Komori
平河ヒューテック(5821)・リスク顕在化

2期連続営業赤字資産に係る減損リスク

FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-07。直近の記載はFY2026。

6記載
6年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021再定義FY20232021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 020252026: 42026
同じテーマの他社
車載・ケーブル事業の営業赤字に伴う固定資産減損4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社

平河ヒューテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026顕在化有価証券報告書

    「当社グループは、当連結会計年度において減損損失(2,471百万円)を計上しており、このうち2,148百万円は車載事業に係る固定資産において計上されたものであり、323百万円はケーブル事業に係る固定資産に計上されたものであります。」

    固定資産の減損リスクが実際に発生し、車載事業2,148百万円、ケーブル事業323百万円、合計2,471百万円の減損損失を計上した。翌年度に追加損失が発生する可能性も記載している。
  2. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、固定資産のうち想定していた収益が見込まれなくなった事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上する方針であります。減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、減損処理が必要となる可能性があります。」

    従来の2期連続営業赤字資産グループという具体的な記載から、事業計画・市場環境の変化を前提とする固定資産減損リスクの一般的な説明へ広がっている。
  3. FY2021初出有価証券報告書

    「2期連続営業赤字であるが、減損の兆候がないと判断した資産グループの有形固定資産及び無形固定資産 273百万円」

    2期連続営業赤字の資産グループについて、翌連結会計年度の営業黒字見込みを前提に減損の兆候なしと判断している。対象資産の簿価は273百万円である。
一緒に動いた変遷

「物価上昇・金融引締めによる海外経済減速」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1物価上昇・金融引締めによる海外経済減速3回
  3. 2銅・石油製品価格の変動2回
  4. 3品質向上・在庫適正化・基幹システム見直し2回
  5. 4フィリピン新会社の生産設備増強2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
平河ヒューテックの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-03の株主総会で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
2期連続営業赤字資産に係る減損リスク|平河ヒューテック(5821)の変遷 | Komori