削減により増益となりました。」
国内外の減収と、原価低減・経費削減による増益が継続している。売上高は6,889百万円、営業利益は556百万円となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、増益となりました。売上高は、国内、海外ともに減収となりました。利益については、原価低減や経費削減により増益となりました。」
国内外の減収と、原価低減・経費削減による増益が前四半期に続いている。売上高は8.2％減、営業利益は51.5％増となった。 - FY2020-Q1減収・増益へ転換有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、増益となりました。売上高は、国内は増収、海外が減収となりました。利益については、原価低減や経費削減により増益となりました。」
前四半期までの増収・増益から、売上高は0.6％減少した一方、営業利益は82.4％増加する減収・増益へ変化した。国内増収・海外減収で、原価低減や経費削減が利益増加要因となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、増収、増益となりました。売上高は国内は増加しましたが、海外が減少しました。利益については、増収の影響、原価低減により増益となりました。」
住建機器事業の増収・増益が継続している。国内売上高の増加と原価低減が寄与する一方、海外売上高は減少している。 - FY2019-Q2売上高横ばいから増収へ・増益継続有価証券報告書
「住建機器事業は、増収、増益となりました。売上高は、ほぼ前年並みでしたが、利益については、生産性向上や経費削減により、増益となりました。」
前四半期の売上高前期並み・増益から、今回は増収・増益とされ、売上高は1.0％増、営業利益は68.3％増となった。生産性向上と経費削減が利益改善要因として継続している。 - FY2019-Q1減収・減益から売上高横ばい・増益へ変化有価証券報告書
「住建機器事業は、売上高は前期並み、利益は増益となりました。増益は主に生産性の向上や経費削減によるものです。」
パワーツール事業譲渡の影響を含む従来の減収・減益から、売上高は前期並み、利益は生産性向上と経費削減により増益という説明に変わった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、減益となりました。この主な要因は、平成30年１月に京セラ株式会社に譲渡したパワーツール事業の実績が前第２四半期連結累計期間（調整後）に含まれているためです。なお、建築用品事業は増収となりましたが、利益につきましては、京セラ株式会社に譲渡した中国子会社における利益が第１四半期連結会計期間から計上されなくなったため、減益となりました。」
パワーツール事業および中国子会社の譲渡の影響により、住建機器事業は減収・減益が継続している。建築用品事業は増収ながら減益となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、減益となりました。この主な要因は、平成30年１月に京セラ株式会社に譲渡したパワーツール事業の実績が前年同期実績に含まれているためです。なお、建築用品事業については、増収、若干の減益となりました。」
パワーツール事業譲渡の影響により、住建機器事業は引き続き減収・減益となっている。建築用品事業は増収ながら若干の減益となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「住建機器事業は、減収、減益となりました。この主な要因は、平成30年１月に京セラ株式会社に譲渡したパワーツール事業の実績が前連結会計年度実績に含まれているためです。また、建築用品事業では増収、減益となりましたが、減益の主な要因は京セラ株式会社に譲渡した中国子会社における利益が当連結会計年度から事業の営業利益として計上されなくなったためです。」
パワーツール事業および中国子会社の譲渡影響により、住建機器事業は減収・減益となっている。建築用品事業は増収ながら減益となった。 - FY2018パワーツール事業譲渡の影響で住建機器事業が減収・減益へ転換有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前連結会計年度に比べて減収、減益となりました。第３四半期累計期間までは増収で推移しましたが、平成30年１月10日付でパワーツール事業を京セラ株式会社へ譲渡した影響で、通期の売上高は減少しました。」
前回までの増収・増益から、パワーツール事業の京セラへの譲渡により通期の住建機器事業は減収・減益となった。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第３四半期連結累計期間に比べて増収、増益となりました。」
住建機器事業は増収・増益を継続している。建築用品事業の国内・輸出増加が全体の増収・増益に貢献した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第２四半期連結累計期間に比べて増収、増益となりました。」
住建機器事業は増収・増益を継続している。パワーツールでは南アフリカ等への輸出が増加し、建築用品では国内・輸出とも売上高が増加した。 - FY2017-Q2減収・増益から増収・増益へ転換有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第１四半期連結累計期間に比べて増収、増益となりました。売上高については、パワーツール事業、建築用品事業ともに増加しました。利益については、増収の効果に加えて売上高原価率の改善で増益となりました。」
住建機器事業は従来の減収・増益から増収・増益に転じた。売上高は7,015百万円で4.5％増、営業利益は546百万円で133.0％増となった。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第３四半期連結累計期間に比べて減収、増益となりました。」
住建機器事業は減収ながら増益となる状況が継続している。中国元安による売上高原価率の低下が利益率良化の要因とされている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第２四半期連結累計期間に比べて減収、増益となりました。」
住建機器事業は、減収ながら増益となる状況が引き続き記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「住建機器（パワーツール、建築用品）事業は、前第１四半期連結累計期間と比べて減収でしたが、増益となりました。」
売上高は6,714百万円で前年同期比3.9％減、営業利益は234百万円で同26.7％増。円高・中国元安による原価率低下が増益要因とされている。